反日国に去勢された日本マスコミの実態

　第２次世界大戦で連合国に敗戦した日本は、1945年8月15日の敗戦日以降、ＧＨＱの占領政策により
　過去の日本の歩みが、すべて他国への侵略目的の軍国主義であり、欧米諸国とりわけアジア諸国に対　しては、多大な犠牲と損害を与えたとして、極東軍事裁判において日本国指導者、日本軍関係者の多　くが、この裁判や終戦直後の戦場でにわかに設立された法廷で処刑され、日本は壊滅した。

　戦争は、国が国際紛争を解決する手段としてすでに国際法で認められていた解決法で、そのため戦い　のルールも、具体的に陸戦法規、海戦法規、負傷兵や捕虜の取扱いに関する人道法なども整備されて　いた。そして戦争の結果としての解決方法としては、敗戦国が戦勝国に対して賠償金を支払うことで
　終結しており、今次大戦「東京裁判」のように、国家の指導者や軍指導者までが根こそぎ処刑された
　例などは世界のどこにも見当たらないのである。
　だからこそ東京裁判は、国際法の法規を無視した報復裁判といわれる由縁なのである。

　「ニュールンベルグ裁判」では、人道上の罪としてユダヤ人の大量殺人に関わったナチ・ドイツの責　任者が処刑されたが、日本はこのような人道上の罪に該当する犯罪がなかったにもかかわらず、新た　な罪名により、処刑される者が出た。これこそ「不遡及の原則」に反する違反行為なのである。
　
　非戦闘員の居住する東京はじめ日本主要都市を、Ｂ−２９の大編隊によって焼夷弾爆撃したり、広　　島、長崎に原爆投下した米軍こそまっさきに人道上の罪として処罰されるべき立場で、それが戦勝国　であるがゆえに、いまだにその責任は問われてはいないのである。
　
　東京裁判自体がこのようなでたらめな報復裁判だったのだから、世界各地の戦場で開かれた促成裁　　判など追って知るべしで、生還して帰国した現地裁判の体験日本兵、あるいは処刑された軍人の同　　僚、部下たちの証言によれば、敵意剥き出しの戦勝国裁判官の判決は、まさに報復そのもので、敗戦　国民の無念さをしみじみと味わったという証言が多くある。

　今の日本は人権侵害もなく、思想信条の自由も保証されている民主主義国だ。だから誰もが必要とす　る書物、史料を選択購読する事やさまざまな講演を聴くことも自由だ。
　日本国民なら、自国の正しい史実を知るためにも1度でもいいから、かっての日本の指導者の著書をじ　っくりと読んで欲しい。例を挙げるなら、最近ブログでご紹介した元大本営発表報道部長だった村松　氏の著書「大本営発表」だ。東条首相はじめ多くの日本の指導者たちの素顔が見えてくるが、共通し　ているのは米英の売られた喧嘩は避けられないが、戦争の勝ち目の合い間に、有利な停戦協定を結　　び、戦争の終結をはかりたいという平和を切望する日本の姿勢が見えてくる。
　そこには米英、反日諸国が世界に印象づけようとしている侵略国、軍国主義国・日本では決してなか　ったことがわかる。前大戦の日本指導者の著書は多数ある。読めば読むほど真実が見えてくるのだ。

　産経新聞が6月21日の朝刊で取り上げているのは、「慰安婦問題」が米議員で採決されそうであること　や、沖縄の住民強制自決問題、イランと北朝鮮の関連などいずれも日本の国益を左右する重大問題を
　国民の視点で知らせてくれている。

　一方大多数の日本マスコミは、反日国との秘密協定のためか威圧に屈しているのか一向に日本の国益　に関する重大問題を取り上げようとはしない。取り上げるのはいつも、わずかに産経新聞と読売系の　一部であるだけだ。日本国民が真の憂国の士ならば、この２紙以外をボイコットする気にはならない　のだろうか？なぜならこれら以外はみな欧米や反日諸国の手先で、彼らの代弁の記事しか書かないか　らだ。南京事件、慰安婦問題、沖縄集団自決問題にしても、すでに証言者により、虐殺あるいは軍に　よる強制などがなかったことが明らかになっている。

　にも関わらず、ＮＨＫはじめ朝日、毎日など多くのマスコミは、日本の汚名をそそぐことができるこ　れら多くの捏造、歪曲された史実の実態を、決して日本国民に報道しようとはせず、無視するかある　いは巧妙な記述によって、それら虚偽内容を正当化しようとさえする。これが悲しい日本マスコミの　堕落の現実なのである。
　のみならず、健全な憂国の念をいだく多くの日本国民を、侵略、軍国思想を有する危険な右翼思想の
　ナショナリストとして非難、糾弾しようとさえするのである。これこそまさに日本顛覆を図ろうとす　る反日諸国の手先に見事に変身した左系日本マスコミの実態なのである。