新!サブやんの気まぐれ調査研究

サブやんの気まぐれ調査研究の続編です

植林研究室

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 この植林地は壊滅状態となっている。振り返ることのできない日本事業植林、木目細かな対応が望まれる。

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 林野庁の白書は希望と反省それと自らの課題を言葉巧みにつづられている。しかしこういた白書作成者は森を知らないし、作れない。林野庁などは企業や国民参加を求める前に「職員のつくる森」「林野庁職員による森作り」などを提言したい。机上の空論ばかり繰り返していると、本当の森が見なくなる。
 次から次に新手の法案を提出して過去を振り返ることの少ない行政、しかし産地や森林では過去の無謀な施策により地域も森林も疲弊して、さらに吸収を上回る膨大な二酸化炭素を放出している。現在の森林事業を根底から見直さないと、京都議定書どころか現在の数字優先の削減策など吹き飛んでしまう。旱魃より正常な森林と森林作業が求められる。

 林野庁も事業のばら撒きや辞めて過去の事業を性差しないと、二酸化炭素の削減は不可能である。数字や制度は跡からでも、森林の現状を的確にしないと後世の残り取り返しのつかない汚点を残すことになる。


「樹種転換事業おおいに謳う」
----結ばれる残材と桧の出会い

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 「林業白書」
2 地球温暖化防止森林吸収源10カ年対策の展開(「京都議定書」)

 京都議定書の目標達成のために不可欠な森林による吸収量1,300万炭素トンを確保するためには、試算の結果、毎年20万ヘクタールの追加的な森林整備が必要となっている。
このため、以下の5つの柱からなる「地球温暖化防止森林吸収源10カ年対策」(農林水産省)をはじめ、各種の取組を通じて森林整備の加速化を図る。
 特に、平成20年度においては前年度に引き続き20万ヘクタールを超える追加整備量を確保するため、平成19年度補正予算と合わせ、積極的な取組を展開する。

(1)健全な森林の整備
 健全な森林の育成に向けて、間伐の遅れを集中的に解消し、森林吸収源対策の加速化を図るため、間伐を引き続き推進するとともに、育成複層林施業、長伐期施業等により二酸化炭素を長期にわたって固定し得る森林づくりを推進する。併せて、・水産基盤整備事業、農業生産基盤整備事業との連携による森林整備等を推進する。また、これに加え、天然更新の活用等による針広混交林化や広葉樹林化を通じ、多様な森林づくりを推進する。さらに、適切な森林の整備にあたり、路網の整備と高性能林業機械の一体的な組み合わせによる林業生産コストの低減等の推進や「緑の雇用担い手対策事業」の拡充等により担い手の確保・育成を図る。

多様で健全な森林への誘導に向けた効率的・効果的な整備

 多様で健全な森林整備や国土保全等を推進し、「美しい森林(もり)づくり」を進める。
 具体的には、100年先の森林の姿を見据え、間伐等の保育を適切に実施するとともに、広葉樹林化、針広混交林化、長伐期化等の多様な森林づくりを推進する。
 また、国民の理解の醸成と参画を促進し、地域を挙げた森林所有者への働きかけを行うほか、今後整備が進まない箇所においては公的主体による森林整備等を推進する。

(2)保安林等の適切な管理・保全等の推進
 法令等に基づき伐採・転用規制等の保護・保全措置が採られている保安林等について、水源のかん養等の指定目的に応じた機能が持続的に確保されるよう適切な管理・保全を図る。
 このため、保安林の計画的な指定や伐採・転用規制等の適切な運用を図るとともに、優れた自然環境を有する国有林野内の天然生林等については、保護林に設定し、適切な保全・管理を行う。
 また、荒廃した保安林等における土砂の流出・崩壊の防止等を図るため、山地災害の発生の危険性が高い地域や奥地水源地域等における荒廃地の復旧整備など、流域特性等に応じた治山施設の整備についてコスト縮減を図りつつ推進する。

(3)木材・木質バイオマス利用の推進
 森林所有者から木材加工業者まで、川上・川下が連携して、低コスト・大ロットの安定的な木材供給の実現を図ることにより、木材の生産・流通に関する構造改革を総合的に推進する。
 また、木材供給・利用量の更なる拡大に向け、木材産業の競争力強化、木づかい運動等の消費者対策、木質バイオマスの利用拡大、木材の輸出促進等の取組を推進する。

(4)国民参加の森林づくり等の推進
 森林・林業及び木材の利用に関して、広く国民の理解を得つつ、森林整備を社会全体で支えていくという気運を醸成していくことが重要であることから、植樹祭等のイベント等を通じた普及啓発活動や森林ボランティア活動への支援等を通じて「国民参加の森林づくり」を推進する。

(5)吸収量の報告・検証体制の強化
 京都議定書第1約束期間における森林吸収量の算定に向け、枯死木、落葉・落枝、土壌の炭素動態に関するデータの収集・分析のほか、我が国における吸収量算入対象森林を把握するため、育成林の現況に関するデータの収集等を行う。

