|
立体自動倉庫/ワイヤロープで揺れ半減/戸田建設/事業継続性を向上20140724建設通信
戸田建設は、東日本大震災クラスの地震でも立体自動倉庫の揺れを半分程度に低減できるワイヤロープを利用した「立体自動倉庫制震工法」を開発した。常に変動する積荷の量にも対応し、積荷の落下やラック自体の損傷も防ぎ、大地震後の事業継続性を大きく向上させることができる。特許出願済みで、今後は、立体自動倉庫を模擬した振動台実験で性能検証し、積極的に提案していく。
立体自動倉庫に地震が作用した場合、ラックは間口方向に大きく揺れ、頂部には大きな変形が生じる。今回開発した制震工法は、ラックの基部と頂部の間を制震装置を介したワイヤロープで結ぶことで、ラック頂部に生じる変形を制震装置に伝達し、効率的にエネルギーを吸収する。
ラック頂部の変形を利用して制震装置がエネルギーを吸収するため、マスダンパー方式と異なり、積荷の多寡によらず高い制震効果が期待できる。この高い制震効果により、制震装置の設置基数を抑えられ、ローコスト化にも寄与する。
また、市販の制震装置を利用することでさらなるローコスト化も実現。速度または変形に依存して減衰力を発揮する制震装置であれば種類は問わず利用できる。
制震装置は、ラック頂部のわずかなスペースにワイヤロープを介して設置するため、パレットを占有することなく、倉庫の稼働率に対する影響も少ない。
筑波技術研究所の振動台を用いたパイロット実験では、東日本大震災時に関東某所で観測された地震に対し、頂部の応答加速度を半分程度に低減し、優れた低減効果を確認した。解析により実験結果を精度良くシミュレートできることも確認済み。
東日本大震災では、生産・物流施設の構造躯体に被害はほとんど見られなかったものの、立体自動倉庫内の荷崩れや積荷の落下で自動搬送機が運行できなくなり、倉庫機能が長期間にわたり停止するといった被害が数多く発生した。
|
コメント（0）
