サブやんの気まぐれ調査研究

日本の里山は崩壊します。守るのは私たちです。行政主導の時代は終わり新たな取り組みが求められています。

日本の森林

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茨城県つくぱ市の国立環境研究所
森林土壌から炭素放出も
国立環境研が詳細解明へ 茨城県つくぱ市の国立環境研究所

地球温暖化の原因となる二酸化炭索(CO₂)を吸収する森林や枝など地上部分の働きが注目されがちだが、土の中には、それを上回る大量の炭素が蓄えられている。
しかし温暖化が進むと、現在は吸収源となっている土壌から炭素が放出され、温暖化をさらに進める連鎖が起きる恐れが指摘されている。
気温上昇で放出量がどう変化するかはまだ詳しく分かっておらず、国立環境研究所(茨城県つくぱ市)などが解明を進めている。
同研究所の梁乃串主任研究員によると、地球の深さ1メートルまでの土壌には、約1兆5500億トンの有機炭素が蓄積。
これは大気中にCO₂として存在する炭繁量の約2倍、陸上植物に合まれる量の3倍弱に相当するという。
森林などの土壌は、落ち葉や倒木などで炭素がたまる一方、呼吸により炭繁の放出もする。
土壌の呼吸には「根呼吸」と「微生物呼吸」と呼はれる2種類があり、根呼吸は、植物の葉や茎で起きているのと同様、根が酸粛を吸収しCO₂を出す。
これに対し微生物呼吸は、落ち葉や倒木などを微生物が分解しCO₂を出すもの。温暖化で炭素放出の増加が心配されるのはこちらの方だ。
《呼吸が活発に》
過去の研究から、微生物呼吸により大気に出る炭素量は、土壌呼吸全体で出る年間約800億トンの約7割を占めると推定されている。化石燃料の消費など人閻活動に伴う排出量の約9倍に相当。気温が上がると徽生物の活動が増えて落ち葉などの分解が進むため、放出量は増加する。
さらに、日本の森林は世界の温帯林と比ぺ成長が速く、土壌に炭繁が蓄積されるペースも速いことが分かっている。現在の土壌1ヘクタール当たりの炭素量は約180〜190トンで、世界の温帯林の平均の同約100〜120トンを大きく上回る。
こうした特徴から梁さんは「日本では微生物呼吸が少し変わるだけで、土壌中の炭素が大量に出る恐れがある」と指摘する。
温暖化に伴い土壌からの炭素放出量がどう変わるのかという推定は、将釆の温暖化の進展や影響の予測に不司欠だが、各地で条件が異なることもあり、精度よく推定できていないのが実情だ。
《測定装置を開発》
そこで梁さんらは、ヒーターで人工的に温暖化の環境をつくり、土壌から放出されるC0筥量を測る装置を開発、北海道から九州の6カ所の森林で実験を進めている。
さらに全国約80カ所で森林土壌を採取、屋内で湿度を上げて放出量がどう変化するかも調べている。
これまでの結果では、湿度上昇に伴う放出量の増加割台は、過去にモデル計算で算出した値より大きくなった。
一方、屋外の実験結果だけを見ると、泥炭地の上という特殊な森林を除けば、モデル計算値より低い値に。差が生じた要因の解明は今後の課題だという。梁さんは「観測地点を増やして長期的にデータを取り、温度上昇と放出量の変化の関係を定量的に明らかにしたい」とした上で「日本も、温暖化で炭繋が放出され、さらに気温が上がる遵鎖を考慮した温暖化対策が必要だ」と話している。(山梨日日新聞 2009 7.30)


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切捨て間伐と二酸化炭素の放出
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 大規模林道
森林の天敵 
スーパー林道と大規模林道(「ブナの放流」森は地球のお医者さん 宮下正次氏著 北斗出版 1995発行)
宮下正次氏yahoo検索
http://search.yahoo.co.jp/search?fr=slv1-ybb&p=%E5%AE%AE%E4%B8%8B%E6%AD%A3%E6%AC%A1&ei=UTF-8

 大規模林道計画はスーパー林道の後を追うように1973年からはじまったスーパー林道は多くの反対運動の中で着工から25年後の1990年に完了している。推進する側からしてみればこの時点で仕事が終わってしまっては困るわけだ。そのため森林開発公団では、公団法施工令を改正して「大規模林業圏開発林道」事業を公団事業に加えた。これが「大規模林道」だ。
 大規模林道は30路線、延長距離1242キロメートル、事業費として7432億が計上されている。事業費だけをとってみてもスーパー林道の七倍以上の計画である。その目的は、「低位利用の広葉樹林に分布する地帯を開発して、生産性の高いスギやヒノキに転換するとともに、森林レクリエーション地域のネットワークを整備して、地域開発を図る」というもの。
 これまで多くの広葉樹林が伐採され仝山がカラマツやスギ山となっているところも少なくない。その人工林が放置され、手入れもできなくなっているとき、さらに人工林を増やそうとする目的が理解できない。残り少なくなったブナなどの天然林をこれ以上伐らないためにも、植え過ぎてしまった人工林をこれ以上増やさないためにも、そして地方自治体の財政を圧迫させないためにも大規模林道は中止すべきものと私は考える。森林開発という美名の元でつくられる林道が、林業となんら関係ない観光道路となっている実態からして、森林開発公団という組織は必要のない特殊法人の一つとして数えることができないだろうか。
 以上のスーパー林道、大規模林道計画以外にも自然を壊す元凶になっているものがある。一1987年に成立したリゾート法は、中曽根内閣のときにつくられた悪法の一つである。またその時セットで出された「森林空間総合利用整備事業(ヒューマン・グリーン・プラン)について」という通達などによっても、それ以前に比べて森林の開発が容易になった。森林や山を破壊する土木事業は業者を潤すのみで国民にあまり良い結果をもたらさなかった。特にその事業に指定された自治体ではバブル経済崩壊の影響もあって多額の負債を負うことになった例もある。
 明治時代に森林法が制定されて以来約100年、森林法は日本の森林を守るのに役立ってきた。いま日本の保安林の面積は800万ヘクタールを超え、これは全国の森林面積の約三分の一にあたる。ところがこの森林法がリゾトト開発のためなら保安林の解除手続きをしなくても開発ができるように骨抜きにされている。
 国民は、本当にこれ以上国有林を破壊し、地域社会を破壊してまで、リゾートやレクリエーションを望んでいるのだろうか。

 大規模林道
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