林業学習資料

企葉・自治体・政府の癒着体制

間違って信じていること
＜リゾート開発で自然と触れあう場ができる＞

企葉・自治体・政府の癒着体制
　（「別冊宝島　101地球環境・読本」　1989　山田國廣氏著（大阪大学工学部助手）
山田國廣氏
http://search.yahoo.co.jp/search?fr=slv3-ybb&p=%E5%B1%B1%E7%94%B0%E5%9B%BD%E5%9C%8B%E5%BB%A3&ei=UTF-8

　農林水産省が一九六九年に出した通達では、ゴルフ場計画について、
① 農地の比率は計画地の二割以内
② 当該農地が計画地内に点在もしくは細長く入り込んでおり除外するのが困難である
など厳しい条件をつけて、農地のゴルフ場への転用を規制してきた。しかし農林水産省は、リゾート法の主旨を受けて、一九八八年六月八日に「ゴルフ場建設を目的とした農地転用の規制を緩和する」という通達を全国の地方農政局へ通知した。その内容は、
① ゴルフ場計画地内に占める農地率を、おおむね「二割」から「五割未満」に引き上げる
② 耕作放棄などで荒廃地化し、将来とも農地として利用が困難または不適切と認められる農地も許可対象とする。
となっており、従来の規制を大幅に緩和したことになる。
　環境庁の役割は「開発を規制して自然環境を保護する」ことにあるはずである。一九八九年五月二十五日、同庁の諮問機関である自然環境審議会は、国立公国などの利用のあり方について、これまで対象外であった面的開発を認めるなどの新しい利用方法をまとめて、環境庁長官へ提出した。
その主たる内容は、
① これまで上限二〇ヘクタールごとのこま切れ開発だった別荘地も、もっと広くまとめることで、緑地を確保できる
② 基本計画の時点からホテルなどの宿泊施設とスキー場などのスポーツ施設を組み合わせることで、統一のとれた地域利用が可能になる
など、大面積の開発を積極的に認めていこうとするものである。
大企業の開発にいたれりつくせりのお膳立て立てをするリゾート法は、国土庁、農林水産省、通産省、運輸省、建設省、自治省がよってたかって主務官庁となって成立させてしまった。そして、リゾート法の意向を受けて、農林水産省は「農地転用の規制緩和」を行ない、環境庁は「国立公園利用についての規制緩和」を実施しはじめた。さらに、幸いにも八九年五月の国会では可決されなかったものの、林野庁は国有林のリゾート開発を促進するための「森林の保健機能の増進に関する特別措置法」を提出している。
　以上のように、大企業と地方自治体と政府が総ぐるみでリゾート開発を進めていく「第三セクター方式」という癒着体制が、「リゾート法」によってできあがってしまったのである。

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間違って信じていること＜リゾート開発で自然と触れあう場ができる＞

　私たちの周囲もリゾート開発がいっぱい。そして閉鎖や施設の周囲の森林は現在でも悲惨な姿をさらしている。ある県のスキー場と観光施設の山地現場をみて驚いたことがある。そこには立ち木が重機で押しこまれなぎ倒されて、しかも放置されている。山頂では鹿が徘徊していてほとんどの樹木が食い荒らされていた。こうした光景はあまりにも多すぎて人々は不感症になってしまったのだろうか。無関心で通過する観光客はどう解釈すればよいのだろうか。

