気になる記事

寝る子は太らない＝睡眠不足で肥満リスク上昇−米大調査

寝る子は育つっていいますもんね。
まあ、太る事を否定するつもりはないですが、でも睡眠は大切ですよね。
最近夜遅くまで起きている子どもが多いから。
パチンコとか飲み屋で遅くにいる子どもをよく見かける。ありえん、、、
国によっては虐待なのに。
最後にいろいろおまけもついています。
〜＊〜＊〜＊〜＊〜＊〜＊〜＊〜＊〜＊〜

11月6日11時1分配信 時事通信

　【シリコンバレー5日時事】十分な睡眠を取る子供は肥満になる確率が低いとの調査結果が、米小児科学会の機関誌11月号に発表された。ミシガン大の研究者は「睡眠不足の子供は注意力の散漫を招くだけでなく、肥満リスクも高まるようだ」と警告している。
　調査は9〜12歳の子供を対象に実施。1日9時間以上寝る子供が12歳になった時に肥満になった比率は12％だったが、9時間未満では22％に達した。
　睡眠と肥満の因果関係は未解明だが、睡眠不足でストレスがたまり、食欲を刺激するホルモンが分泌される可能性があるという。睡眠が不足すると屋外で遊ぶ機会が減るため、肥満になりやすいとの見方もある。米睡眠基金は、未就学児で11〜13時間、小学生は10〜12時間眠るよう推奨している。


〜＊〜＊〜＊〜＊〜＊〜＊〜＊〜＊〜＊〜
平成18年7月1日

富山大学大学院の関根道和助教授（公衆衛生学）らの調査で、睡眠時間が短い幼児は、睡眠時間が長い幼児よりも中学生の時点で肥満になるリスクが高いことが分かったそうです。


調査の方法は次のとおりです。89年度に富山県内で生まれて、３歳児の時点で既に肥満であった幼児を除いて、３歳児検診以降に継続調査できた5,520人を対象にアンケートするというものでした。

これにより、中学一年生までに肥満になった子供の割合は、以下のような結果になったそうです。

　　睡眠時間が１１時間以上　　　　　　　　　　１２％
　　　　　〃　　　１０時間以上１１時間未満　　１２％
　　　　　〃　　　　９時間以上１０時間未満　　１５％
　　　　　〃　　　　９時間未満　　　　　　　　　　２０％

つまり、睡眠時間が短い幼児ほど、中学生の時点で肥満になっている割合が高いということです。そして、この原因としては、以下のことが考えられるそうです。

・睡眠時間が短いと、脂肪を分解する成長ホルモンの量が減少するため
・睡眠時間が短いと、交感神経の活動がおさまりにくくなり血糖値が上がるため

以上は、幼児の調査結果ですので、小中学生以上の子供や成人、高齢者も１０時間以上の睡眠をとった方がよいかといえば、そうではないでしょう。

ただ、少なくとも幼児期の間は、１０時間以上の睡眠時間を確保するのがよいかもしれません。それは、 成長過程にある赤ちゃんや子供は、多くの睡眠をとることでたくさんの成長ホルモンを分泌させ、自分の体を作っていっているからです。

幼児期の頃のよい睡眠習慣の形成は、ご両親に責任があると言えるでしょう。ご自分の生活に合わせて子供を夜更かしさせるのではなく、早く寝かせてあげるようにすることが大切です。

http://anmin-kaimin.net/archives/69/28/002030.html


成長ホルモンと睡眠との関係
http://anmin-kaimin.net/archives/56/59/001378.html
「成長過程にある赤ちゃんや子供は、多くの睡眠をとることでたくさんの成長ホルモンを分泌させ、自分の体を作っていっているのです。」
　↑HPの商品等は無視してください。


小学１年生の生活習慣（１）、（２）
http://www.med.u-toyama.ac.jp/healpro/sub1ts.htm
http://www.med.u-toyama.ac.jp/healpro/sub2ts.htm
http://www.med.u-toyama.ac.jp/healpro/sub1ts.htm

男の育休…目指せ「最初の１人」

いいな〜、男性の育児休暇。
記事ではいい反応がかえってくるようだったけど、でもこれが増えていくと反動なんかが起きたりして。
でも中小零細だったらなかなか育児休暇なんていえないだろうな。。。
〜＊〜＊〜＊〜＊〜＊〜＊〜＊〜＊〜＊〜
■有給化や習慣作り　各企業、独自の支援策

