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光学部品製造のマーク、農業関連事業に本格参入 20050421日経
光学部品製造のマーク(山形県長井市、中島良雄社長)は農業関連事業に本格参入する。生ごみからたい肥をつくる装置の販売を軸に、たい肥で栽培した農作物を地元で消費するリサイクルシステムの拡大を目指す。長井市の「レインボー特区」を活用して子会社を通じた野菜栽培も手がけ、食品リサイクル法に沿った農業関連事業を新たな収益源に育てる計画だ。
独自開発したたい肥製造装置は処理方法により3タイプ。このうちスーパーや、食堂を持つ企業向けを想定した「MKF」は好気性菌による発酵熱を使って生ごみを分解するため、維持管理費を低く抑えられるのが特徴。たい肥はそのまま肥料として使える。
すでに首都圏コープ事業連合(東京・文京)やパイオニアなどへの納入が決まっており、首都圏コープではたい肥を関東地区の契約農家に供給、収穫した農産物を引き取って店頭で販売する予定。パイオニアからはマークがたい肥を引き取り地元農家に供給、農産物は長井中央青果(長井市)を通じ地元スーパーで販売する計画だ。
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