海外苦戦も高レベル維持/8%減少16.7兆円2017年度から改善期待20160914建設通信

海外苦戦も高レベル維持/8%減少16.7兆円2017年度から改善期待20160914建設通信

【１５年度エンジ受注動向】
　エンジニアリング協会が１３日に発表したエンジニアリング産業の２０１５年度受注動向は、１４年度と１５年度の両方回答を得た同一企業ベースで前年度比８.０％減の１６兆７００６億円となった。海外では石油・ガスエネルギー、化学プラントのほか交通インフラなどの受注が激減し全体で前年度比２３.８％減少したものの、過去５年間では１４年度に次ぐ高いレベルの受注を維持した。１６年度は合計で１７兆超に増加する見通しで、１７−１８年度では東京五輪に関連した社会インフラ整備の拡大を軸に受注環境は改善すると期待されている。

　国内受注は３.７％減の１３兆５８９６億円にとどまった。全体の約５割を占める総合建設業が０.７％減、他の業種も３.７−９・８％減だった。海外受注は、海外の４７.４％と最も多くを占める造船重機・鉄鋼・産業機械が１２.２％増と健闘するも、エンジニアリング専業が５４.８％と減少したことなどが要因となり２３.８％減の３兆１１１０億円にとどまった。

　海外エリアでは、１４年度には大型案件の獲得により首位だったＣＩＳ（独立国家共同体）諸国は大幅に減少し、１５年度は東南アジアが４０.７％、中近東が１３.４％、北米が１２.５％を占めた。東南アジアは１２、１３年度に続き１５年度に再び首位となり、受注が安定して高水準で推移している。調査の部会長を務めた川腰浩文東洋エンジニアリング経営管理本部渉外部長は「日本のエンジニアリング産業にとって、依然として東南アジアが重要な市場となっている」と分析する。

　プラント・施設別に国内外の受注状況をみると、都市開発・地域開発が４兆９７８５億円（構成比２９.８％）、電力プラント・システムが４兆１９７７億円（同２５.１％）と突出し、交通インフラが１兆９２９７億円（同１１.６％）。これら上位３位で受注全体の６割超を担っている。前年度と比較すると産業施設の躍進が際立つ一方、石油・ガスエネルギープラントが前年度比６６.１％減、受注全体に占める割合は２.９％とプレゼンスの低下が顕著になった。

　また、総合建設業の受注状況は２.７％減の８兆４３７４億円。国内は０.７％減の８兆１１４１億円、海外は３６.６％減の３２３２億円となった。

　海外比率は３.８％と、業種別では唯一の１桁台にどとまった。回答企業は安藤ハザマ、熊谷組、大林組、竹中工務店、戸田建設、佐藤工業、鹿島、清水建設、西松建設、大成建設、東亜建設工業、東急建設、東洋建設、飛島建設の１４社だった。