空調6社第2四半期決算/利益面の改善鮮明/受注環境明るく高水準20161115建設通信

空調6社第2四半期決算/利益面の改善鮮明/受注環境明るく高水準20161115建設通信

　空調設備工事を主力とする上場大手６社の２０１７年３月期第２四半期決算（連結）は、高砂熱学工業、新日本空調、朝日工業社の３社が増収、これにダイダンを加えた４社が営業増益となった。全体的には、首都圏を中心とする国内市場が堅調に推移しており、採算性の向上や継続的なコスト削減などで利益面の改善が鮮明になっている。東京五輪などを控えて受注環境も明るく、受注高は三機工業を除く５社が前年同期より増加した。三機工業は前年同期にあった大型案件の獲得に伴う反動減で、受注金額自体は高い水準を維持している。

　高砂熱学工業の受注高は前年同期比５.３％増の１５２３億円。国内は製造業の設備投資の慎重姿勢を受けてやや低調気味だったが、マレーシアで海外子会社による１００億円超の大型受注があり、全体ではプラスになった。また、採算性重視の受注活動や計画の前倒しによる効率化、購買の強化などが奏功し、営業利益は５７.８％増となった。

　大気社の環境システム事業の受注高のうち、海外比率の高い産業空調は前年同期比１７.９％減の４１１億円と苦戦した。円高で日系企業の設備投資が減少したことなどが響いた。一方、国内単体が主軸のビル空調は１６.９％増の２６３億円と好調だった。首都圏を中心とする再開発案件や、インバウンドの増大を背景とするホテル建設などで受注を積み増した。

　三機工業は減収減益となったが、特に好調だった前年同期からの反動要素が強く、「額」としては好調と言える。主力の建築設備は前年同期比４.６％減の７５０億円だったが、前々年同期と比べると約５０億円多い。工事進捗の遅れなどによる減収の影響で、各段階利益は減益となったものの、売上総利益率は引き続き改善し、１１.６％と高水準を維持している。

　ダイダンの受注高は１６.０％増の８３５億円。首都圏で大型オフィスビル案件などを獲得したほか、それ以外の地域でも病院新築などの設備工事を受注した。売上高は大型工事の進捗遅れで想定より伸びなかったものの、完成工事総利益の増加を受けて営業利益は２９.５％の大幅増となった。

　新日本空調の受注高は６１２億円で、増加率は６社中最大の２０.０％を記録した。セグメント別で全体の９割以上を占める一般空調工事は、受注高が２１.２％増の５７６億円、売上高が２６.１％増の３９０億円と好調に推移した。ともに大型のクリーンルーム案件が効いており、受注については首都圏の再開発案件も増加要因となっている。

　朝日工業社の主力の設備工事業は、期首繰越工事の増加を受け、売上高が２２.６％増の３３０億円となった。機器製造販売事業も６２.８％増の３５億円と好調だった。増収効果や完成工事総利益率の改善などで、営業利益は前年同期の約３.５倍に当たる１８億円を確保した。