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支那

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ニコニコ動画
中国高速鉄道脱線事故 撤去回収中の車両から被害者確認
 
 
 
イメージ 1
 
 
短い動画ですのでご覧下さい。
動画中、左のマーキング分は足には見えませんが右側ははっきり手だと分かります。
当初死者は36人との発表でしたが39人に訂正されました。
それ以上は無かった事に・・・と言うことを実証するような映像です。
被害者家族や記者団が当局に不信感を持つのも当然です。
事故の検証もせずに1日半で再開させるなど文明国ではありえないことです。
いい加減な対応を取り続ければ体制を危うくするきっかけになるかも
 
 
 
1996年2月14日、
西昌衛星発射センターより打ち上げられた長征3B型1号機が打ち上げ直後市街地に落下。
街をひとつ消滅させる大惨事に至った。
なお燃料は非対称ジメチルヒドラジン。
毒物。気化吸引、皮膚への接触ともに腐食をもたらし全身を骨までドロドロに溶かす。
これにより、犠牲者の遺体はそれとわからないほどに溶けてしまっていたと推測される。
 

↓他にも驚愕の支那ニュース
 

工場から硫酸500キロ流出、気化し全市を覆う―浙江省武義県

  浙江省金華市武義県で10日午後5時40分ごろ、化学工場から硫酸500キロが漏れる事故が起きた。中国新聞社が伝えた。
  作業員の操作ミスが原因とみられる。漏れた直後、従業員が水を掛けたために気化して霧状となり、武義県のほぼ全域を覆った。
  消防隊が全市で散水し、硫酸の除去作業を進めている。
  事故当時、工場近くの中学校で300人の生徒が授業を受けていたが、教師の指示で避難した。これまでのところけが人がだ出たとの情報はない。
 
  事故の具体的な原因は調査中。同県政府は工場に当面の生産停止を命じた。(編集担当:中岡秀雄)
 
 
【ウイグル暴動】中国人への報復宣言か アルカイダ関連組織
2009.7.14 12:45

このニュースのトピックス:中国
 中国新疆ウイグル自治区の暴動でウイグル族が多数死亡したことを受け、国際テロ組織アルカイダと関係のあるグループが、北アフリカで働く中国人らを対象に「報復」を宣言したと14日付の香港英字紙サウスチャイナ・モーニング・ポストなどが報じた。

 専門家は、アルカイダ系のテロ組織が直接中国を脅かすのは初めてと指摘している。新疆ウイグル自治区の独立を求める組織「東トルキスタン・イスラム運動(ETIM)」はアルカイダと関係が深いとされる。

 英国の民間情報会社「スターリング・アシント」のリポートによると、報復を呼び掛けたのはアルジェリアを拠点に活動し、アルカイダに忠誠を誓う「イスラム・マグレブ諸国のアルカイダ組織」。アルジェリアで働く約5万人の中国人と、中国が北アフリカで展開するプロジェクトを標的にすると警告したという。

(共同)
http://www.nikkei.co.jp/news/shakai/20090620AT1G1903S19062009.html


中国で発見の新型インフル、重症化しやすい可能性 東大
 中国で見つかった新型インフルエンザウイルスに、人の体内で増殖しやすくなる遺伝子変異が起きていることを、東京大医科学研究所の河岡義裕教授らが確かめ、19日明らかにした。感染すると重症化しやすいタイプに変異しつつある可能性がある。この変異を持つウイルスがどの程度広がっているかは不明だが、河岡教授は「今後増えるかどうか注視する必要がある」と話している。

 遺伝子変異が見つかったのは、5月31日に中国・上海で22歳の女性から分離したウイルス。河岡教授らは公表された遺伝子情報を分析。ウイルスの増殖能力にかかわる「PB2」という遺伝子の配列の一部が、これまで見つかったウイルスに比べ人の体内で増殖しやすいタイプに変わっていたという。

 豚インフルエンザから変異した新型インフルエンザのウイルスは鳥、人、豚の4種類のウイルスが複合したことが分かっている。PB2は鳥インフルエンザのウイルスから引き継がれ、人の体内では増えにくいとみられていた。(07:00)



http://www.yomiuri.co.jp/feature/20090425-436828/news/20090620-OYT1T00417.htm?from=nwlb

微熱だけでもインフル検疫…米政府、中国旅行に「渡航注意」
 【ワシントン=山田哲朗】米国務省は19日、米国民が、中国政府による新型インフルエンザの検疫対象になる可能性が高まっているとして、中国への旅行については十分注意するよう呼びかける渡航注意を発表した。

 国務省は、微熱があるだけの乗客や、インフルエンザの症状がある乗客の周囲にいた乗客も調べる中国の方針について、「でたらめな選択が不確実性を高めている」と指摘。子供が親から引き離されたり、非衛生的な場所で隔離されたりする事例があることも喚起した。

(2009年6月20日12時18分 読売新聞)

この秋以降は春の豚インフルエンザのような季節性レベルという訳には行かないのでは?
http://sankei.jp.msn.com/economy/business/090512/biz0905122342041-n1.htm

中国資本が日本の水源地を買収 危機感強める林野庁、調査開始 (1/3ページ)
2009.5.12 23:36

このニュースのトピックス:農林水産

中国資本が触手を伸ばした水源林=5月1日午後3時27分、三重県大台町 中国の企業が西日本を中心に全国各地の水源地を大規模に買収しようとする動きが、昨年から活発化していることが12日、林業関係者への取材で分かった。逼迫(ひっぱく)する本国の水需要を満たすために、日本の水源地を物色しているとみられる。

 買収話が持ち掛けられた地元自治体などが慎重姿勢を示しているため、これまでに売買交渉が成立したり、実際に契約締結に至ったりしたケースはないというが、外国資本の森林買収による影響が未知数なことから、林野庁は都道府県に対して一斉調査を始めるなど危機感を強めている。

 奈良県境に近い山あいにある三重県大台町。昨年1月ごろ中国の企業関係者が町を訪れた。水源地となっている宮川ダム湖北を視察した上で、「いい木があるので立木と土地を買いたい」と湖北一帯の私有地約1000ヘクタールの買収を町に仲介してほしいと持ち掛けた。また約3年前には、別の中国人の男性から町に電話があり、同じ地域の水源地の買収話があったという。

 町は「本来の水源林として残してもらいたい。開発はしないでほしい」と相手側に伝えると、それ以降交渉はなくなり連絡は取れなくなったという。

 水源地の立木は、原生林を伐採した後に植林した二次林で、「よい木材」とは考えられず、土地も急斜面で伐採後の木材の運び出しに多額の費用がかかるため、同町産業室の担当者は「木ではなく地下に貯まっている水が目的ではないか」と分析する。

 また、長野県天龍村には昨年6月、東京の男性が訪れ「知り合いの中国人が日本の緑資源を買いたがっている。今の山の値段はいくらか」と持ちかけてきた。同村森林組合の担当者が実際に山のふもとまで案内し、森林の現状を説明した。


(2/3、3/3につづく)


このニュースを知って背筋が寒くなった。
そこまでやるか!

いずれも契約してしまったという事実は無いようだが、支那がこのままスゴスゴと諦めるとも考えられず早急な法整備と警戒の広報が求められる。
大体常日頃「小日本」と国土が小さい事を侮っているくせに、大国(国土が広い)であることを有利に使う頭脳は持ち合わせない。

大地を大切にせず荒らし放題荒らしてきた報いだ。

ヒマラヤの尾根を爆破しインドへ流れる水脈を自国に流れるようにしようと言ったり、まったく常識では考えられない。

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