○参考資料

間違って信じていること
＜リゾート開発で自然と触れあう場ができる＞

　ゴルフ、テニス、スキー、ヨットは亡国のスポーツだ！
　（「別冊宝島　101地球環境・読本」　1989　山田国國廣氏著（大阪大学工学部助手）

一九七〇年代のはじめ、「日本列島改造論」をひっさげて田中内閣が登場してきたとき、「これは大変なことになるぞ」とい
う予感があった。実際、列島改造論は日本の山や海をコンビナートや高速道路で破壊していった。
一九八○年代のはじめ、「行政改革（行革）「民間の活力導入（民活）「国際国家日本」を前面に押し立てて中曽根内閣が登
場してきたときも、「大変な人物が出てきた」という思いで身震いした。国鉄が分割民営化され、電電公社も民営化されて、日本でいちばん大きな企業であるNTTになった。民活によって都市開発の大幅な規制緩和がなされ、東京を中心として地上げ屋が横行し、狂乱的な地価高騰がもたらされた。土地の高騰は企業の「金余り」を生み、その金はいま、これまで手つかずのままに守られてきた日本や外国の貴重な自然に、「リゾート開発」という名の毒矢として放たれている。
　国鉄が解体されてJRとなった途端、JRはゴルフ場建設やリゾート開発に手を出しはじめた。NTTの公開株で儲けた政府
は、その資金をリゾート開発に無利子融資している。土地投機で大金を手にした地上げ屋やデベロッパーは、日本だけでは飽き足らず、ハワイやオーストラリアなどにゴルフ場やホテルの買い取りを始めた。
一九八七年三月、中曽根内閣は総合保養地域整備法、通称「リゾート法」を国会へ提出した。当時、国会は「売上税」の導入問題で混乱していた。そのため、この「リゾート法」は数回の形式的な審議をしただけで、実質的な問題点がほとんど明らかにされることなく国会を通過し、同年六月には成立してしまった。
「行革」「民活」「国際国家」がリゾートブームに火をつけたとするならば、「リゾート法」はまさにそのブームの火に油を注ぐ結果となった。「リゾート破壊列島」の惨状は、いま始まったばかりである。

山田国國廣氏
http://search.yahoo.co.jp/search?fr=slv3-ybb&p=%E5%B1%B1%E7%94%B0%E5%9C%8B%E5%BB%A3&ei=UTF-8

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林業関係の数字を見る　そこから伺えるもの

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「数字で見る日本の100年」（日本国勢図会　長期統計版　財団法人　　矢野恒太記念会編1991刊）

〔林業〕林業を支える森林は，経済資源として存在するだけでなく，さまざまな機能を果たしている。わが国のようにけわしい地形が多い所では，森林が土地の崩壊を防ぎ，水資源を蓄えるなど，国土保全の上で一重要な役割を担っている。また，健全な森林による美しい景観は，人々の心に潤いを与えている。わが国では，国土面積の3分の2を森林が占めており，古くから住宅や生活用具など豊富に木材が使用されて，日本人は木の感触に親しんできた。いわば木の文化が，日本人の生活に根づ
いているといえる。
　森林が再生可能な資源とはいえ，無計画な乱伐を避けることはもち論，産業として林業を成立させるには，森林の適正な管理を行わねばならない。森林の再生産を自然に任せると，幾有年の年月を必要とする。計画的に造林と伐採（伐採には皆伐と間伐がある）を行い，森林育成に必要な空間を確保するために適度な間伐を行うことによって，植林後50や～60年位で伐採が可能となる。
　戦前は薪炭材を中心に伐採が行われていたが，エネルギー源が石油に切りかわり薪炭材の需要は著しく減った。戦後は，健宅需要の高まりで、用材の伐採が大半を占めるようになり，高度経済成長期にかけて，林業活動が最も活発に営まれた。しかし，1940年（昭和15年）から1970年の30年間に大量の木材が使用され，伐採面積は延べ1900万ヘクタールにものぼったが，造林面積は1600万ヘクタールであった。植林が追いつかないほどの大量伐採が行われた結果，森林資源は荒廃してしまった。今日では，間伐を必要とする若木が人工林資源の60％を占めている。若木の成長が追いつかないなどの理由によって外材への依存率が高く72年以降，性とんどの年で輸入依存率が50％を超えている。林業は高度経済成長期以降，山村の過疎化，林業労働力の減少と高齢化，高い外材への依存率，代替材の進出，木材需要の伸び悩み，木材価格の低迷などの諸条件によって，生産活動は停滞している。

