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通信設備大手3社の第1四半期決算/受注環境好転の兆し/IoT積極化、モバイル回復20160809建設通信
通信設備工事大手3社の2017年3月期第1四半期決算(連結)が出そろった。業績の先行指標となる受注高は、コムシスホールディングス(HD)、協和エクシオ、ミライトHDの3社とも前年同期より増加した。前期は大手通信キャリアの設備投資減少などが響いたが、モバイル工事の回復やIoT(モノのインターネット)関連投資の積極化、東京五輪に向けた社会インフラ投資や都市再開発の拡大などが見込まれ、受注環境に好転の兆しが見え始めている。
第1四半期の受注高は、コムシスHDが前年同期比5.0%増の848億円。事業区分別にみると、主力のNTT設備事業が4.2%増の460億円と伸びたほか、建築・土木や環境関係工事などの社会システム関連事業も19.5%増の219億円と好調に推移した。
協和エクシオの受注高は4.3%増の692億円で、このうちNTTグループ関連は5.2%増の419億円、都市インフラ関連が7.3%増の131億円となった。情報通信分野では、光アクセスなどの固定通信関連工事は減少傾向が続くものの、LTE−Advancedの本格化などで移動通信関連工事は底堅いとみている。
ミライトHDは6.9%増の652億円で、4つの事業区分すべてが増加した。NTT事業は2.3%増の225億円。また、環境・社会イノベーション事業が26.6%増の119億円と大きく躍進したほか、マルチキャリア事業も3.5%増の179億円、ICTソリューション事業も4.9%増の128億円と好調な滑り出しとなった。
受注高は通期でも、3社すべてが前期比増を見込んでいる。コムシスHDは5.4%増の3500億円、協和エクシオは1.5%増の3050億円、ミライトHDは18.9%増の3100億円と予想している。
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