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ソニーの金正恩暗殺映画公開中止は新手の炎上商法か！！オバマ米大統領が無料で世界に映画宣伝
北朝鮮の金正恩第１書記の暗殺計画をコメディータッチで描いた映画「ザ・インタビュー」が公開中止を決めたことで、大手製作会社ソニー・ピクチャーズエンタテインメント（ＳＰＥ）に、批判の声が殺到したらしい。
「平和の守護者」を名乗る集団が、インターネット上の掲示板で「このようなテロ映画に楽しみを求める者には悲惨な運命が待っている」「（米中枢同時テロの）９・１１を思い出せ」「上映時間に映画館から離れるよう忠告する。…これがクリスマスプレゼントだ」と書き込み、映画館へのテロ攻撃を予告されたため、それに屈した北米の主要映画館チェーンが相次いで上映の見送りを決めたのです。
それをうけ、製作・配給会社の米ソニー・ピクチャーズエンタテインメント（ＳＰＥ）は劇場公開の中止を発表。
製作・配給会社の米ソニー・ピクチャーズエンタテインメントに批判の声が殺到。
そして、バラク・オバマ米大統領までもが「サイバー攻撃の被害に遭ったソニーに同情するが、ソニーはミスを犯したと私は思う。…上映を中止するべきではなく、まず私に報告してほしかった」と語り、「米国は、どこかの独裁者が米国内であからさまな検閲を始められるような社会であってはならない。誰かが気に食わないコンテンツの公開を阻止できたり、さらに悪いのは、表現者が自主規制するようになってはいけない」とも語ったようだ。 バラク・オバマ米大統領も米国人やっぱり馬鹿なのか。
テロに屈した映画館、映画興行会社を批判するのではなく、テロに屈した映画館、映画興行会社に映画を流してもらえないため、やむを得ず劇場公開の中止を発表したソニーを批判するとは…。
否、そもそも劇場公開中止を発表すること自体、テロリストとは取引しない米国においておかしな話です。
配給会社と映画興行会社との談合がないのであれば、テロに屈した映画興行会社に対するソニーの逆襲であり、それを逆手にとった広告宣伝とみるのが正しい見解のように思います。
金正恩コメディー映画にソニーは製作・宣伝費、約８０００万ドル（約９５億円）投じているのです。
公開しないわけがありません。
Ｂ級、Ｃ級程度の映画にしか思えない金正恩コメディー映画をオバマ米大統領に宣伝させ、世界に高く売り込む。そうした魂胆があったのは明らかだったように思います。
ソニーの炎上商法で多くの人たちがニュースで金正恩コメディー映画知り興味を持ったのです。
その結果、ブラジルの有名作家パウロ・コエーリョ氏は10万ドル（約1190万円）で放映権の買い取りを打診し、表現の自由が規制されている中国でも「わが国の動画サイトに売ってくれ」「期待作だったのに」と踊らされた民の声も上ぼつています。
公開予定のなかった日本においても、映画館にかけられなくても、それ以外の方法で公開されることになることでしょう。
本当に米ソニー・ピクチャーズエンタテインメント（ＳＰＥ）は宣伝がうまいですね。
（気が向けば訂正・改訂あり）
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