技術競争が加速 ゼネコン 道路・舗装主要29社トップ20060105建設通信

技術競争が加速　ゼネコン　道路・舗装主要29社トップ20060105建設通信

　技術に裏打ちされた真の「力」勝負が加速する――。ゼネコン、道路・舗装の主要２９社トップのことばからは、本業を貫く「強さ」で時代を切り開く決意がにじみ出ている。公共工事品質確保促進法（品確法）が動き出し、依然厳しさを増す民間市場も技術競争の色合いが強まり、あらためて本業重視を宣言する傾向が鮮明になっている。

　ゼネコンの受注戦略で開発事業、ＰＦＩ、海外活動の強化が拡大している。相乗効果を発揮するためには「本業が強くないと意味がない」（中村満義鹿島社長）、厳しい環境を乗り切る方策は「本業を貫くこと」（野村哲也清水建設社長）と、基盤となる本業重視を強く訴える。

　本業の「強さ」とは、顧客の満足度を高めるための適切な対応としての「品質経営」（竹中統一竹中工務店社長）にあり、さらには業務全般にわたる組織全体のたゆまぬ「業務改善運動」（脇村典夫大林組社長）にある。

　そのために何が必要になるのか。「技術ノウハウの再集約」（前田靖治前田建設社長）がテーマになるほか、「社内の情報の流れを良くすること」（國澤幹雄西松建設社長）も欠かせない。各社の技術競争が色濃くなり、社内の迅速な判断や情報共有が勝敗を大きく左右する。

　受注への道筋には、「先を見越したつくりこみ営業の徹底」（加藤久郎戸田建設社長）が必要。時代は「技術を持ち込む“造注”の色合い」（渡辺正男東亜建設工業社長）を強めている。技術競争を制するため、得意技を磨く「専門特化」（山田恒太郎安藤建設社長）による差別化戦略も広がっている。領域拡大を志向する動きには「新しいことを始めるには同じ分量の既存事業を捨てる覚悟」（葉山莞児大成建設社長）が必要とみる向きもある。

　一方、道路・舗装各社は、本業重視に軸線を置くものの、「周辺事業が利益を出せる体質になることで、全体の利益向上につなげる」（林田紀久男ＮＩＰＰＯコーポレーション社長）意識も高まっている。