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■■ 週刊 ビジネスの基礎知識
■ <第133号>
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 ■ 業務カイゼンに向けて2〜「問題の分類」 ■
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(前号より続き・・・)
業務カイゼンへ向かう第二ステップは、
問題を分類し、カイゼンへ向けての優先順位を立てることです。

問題は全てが並列に存在しているわけではありません。
まずは、下記の切り口を参考に問題を分類してみて下さい。
カイゼンに向けて、何から手をつけるべきなのかが見えてくるでしょう。

【問題の分類】
1.解決策が見つかりそうもない問題
2.簡単に解決策が見つかる問題
3.解決策は見つかりそうだが、検討が必要な問題
4.問題の重要度が低いため、問題点としない問題

問題を分類することができたら、優先順位をつけ、
実施日、検討日などのスケジュールを決めていきます。
ここまでできると、カイゼンへ向けた
具体的イメージを持つことができるでしょう。

「カイゼン」を促進するには、順序だてて物事を整理していくことが大切です。
社内に潜む問題を一つ一つ解決していき、会社のステップアップを
図って下さいね。

業務カイゼンに向けて

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■■ 週刊 ビジネスの基礎知識
■ <第132号>
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 ■ 業務カイゼンに向けて〜「問題の収集」 ■
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業務カイゼンへ向かう第一ステップは、
社内にどんな問題が潜んでいるのかを把握することです。
問題の収集がきちんとできれば、効果的なカイゼン方法を導き出すことが
できます。

あなたの会社では、「問題」をきちんと収集できていますか?
下記の2つの視点を参考に、「問題の収集」について考え、
業務カイゼンを促進していきましょう。

◆『問題』として記録する項目
・問題をピックアップした人
・日付
・内容(より具体的に)
・害を受ける人
・発生頻度
・発生時間
・損失予想額
など

◆『問題』を収集する際の3つのポイント
1.量を集める
  〜些細なことでも収集する
2.考慮を一切しない
  〜解決できそうもない、どうやって解決するのか、などを考えずに
   まずは集めることに焦点を絞る
3.他の人が同じ問題をピックアップしてもまとめてしまわない
  〜同じ問題を複数人が感じているということが把握できるため、
   それぞれ、1つの問題として収集する

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■■ 週刊 ビジネスの基礎知識
■ <第131号>
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 ■ 部下をどうやって管理する〜「X理論・Y理論」 ■
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「X理論とY理論」は、アメリカの経営学者マグレガーが唱えた
組織における人間行動学の考え方です。


◆X理論・・・
「人間は基本的に怠惰な生き物であり、本来仕事が嫌いで、自ら責任を取ろうと
せず、強制せずに放っておくと仕事をしなくなる」という性悪説を前提とした
考え方で、『アメとムチによってコントロールしない限り人は動かない』という
理論。

◆Y理論・・・
「人間は基本的に働くのが好きであり、勤勉で、自己実現や目標のために自ら貢
献し、努力する意欲がある」という性善説を前提とした考え方で、『条件や環境
を整えれば周りから言われなくても人は自発的に動くという』理論。


成功した組織の上司は、Y理論に従って行動している人が多いようです。
ただ、部下の成長段階や組織が目指す方向性にもよるので、一概にY理論が良い
という訳ではないでしょう。(実際には、X理論に従って行動する上司多いとも
言われています。)

あなたは部下を見るときに、どちらの見地に立っていますか?
あなたの見方次第で、部下の行動は変わってくるものです。
一度「X理論・Y理論」という視点で部下の管理方法を見つめ直してみては
いかがでしょうか?

賃金形態

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■■ 週刊 ビジネスの基礎知識
■ <第130号>
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 ■ 賃金形態 ■
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賃金の決め方は大きく分けて2つあります。

1つは、時間を単位にして決める時間給制。
もう1つは、業績を単位にして決める業績給制です。

時給、日給、週休、月給、年棒などは時間給制です。
業績給制は、単価請負給(出来高給)と時間請負給(標準時間内に
どれだけ仕事がはかどったかを測定し賃金を決定)とに分かれます。

平成14年の厚生労働省調べでは、「時間給制」99.7%、「業績給制」6.7%
という結果がでており、定額制を採用している企業が多いことが伺えます。

会社の資金の回り方や、労働形態ごとに適した賃金の支払い方法があります。
働く人のやる気と満足度を最大限引き出し、企業全体としてより良い方向に
進むよう、賃金の支払い方という視点から経営を考えてみることも
大事だと言えるのではないでしょうか。

企業の核〜人材教育

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■■ 週刊 ビジネスの基礎知識
■ <第129号>
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 ■ 企業の核〜人材教育〜
   「コーポレート・ユニバーシティ」 ■
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コーポレート・ユニバーシティとは、
組織の戦略や目的を達成するための、教育体系全体の仕組みのことを言います。
人材教育や研修などを投資として位置づけ、経営戦略の一部とする考え方です。

企業にとって人材の育成とは、ビジネス展開の核を担うものであり、
人材教育の方向性により、企業が進むべき方向が左右される程の重要なもので
あると言えるのではないでしょうか。

企業が目指すべき方向性に基づき、
どのような人材を投入し、どういうトレーニングプランを実施し、
どのようなスキルを持った人材に育て上げるのか、
明確な目的と計画を立てることが企業として大切です。

あなたの企業では、人材育成を企業戦略の一部として捉えていますか?
一度企業戦略という視点から、人材教育を見つめてみてはどうでしょうか。

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