　矢野恒太記念会
http://search.yahoo.co.jp/search?fr=slv3-ybb&p=%E7%9F%A2%E9%87%8E%E6%81%92%E5%A4%AA&ei=UTF-8

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除伐　伐採方法　除伐施行の年令　伐採時期

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　伐採方法（林野庁編纂　長谷川孝三氏監修「育林辞典」昭和30年刊）

　造林地における除伐木の伐採方法は、除伐される樹種の萌芽力の強弱によって異なる。アカマツその他の針葉樹材及び萌芽力の弱い樹種では根元から伐倒してよいが、萌芽力の強い樹種の場合には、根元から伐採すると、すぐに強大な萌芽を生して旺盛恕成長を遂げ、伐採前よりも一同繁茂して有害な作用を及ぼすことがある。そこでこうした侵入木については夏のうちに地上１m内外の高さで幹に切り込みをつけてその点から折曲げておく。この方法によると根元から伐倒したものに比べて、萌芽勢をはるかにおさえる。
　しかし所によって集約な施業が可能で、二、三年程度の短期間で除伐が繰り返せるような場合には、必要以上の強い伐採をさけて、混交林として最大限の効果を発経できるような林木構成におくことを理想とする。しかしながら、わが国人工林は経費の関係から下刈不如意・除伐手遅れとなった事例が多いだけでなく、既に下刈の項に述べたように、夏季温暖で植生の侵入繁茂が甚だしく旺盛で、僅かの下刈手遅れ又は除伐手遅れでも、造林木はその障害を受けやすく、また大方の集約度は、下刈中止後間伐開始までに、二回程度の除伐も困難な場合が少なくないので、混交林の利益を認めながらも、上述①②の判断に従って相当潔癖な除伐を行わなければならないことが実情である．故に除伐にあたっては、造林木の成林を期待し得る見込が十分な場合でも、またアカマツのような天然生木との混交林として林相整備を行う場合でも、本邦造林地の多くは、不用樹種を完全潔癖に伐採する努力が必要である。

除伐施行の年令及び時期（林野庁編纂　長谷川孝三氏監修「育林辞典」昭和30年刊）

●除伐施行の年令
　除伐を行う年令は、下刈の方法・その実行経過・林木の成長状態・侵入植物の種類とその繁茂の程度などによって一定し難いが、－般には、樹冠の競り合いが始まり、造林木の生育が阻害されそうな状態になったときに行うもので、およそ第一回除伐の年令は
アカマツ・カラマツ----植え付から七、八年目
スギ・ヒノキ----植え付けから十年目
ヒバ・トドマツ・エゾマツ----植え付けから十三～十五年目
くらいが標準で、その後の繰り返しは、普通三、四年毎に、1～２として結局下刈を止めてから間伐に至る間に、２～３回の除伐を行うわけである。しかし実際には、造林木の成長状態、小丸太及び伐除広葉樹の利用関係、或いは森林所有者の経済状態などに支配されて、甚だしく手遅れになって三〇－四〇年生まれに六〇年生に達しても、なお除伐階程を脱し得ない例も少なくない。

●伐採時期
　つぎに伐採の時期は、樹冠層の競り合い関係を十分にみて集約な除伐をする場合には広葉が落葉している時よりも着葉期間にする方がよいし、除伐される木の括死や萌芽勢の滅殺に重点を置くときは夏季に行うことが適当である。しかしながら実際問題としては、労費の関係、特に労務者の供給事情もあるので、適期だけを選定することが困難であるが、夏季に主体をおき秋季早目に終了することが好ましく、晩秋から冬季の実行は造林木を冬季の荒い気供にさらすこととなるのでさけなければならない。

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行政・事業体忘失林業認識　　除伐（林野庁編纂　長谷川孝三氏監修「育林辞典」昭和30年刊）