　「男だって機会があれば育休を取りたい」。こんな本音があるのに、周囲や上司への気兼ねもあってなかなか進まないのが男の育児休業。厚生労働省によると取得率は女性８８・５％に対し、男性０・５７％。まずは短期でも「最初の一人」を目標に、育休の有給化など企業が独自の育児支援に乗り出している。（中曽根聖子）

　ライオンの研究開発本部に勤務する深澤哲さん（３８）は９月、長女の誕生で２週間の育休を取得したばかり。同社は男性の育児参加を推進しようと昨年４月、育休の最初の２週間を有給とし、配偶者が専業主婦でも取得できるよう制度を見直した。

　制度はあっても形ばかりでは？　深澤さんは半信半疑で上司に申し出ると「頑張ってこいよ」と激励され、驚いたという。洗濯やおむつ交換など授乳以外は全部やったという休暇中、仕事のメールや電話は一切なく、職場の手厚いサポートを実感した。

　「３歳になる長女の子育ては妻に任せ放しだった」と話す同本部の西川貴史さん（３７）も長男誕生を機に初めて利用。「娘を音楽教室に送迎したり、お風呂に入れたり。初めてじっくり向き合うことができた」と振り返る。

　制度導入と社内報での周知・啓発活動で、これまでゼロだった取得者は４人に増加した。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　◆◇◆

　ライオンが男性社員を対象にしたアンケートで４人に１人が「育休を取りたい」と希望するなど潜在的ニーズはあるのに、なぜか実際の取得率は１％に満たない。労働政策研究・研修機構の調査では、過去３年間に育休を取った男性社員が一人もいない企業は約８割に上る。

　経済的な理由に加え、「周囲に迷惑をかける」「昇進にさしつかえるのでは」といった本人の意識や、「男が育児なんて」という周囲の雰囲気も影響しているようだ。調査を担当した郡司正人主任調査員は「取得がほぼ当たり前になった女性と違って、男は社内に前例がないことが大きな壁。まずはゼロから一人の実績を作ることが重要」と指摘する。

　こうしたなか、「たとえ短期間でも最初の一人を起爆剤にしたい」（ライオン人事部）と、多くの企業が相次いで乗り出したのが有給化など独自の支援策だ。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　◆◇◆

　ユニ・チャームでは、失効した年次有給休暇を最長で２１日間育休に使える制度を作り、社内報やメールで呼びかけたところ、昨年１１月に男性の取得第１号が誕生したという。

　帝人も昨年４月、育休の最初の２日を有給化し、従来の出生休暇３日と公休を合わせ連続９日間の休みを可能にした。さらに育休取得者には自社製品を贈るキャンペーンも同時にスタートした。「女性の取得率は１００％に達したのに、男にはその習慣がない。せめて誕生間もない時期だけでも一緒にいてほしい」という思いからだという。

　宇佐美吉人・東京広報課長は「正直そこまでやる必要があるのかという議論もあった」と打ち明けるが、心理的な効果は上々。これまでに４３人が利用、最長で１カ月休んだ男性も現れたという。

　企業への助成金制度などを通じて男性の育児参加を促す２１世紀職業財団の富田契子部長は「制度の充実はもとより、育休取得後の評価や処遇への不安を取り除くため、雇用管理ルールを明確にすることが肝心。長期的には長時間労働など働き方の見直しが必要」と話している。

【用語解説】育児休業
　平成４年に施行された育児休業法（現・育児・介護休業法）により、事業所の規模にかかわらず、申し出れば男女を問わず子育てのために会社を休むことができる制度。１７年４月の法改正で育児休業期間が、それまでの「原則、子供が１歳になるまで」から、保育園に入れなかった場合には最長１歳６カ月まで取得できるようになった。また今月から雇用保険制度が改正され、育児休業中の所得を補填（ほてん）する育児休業給付は賃金の４０％から５０％に引き上げられた。

http://www.iza.ne.jp/news/newsarticle/living/87941/

＜児童手当＞母子家庭の削減凍結、低所得世帯のみ…自公方針

「改善傾向が見られても、全世帯の平均所得を１００とした場合の母子家庭の所得は３７．８にとどまる」のだから、改善の内容をみてから決めないとね。
所得に応じてというのは理解できるとしても、慎重にやらないと、じゃあ働かない方が、、、ということも起こりうるのではないでしょうか。
〜＊〜＊〜＊〜＊〜＊〜＊〜＊〜＊〜＊〜
10月14日3時5分配信 毎日新聞

