出来形性能想定し品質評価/未利用資源地産地消で利活用/コンクリ工学会特別委が提言20160722建設通信

出来形性能想定し品質評価/未利用資源地産地消で利活用/コンクリ工学会特別委が提言20160722建設通信

　日本コンクリート工学会が２０１４年に設置した「コンクリートにおける未利用資源の利用拡大に関する特別委員会」（委員長・久田真東北大大学院教授）は、国内外における未利用資源の利用推進と資源循環型社会の形成に向けた１２の提言をまとめた。未利用資源を取り巻く状況や意義のほか、利活用に当たって資材、材料としての高い品質を要求せず、出来形の性能を想定した上で材料の品質を評価する考え方の導入や、安定的な供給のための使用者側の技術的工夫など互助的な対応の推進の重要性を明記。セメント産業のようなマテリアルフローの静脈を担う産業が資源循環型社会には不可欠で、その重要性を広く発信する必要性なども盛り込んだ。

　提言は、▽未利用資源を取り巻く現状▽未利用資源の利活用推進の個別課題を克服するための考え方▽未利用資源の利活用推進−−で構成。未利用資源を取り巻く現状については、建設技術を輸出する場合、国内の既存の技術基準にこだわらず品質上で制約のある材料をいかにうまく使いこなすかの観点から技術開発を推進する必要を明記した。

　利活用推進の個別課題を克服するための考え方については、未利用資源の発生場所が地域性を有していることから、輸送コストが可能な限り発生しないように産出地点の周辺で“地産地消”の考えに基づいて利活用すべきことや、利活用についてトレーサビリティを確保するための仕組みを構築するなど、利活用後の長期安全性を担保するための検討も進めるべきとしている。

　未利用資源の利活用推進については、コンクリート材料に限らず分野横断的に地盤材料としての利用などを進めることが資源循環型社会の構築には「きわめて重要」としている。加えてセメント産業などの社会的重要性の発信を訴える一方、そのマテリアルフローの静脈を担う産業自身も、未利用資源の一層の引受先となり得る新たな技術開発に注力すべきことを記している。末尾には今後も予想される大規模自然災害に柔軟に対応できるように、平時から課題としている未利用資源の利用技術を確実に次世代へ継承すべきことも明示している。