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　最近の林業は荒さが目立ちしかも事業消化林業が主になってきている。これは割り当て消化が正当化普遍化してきていて、林業やその作業内容についての指導などまったく失われていることの現れである。大型機械を狭い林地にいれた時点でその森は将来を望んでの造成より、事業消化森林となり、そこには育てるとか、財産としての扱いも無くなる。
　やはり森林に向かうときにはそれなり、森林管理や森林育成などの勉強を重ねてから実施することが望まれる。山梨県のように国からの割り当てが消化できない県においてはことさら急ぐあまりに森林破壊を繰り返し継続することになる。目的が育成から消化に陥ると、最低限の森に対してのモラルも欠如していき、荒れ果てた森林が増加する。
　またヒノキ植林などは他の樹種と違って永年その育成を手がけることが求められるが、それが」まったく計画されない中で植林し続けることは、さらの森林環境の悪化をもたらす。
　まずは私を含め森林作業全般の勉強を改めてすることが肝要である。

　除伐（林野庁編纂　長谷川孝三氏監修「育林辞典」昭和30年刊）

意義及び目的下刈中止後、造林木は旺盛に成長し、その樹冠を拡張して互いに開差し、漸次林冠を形成するが、一方地床植物層の天然生木は、漸次成長して造林木に混交し、次第に造林木の成長を阻害する状態に達する．そこでこれ等侵入樹種を伐除する必要を生ずるが、除伐は、下刈中止後、造林木が完全な林冠を形成して間伐期に達するまでの間に、かような侵入木の除去を主体とし、併せて造林木中成長及び形質の極不良なもの、品種的に惑いものなど伐除する造林行為である。
　しかして除伐の目的とするところは、下刈中止後の造林地に、この伐採を施行して、材種の混交及び林相を整備し、林全体として健全旺盛な生育状態にあり、又優良形質造成の素地を保ち得る状態に置くことにある。すなわち除伐は、材積成長特に造林木個々の成長増加に重点を置くものではなく、林相を整備して目的樹種の完全な成林と健全な生育をはかると共に、優良形質造成の素地を与えるところにその主眼があるもので、林相整理を指標とする侵入不用樹種の伐採除去を原則とし、造林木についでは不良木及び不良品種を伐除する程度に止める。