そこには林野庁の想いが
山梨県の想いが
植えられてる
希望と夢と
愛と可能性が
植えられている

こうして植林して
税金を植えて
数年で 周囲と同化する
自然発生の草木も
強制植林も
同化していく

国は無駄なことを平気で続ける
そこに地下に発芽があるのに
植林する
植林させる
そして枯れて
残された木は一生周囲の木となじめない


植えなくても芽生える草木はいっぱい
人間の無駄な行為を
あざ笑っているように




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植林に必要な土壌知識

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 最近の山梨県の植林を見ていると、重機造成であるために、その土地の表土が削られて均一的な均し土壌の上に無造作に植林される。これは事業官庁がどこであれ、請け負う事業体が決められた事業体が実施するので、大体の作業も同じになる。同じ農林水産省の田圃造成工事では味気なくても表土は一度他の場所に移し、整地後もとの田に戻される。しかし林地植林ではこうならない。一度撤去した土は造成のためにどこかに埋められ、中には運ばれていく。そして新たな造成表土に無機物のような桧の植林が繰り返されている。私は疑問に思う。こんなことで本当に樹木が正常に育つのであろうかと。そこで所持する古い文献を読み再度勉強したい。その折の資料がこれです。

土壌(『育林辞典』昭和30年 林野庁編纂長谷川孝三氏監修)
●土壌の見方
 森林植物の分布や生育に関係のある種々の環境因子のうち、気候の条件、そのうちでも気温や降雨の状態が植生の形相を直接大きく支配する場合が最も多いのであるが、同じ気候区域内で植物の種類やその生育状態に種々の局所的変化を与えるものは土地的な条件である。極端な岩石地、砂地、または過湿地等では土地的な条件が気候条件より一層支配的である場合も少なくなく、このような環境のところは、気候区を異にする場合でも、それぞれ特徴のある一定の植生景観を認めることができる。
 植物の生活に関係のある土地的因子とは地殻表面の状態であって、地質構造、岩石の種琴風類、風化の状態、侵蝕堆積の状
態、地形、地形の変化に基づく局所気候の相違及び地表水や地下水の動き方などであるが、結局これら諾因子の総合作用の結果として生成された土壌の状態に要約しうるようである。
 土壌とは、母材すなわち岩石の風化物等に動植物質の分解してできた有機物が混和し、大気や水の影響をうけて互いに理化学的に作用し、さらに気候、地形、生物等の諾作用が組み合わされて生成されたものであつて、地毅の最上層を被覆して植物に生活の場を与えているものである。
 土壌はその縦の断面をとって見た場合、それぞれ特徴のあるいくつかの層を形成していて、その色調、構造、組緻、暦位の組み合せなどの形態的特徴は、土壌の生成に関与した諸作用の相違にしたがってそれぞれ一定の傾向をもっている。すなわち土壌層断面の形態は、これら諸作用の綜合的なあらわれであると見ることができる。したがつて土壌は単に母岩の風化によってできた静的な無機物質ではなく、また純化学的にその組成分のみから解明できるものではない。岩石などのように静的なものではなくて、生きた生物と同様の自然法則の支配を受け、生成に関与する環境諸作用の相違にしたがって形態的にも性質的にも一定の傾向と規律性を持った歴史的な一つの自然物と考えるべきものである。このような考え方はロシアのドクチャエフやアメリカのマープットによって提唱されて以来、多くの学者によって支持補足され、発展してきた。今日の土壌の分類はこの考え方に基づいて行われている。
 森林下の土壌は、農耕地にくらべると人為によって撹乱されることは遥かに少なく、長年月に亘って一定の環境の下に生成される。したがつて、土壌暦の形態は生成に関与した環境因子を明らかに反映し、形態そのものが安定で特徴が明瞭であり、土壌に作用した諸因子の状態やその経過を推察することが容易であり、且つ正確を期することが可能である。
しかし日木の森林土壌にこのような考え方が導入されたのはごく最近のことであって、従来の多くの研究調査は土壌を理化学的に分析測定し、それ等の数値と植生の相違や林木の生長経過との関係を論じたものである。勿論、土壌の諸性質はできるだけ精密に数量的に測定されるべきものであって、既往の研究により種々の幾重な事実が解明され、今後も累積されねばならないのであるが、自然物である土壌の性質は甚だ複雑であって、個々に分解された単一の因子でその全体の性質を推定することは大きな錯誤をおかす危険が少なくない。
個々の理化学的性質を精密に測定する前に、まず土壌の外観的特欲すなわち土壌層断面の形態によって一応土壌を区分することが必要であり、また理化学的な性質が明らかにされた土壌の拡がりは、その断面形態の調査によって把握抱起することが
できるのである。宮崎氏は森林植生の成立と土壌との関係を解明するに当り、はじめて土壌断面の形態的特徴に留意して種々の貴重な資料を提供した。大政氏は東北地方町デナ林土壌の形態と植生との問に、密接な関係があることを明らかにし、さらに土壌の形態とその生成環境、殊に地形を基とした水分環境との間に一定の規律性があることを明らかにした。
 このように、土壌の断面形態は土壌分類の基礎となるものであつて、その形態的特徴は種々の環境因子の反映であるために、森林植生や林木の生育状況との問にも密接な関係が認められる。観察も比較的容易であるから、土壌断面の形態的特徴を調べることによって、土壌の性質とその生成に関与した環境を判定し、立地の条件に応じた合理的な造林、撫育を行うことができるのである。土地利用区分や適地適木を目的とした土壌諷査は、土壌形態学の力を借りてはじめて実用的な効果を期待しうるといつても過言ではない。

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