　自民、公明両党は福田内閣発足に伴い、格差問題に取り組む目玉政策の一つとして、母子家庭に対する児童扶養手当削減を凍結することで合意していたが、対象を低所得世帯に限る方向になった。厚生労働省の０６年度調査で、母子家庭の経済環境が改善していることが分かり、一律な削減凍結は難しくなったためだ。自公合意の削減凍結は約１６０億円規模だったが、数億から数十億円程度にしぼむ。データに基づかない政策合意が早くも後退することになる。
　児童扶養手当は、離婚などで母子家庭の生活が激変しないよう、所得に応じて、世帯当たり月額９８５０〜４万１７２０円（児童１人の場合）を支給する制度。社会保障費抑制策で、０８年４月からは５年以上受給している世帯について、支給額を最大で半分まで削減することが決まっていた。今年３月末時点の受給者は９５万５８４４人。
　削減の凍結は、９月の福田内閣発足時、公明党が「政権が代わったことを実感してもらえる」（幹部）政策の一つとして自民党に提案。両党は９月下旬「凍結について早急に結論を得て措置する」ことで合意した。
　ところが、厚労省が昨秋、約２０００世帯を対象に実施し、約１５００世帯が回答した調査の速報値で、母子家庭の母親の就業率は８４．５％と、０３年度の前回調査から１．５ポイント上昇。平均年収も２１３万円と前回を１万円上回った。雇用形態では常用雇用者が前回の３９．２％から４２．５％に増えている。景気回復の影響とみられる。
　ただし、改善傾向が見られても、全世帯の平均所得を１００とした場合の母子家庭の所得は３７．８にとどまるなど、置かれている状況が厳しいことに変わりはない。

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20071014-00000003-mai-pol

「隠れてゲーム、怒られた」＝祖父殺害の高1、弁護士に−山口

詳しい情報がないのでこれだけではなんともコメントできないのですが。。。
でも、この手の問題をもっと真剣に考えて、なぜそうなったのか、そうならないためには今何が必要かを出さないと、何度も繰り返すと思います。
なんかいつも「信じられない事件」だけで終わってるので。。。
詳しいことがわかったらコメントします。
〜＊〜＊〜＊〜＊〜＊〜＊〜＊〜＊〜＊〜

8月23日22時1分配信 時事通信

　山口県上関町で無職男性（79）が殺害された事件で、殺人などの容疑で逮捕された孫で県立高校1年の男子生徒（16）が「隠れてゲームをしていたのを祖父に見つかって怒られ、（殺害の）一因になった」と話していることが23日、分かった。
　同日、田井正己弁護士が生徒が拘置されている県警平生署で初めて接見し、明らかにした。
　田井弁護士によると、生徒は今年、お年玉などで携帯型ゲーム機を購入。隠れて遊んでいたが、7月から8月にかけて数回、祖父に見つかって「続けると学校を辞めさせる」と怒られた。　

http://dailynews.yahoo.co.jp/fc/domestic/murder/

「代理母」に２０〜５０代の４０人志願

不妊症で悩む人は今や１０人に１人。
代理母も今後はどんどん進んでいくのでしょうか。
祝福される子どもが生まれることはいいことです。
〜＊〜＊〜＊〜＊〜＊〜＊〜＊〜＊〜＊〜
8月24日3時3分配信 読売新聞


　不妊夫婦の妻に代わって出産する「代理母」を公募していた諏訪マタニティークリニック（長野県下諏訪町）の根津八紘（ねつ・やひろ）院長は２３日までに約４０人の女性が志願してきたことを明らかにした。

　同院長は、志願した女性に家族の協力態勢などのアンケートを実施し、代理母を受け入れる覚悟などについて確認を進めている。日本学術会議・生殖補助医療の在り方検討委員会で、２４日に報告する。

　根津院長によると、代理母に志願してきた女性は２０代〜５０代前半で、いずれも出産経験がある。代理出産は命がけの行為であり、妊娠から出産までの約１０か月間、日常生活に制限も加わる。いくら志願した本人が望んでも、家族の理解や協力が得られなければトラブルにつながる恐れがある。このため根津院長は、志願者全員にアンケートの実施を決めた。

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20070824-00000001-yom-soci