除伐の方針と伐採方法（林野庁編纂　長谷川孝三氏監修「育林辞典」昭和30年刊）

　方針--遣緑地の除伐は、上述のように目的樹種の完全成林を第一義として行うが、その実行に当つては、次の事項を判断して方針を決定しなければならない。
①、造林材種が、良くその土地に適合して完全に成林する状態にあるかどうか。
②、造林樹種が、その土地に適合しているとは認められず、むしろ他樹種の混交を有利とするかどうか。
　しかして造林地が①に該当し、造林木による成林の見込確実な場合には、侵入天然生木は原則として全部伐除する方針がとられる。侵入天然生木には、主として広葉樹の場合と乾性立地や丘陵林に見られるように主としてアカマツの場合とがあるが、スギ・ヒノキなどの造林木が良く林地に適合し、その成林が確実な場合には、侵入木がたとえ優勢なアカマツであつても、これを伐除し、スギ又はヒノキの純林に誘導する方が有利で、広葉樹の場合はいうまでもなくその伐除が当然である。もしも造林地が除伐手遅れの場合には、たとえ造林木が良く土地に適合する場合でも、天然生の広葉樹又はアカマツが林冠最上層に抽出し、その外観はアカマツ天然生林又は広葉樹林の景観を呈している。特にアカマツにあっては、その単木の成長状態が直径・樹高共にスギ・ヒノキのそれを上まわる場合も少なくないが、①の原則に従って経済的に優位なスギ・ヒノキの成林を期待して、侵入木を伐除する方針をとる方が有利である。しかしながら除伐の手遅れ地における天然生木混交の状態が、果して手遅れだけのものかあるいは②に属する適地不適合のためか、多くの場合その適格な判断は極めて困難である。故にこの検討にあたっては、上層にアカマツ・広葉樹などの天然生木を欠くような部分環境を十分に精査して、侵入木の影響の少ない局所における造林木の成長の様子から、土地に対する適合状態を判断するなど、慎重な吟味を尽して将来の見込を決定することが肝要である。こうした吟味をつくしても、造林木の将来の成林状態を律し得ない場合には、一時にアカマツを伐採することなく、②の良木保育の原則を適用して、造林木と侵入アカマツとの混交林として、林相整備を行い次期除伐の時に再度検討することが好ましい。
　しかして針葉珂単純林における広葉掛は、落葉腐朽による林地の肥培、従って地力の維持増進、林地の水湿の保持、灰酸ガス養料の増加等の効用も少なくないので、造林木の樹冠層に混交し直壊凝合するもの又はこれに近似した樹勢のものは①の原則に従って全部伐除するが、造林木の樹冠下に没して生育しているものは務めて保残することが好ましい。また土地が乾燥する恐れのある林地、或いは寒害・強風の恐れのある林地で収、当然伐除を要する不用樹種があっても、一時に除去することをさけて、徐々に数回に分けて行うことが肝要である。ただしこうした特殊林分だけを、数回にわたって除伐を行う事のできない程度の集約度の林地においては、部分的に②の方針に準じて施行する。
　何に該当し、侵入天然生木の混交をはかることが有利な造林地では、造林木・天笹生木両者の混交林として林相を整備することが肝要で、両者いずれを問わず良木保育の原則に従
つて除伐を行わなければならない。
　次に②に相当する造林地は①の場合と同様にスギ・ヒノキなどに対して広葉樹の侵入混交するものと、アカヤツの混交するものとがあるが、造林木に対する土地的条件が不適合であるので、その不適合の程度によって差はあるが、大方①の手遅れ地と相類似する景観を呈し、造林木と天然生木その樹冠が強く競合しているか、或いは造林木が天然生木の樹冠下に没しているなどその林冠構成において造林木が劣勢状態を呈することが常態である。
　しかしてスギ・ヒノキの造林地に対するアカマツの侵入は、アカマツ林地帯及びアカマツの侵入を受けやすい乾性立地や丘陵林において、適地判定を誤った場合に現出するものである。こうして形成された混交林においては、多くの場合最上層に抽出したアカマツは、強烈な陽光の直射及び風の影響を綬和して造林木を保獲し、造林木は、またアカマツだけでは乾燥しやすい林地において、良く土壌水分を保持するなど混交林の利を十分に発揮して、それぞれの単純林におけるよりも、より優位な生育状態を保持することが少なくない。こうした混交林においては、各部分環境において優勢を占め、且つ優良形質を期待し得る良木を残存し、樹冠の配達・林木構成の如何によっては、局所的に復層林の形成をも期待するなど、造林地の天体に良く合致させて、良木保育の原則を活用することが肝要である。
　しかしてアカマツの絶対優勢を占める乾生立地においては、アカヤツとその林冠下にある造林木との二段林を形成しているが、こうした造林地においては上層、下層各別に、すなわち上層においては、アカマツ天然生林を、下層においては、造林木の単純林を期待して、それぞれ①に準ずる除伐を行う考え方で実行する。
　広葉樹の混交する場合は、広葉樹が特に優位な用材樹種でない限り、広葉樹が造林木の上層にあるままの混交林に誘導することは何等意味がないので、造林木の成林が期待し得る限り、少なくも造林木の樹冠層よりも上層に抽出する広蕎は全部伐除し、造林木の樹冠層或いはそれ以下において混交林を形成するように誘導する。しかして造林木に殆んど期待し得ない不成靖鞄の場合には、除伐を中止して、当分そのまま広葉何の成林をはかり、薪炭材として利用した後で他の樹種に改植する。
　又造林木の不成績地が、土地に対する不適合よりもむしろ品種にあるときは、除伐を見送って、できるだけ早期に改植する。
　要するに何の土地に対する不適合を主因とする混交林は、常に良木の保育と地力の維持増進とに着眼し、造林木と天然生木との混交状態及びそれぞれの成長状態に応じて、漸進的に改善することが大切である。

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サブやんの気まぐれ調査研究

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