ゼネコン各社／３年以内離職率が改善、１３年度卒は１５・２％に／本社調査20170309建設工業

ゼネコン各社／３年以内離職率が改善、１３年度卒は１５・２％に／本社調査20170309建設工業

　ゼネコンの新卒入社の離職率が低下している。日刊建設工業新聞社が３３社を対象に実施したアンケートによると、１２年度卒の３年以内離職率は、前年度卒に比べ１６社が低下、１３年度卒は１７社が低下した。各社は入社した人材の定着を図るため、「入社時のミスマッチ防止」「教育制度の拡充」などの離職防止策に力を入れている。

　新卒で入社した人のうち３年以内に離職した人の割合を示すのが３年以内離職率。入社後の働きやすさの目安にもなる。調査では、１１年度卒、１２年度卒、１３年度卒の３年以内離職率を尋ねた。１１年度卒は回答した３０社平均で１９・２％、１２年度卒は３０社平均で１６・９％、１３年度卒は３１社平均で１５・２％と年々下がる傾向で、全体として人材の定着が進んでいるとみられる。

　３年以内離職率が１０％未満だったのは、１１年度卒が６社、１２年度卒が７社、１３年度卒が８社。３％台で推移している鹿島は「基本的に離職率は低い水準で、想定の範囲内」と回答。３％を切った竹中工務店は「１年間の新社員教育制度（教育寮での全寮制）による同期間の一体感の醸成・理念共有などが影響し、入社３年での離職率は低調に推移している」という。

　一方、３年以内離職率が１０％以上だったのは、１１年度卒が２４社、１２年度卒が２３社、１３年度卒が２３社、２０％以上だったのは１１年度卒が１３社、１２年度卒が１２社、１３年度卒が９社、３０％以上だったのは１１年度卒が４社、１２年度卒が５社、１３年度卒が１社だった。

　各社とも定着率を上げるためさまざまな対策を講じており、中でも採用時の対策に力を入れる企業が目立つ。

　転勤を敬遠する学生が少なくないため、業務内容に加えて勤務地の確認を徹底する企業もある。「採用時の具体的な説明による雇用のアンマッチの防止」（大成建設）、「採用試験時のミスマッチの防止」（フジタ）、「採用説明の際に若手社員との交流を増やしミスマッチを減らす」（東鉄工業）などの回答があった。

　入社後の研修やフォローを重視する企業も多い。長谷工コーポレーションは、「ネクスター（メンター）、ブラザーシスター（ＢＳ）、人事の三位一体となって若手社員の定着を図っている」と回答した。ネクスター活動では一年を通じて定期ミーティングや一対一ヒアリングを実施。ＢＳは日々のフォローと共に四半期に一度のチェックを行っているという。清水建設、三井住友建設は相談窓口の設置やフォロー面談などの対策を講じている。

　配属部署の上司とは別に指導・相談役となる先輩社員が新入社員をサポートする「メンター制度」の導入に前向きな回答も目立つ。「メンター制度の拡充」（戸田建設）、「メンター制の導入を検討」（熊谷組）、「メンター制度の導入を検討」（竹中土木）との回答があった。

　建設業特有の長時間労働を是正する動きも活発化している。「過重労働防止に向けた取り組み」（前田建設）、「トップダウンによる時短運動の促進」（淺沼組）など、職場環境の改善を進める企業も多い。