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国立競技場改築検討有識者会議が発足/施設計画検討チーム座長に安藤忠雄氏20120308建設工業

 国立競技場の改築計画を検討する有識者会議(座長・佐藤偵一国際医療福祉大学院教授)が6日発足し、施設計画の専門検討チームの座長に建築家の安藤忠雄氏が就いた。安藤氏は東京開催が実現しなかった16年夏季五輪の招致時に、統括グランドデザイナーとして施設計画づくり全般を主導。佐藤座長がこうした経験などを考慮して安藤氏を座長に推した。

 安藤氏は、16年五輪の招致時に臨海部の選手村から半径8キロ圏内に大半の競技場を集約させる戦略をはじめ、円盤状の屋根に太陽光パネルを採用したメーンスタジアム(10万人収容)の新設などを提案。都心と臨海部に大半の施設を配置する案は20年大会の招致計画に引き継がれている。初会合後に佐藤座長と、会議を主催する日本スポーツ振興センターの河野一郎理事長が開いた記者会見で、安藤氏のこうした経験や実績などが考慮され、満場一致で施設計画の専門検討チームの座長に選ばれたことが明らかにされた。

 改築後の国立競技場は、招致を目指す20年夏季五輪と、日本開催が決定している19年ラグビーワールドカップ(W杯)のメーン会場として使う。施設計画の検討は、収容人数を5・4万人から最低8万人規模に増やすことを前提に進める。スポーツ以外のイベントにも利用できる全天候型ドーム形式での整備も探る。新宿や渋谷に近い立地を考慮し、災害時には避難者や帰宅困難者を受け入れられるようにもする。

 改築計画の詳細は、国際オリンピック委員会(IOC)が20年五輪の開催都市を決める判断基準にする立候補ファイルの提出期限(来年1月7日)に備え、今年11月までに詰める。5月には立候補都市の絞り込みが行われるが、招致が実現しなかった場合もラグビーW杯の開催に備え計画は実施する。

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