ゼネコンのBIMモデル合意が拡大/打ち合わせ、図面作成を早期化/日建連発表会で浮き彫り20161017建設通信

ゼネコンのBIMモデル合意が拡大/打ち合わせ、図面作成を早期化/日建連発表会で浮き彫り20161017建設通信

　ゼネコンの施工現場でＢＩＭ（ビルディング・インフォメーション・モデリング）の３次元モデルを使い、図面などの合意事項を決定する「ＢＩＭモデル合意」に取り組む事例が拡大してきた。専門工事会社を含む現場関係者が集う調整会議などの場で３次元モデルを共有し、打ち合わせ時間の短縮や図面作成の早期化に結び付けることが狙い。ゼネコンのＢＩＭ導入が拡大する中、生産性向上につながる取り組みとして、ＢＩＭモデル合意は一気に広がりそうだ。

　日本建設業連合会が１４日に東京都内で開いた施工ＢＩＭ事例発表会では１３社のうち大林組、鹿島、清水建設、大成建設、竹中工務店、前田建設の６社でＢＩＭモデル合意の実績が紹介された。合意場所は外装納まり、鉄骨製作、鉄骨と設備の調整など多様な工種にわたる。

　発表会で「施工ＢＩＭの現状と課題」をテーマに講演したＢＩＭ専門部会専門工事会社ＢＩＭ連携ＷＧリーダーの曽根巨充氏は「ＢＩＭモデルで承認まで行うことを究極な形と考えているが、現段階ではモデルを使って調整を図り、最終的には図面で承認を行うＢＩＭモデル合意の流れが出てきた」と説明する。

　これまでゼネコンは、設計から施工までの一気通貫で導入するフルＢＩＭを目指してきたが、施工段階から部分的にＢＩＭを活用するだけでも導入効果を十分に得ることができると、施工段階での導入に力を注ぐ流れが主流になっている。そのためには専門工事会社を含めた現場関係者同士の連携が不可欠となり、連携ＷＧ（ワーキンググループ）では現場内の連携効果を引き出す手段としてＢＩＭモデル合意の必要性を訴えてきた。

　モデル合意を実現する現場では、ＢＩＭの導入目的を明確に定め、専門工事会社と密な情報共有を行い、その目的に向かって連携する流れが実現している。曽根氏は「ＢＩＭの大きなメリットに見える化がある。これまでの２次元ベースの合意では細かな部分の確認に時間がかかっていた。ＢＩＭモデルを使うことで合意のスピードは格段に早まる」と説明する。

　モデル合意の現場事例では、ＢＩＭで合意するものと図面で合意するものを整理してルール化するケースがあるなど、ゼネコン各社は独自のやり方で合意を実現している。専門工事会社とのＢＩＭ連携が不可欠であることから、現場によっては専門工事会社が対応できずに実現できないケースもあるが、設備や鉄骨の専門工事会社を中心にＢＩＭに取り組む企業も多く、それがＢＩＭモデル合意の流れを後押ししている。

　連携ＷＧではモデル合意を実現するため、元請企業が基本となるＢＩＭモデルを提供した上で、モデルでどこまで検討するかを現場内で明確化することを前提としている。調査事例７９件のうち、４１件が干渉チェックなどの納まり調整を連携のメリットに挙げている。ＢＩＭモデル合意については４件にとどまるが、既に実現した企業の大半がモデル合意に連携効果を見いだしている格好だ。

　発表会は大手・準大手ゼネコンの最新事例が紹介されるとあって、日建連会員企業のＢＩＭ担当者を中心に約２００人が来場した。