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公益財団法人ミズノスポーツ振興財団は、スポーツの普及・振興を目的に、各スポーツ団体に長年にわたり助成金を贈呈しているが、7月1日、上冶丈太郎同財団副社長が本連盟を訪れ、坂本SAJ副会長に今年度助成の目録を手渡された。
貴重な助成金は、スキーの科学的・学術的・医学的な研究に有効に活用される。ありがとうございました。 |
スキー産業再生計画
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「スキー栄枯盛衰」などの書庫で、スキー場を中心にスキー産業の衰退を特集してきましたが、ただジッと黙って、それを見ているだけでなく、「スキー産業の復活」のために、少しずつ、順序だてて行動していくことにし、２００６年１０月２日、新しい仕事場に就いたのをきっかけに、この書庫を新設しました。皆さん、一緒に考えて行きましょう。
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リフトにしても、90年頃まで日本全体で年間200基ほどが新設もしくは架け替えられていたが、設備投資をする余裕がなくなったこの10年間は毎年10基以下に減っている。
日本人の多くは気づいていないが、世界的に見て日本ほどスキー環境に恵まれた国はない。 東京から片道3時間以内で行けるスキー場が日本には数十か所はあるが、そんな国は他のどこにもない。 パリやロンドンだって、ヨーロッパアルプスまで700〜800キロの移動を伴う。 日本のように誰もがスノースポーツを手軽に楽しめるわけではなく、今も限られた人たちの優雅な遊びである。 「世界的にみるとスキー人口は増えているんです。オーストリアのスキー産業は、リーマンショック直後の一昨シーズンに史上最高の売上を記録しています。ヨーロッパから南の島へ行くのに比べれば、スキーバカンスの方が手軽だと、道具やウエアが売れました。ロシアもプーチンが必死になって黒海に面したリゾート地・ソチにオリンピックを招致した。その背景には、ウィンタースポーツを根付かせてオリンピックぐらい開催できることを証明しないと、“先進国として認めてもらえない”という意識があるんです。それなのに、世界有数のスキー環境に恵まれた日本だけが廃れる一方なんてバカげた話ですよ」 と、坂倉さんは悔しそうにいう。 ライフスタイルもスキー場の立地環境も違う以上、欧米とは違う日本ならではのビジネスモデルがあるはずだ。 次回は日本に適したスキーリゾートとは何かを坂倉さんと一緒に考えてみたい。 東京から日帰り圏内のエリアに次々とつくられたコンビニ型スキー場も、ブーム時には新たなファン獲得の手段としてその役割を果たしたが、「雪が降らない」「山がよくない」などスキー場としてのポテンシャルが高くないので、最初の一歩を踏み出す場にはなってもそれ以上の魅力は提供できなかった。 「スノースポーツというのは、多様な自然環境の中で遊び、学習していくことで次第にその魅力にはまっていくものなんです。でも、多くの人がコンビニスキー場で“以上、終わり！”になってしまった。志賀高原や八方尾根や野沢温泉といった古くからある本格スキー場が、新規のファンをもっと奥深いところに導いて行くマーケティングパワーを持っていなかったことが一番の要因でしょうね」 国内外のスキー事情に精通する（株）エボンの坂倉海彦さんは残念そうに語る。 マーケティング力の欠如はウエアや用具販売においても深刻である。 神田界隈のスキーショップに足を運んでみると、旧態依然とした売り方に愕然とする。 スキーコーナーにはスキーが、ブーツコーナーにはブーツがブランドごとにズラッと並べられているだけ。 表示されているのは簡単な性能と値段のみで、ブランドごとのスキーの乗り味の違いは何なのか、そのスキーが山でどんな滑りを楽しむのに向いているのかなど、個々の特性をわかりやすく説明したものはない。 気に入らなくても返品できない商品を１点数万円の値で買わせようというのに……である。 技量に合った商品を自分でチョイスできるレベルでなければ、とても怖くて買えたものではない。 もちろん店員に相談する手はあるが、「メーカーからの派遣なのでは？」と思うと自社の商品を勧められそうで気が進まない。 用具とウエアとのコーディネートも気になるが、ウエアは別のフロアで売られているので一緒に選ぶことは不可能だ。 売り場全体も、ラップやヒップホップといったリズミカルな音楽が流れるわけでもなければ、スキーならではの躍動感あふれるディスプレイがあるわけでもない。 その魅力や楽しさを伝えるための演出は皆無と言っていい。 リッチで優雅な遊びであったはずのスキーが、ひどく時代遅れで貧乏くさいものに感じられ、スキー好きの私ですら楽しい場所とは思えないのだ。 仮に商品を購入したとして、それを使ってどんなふうに遊べば雪山を満喫できるかという情報や提案もない。 とにかく売ってしまえば、ショップの役割は終わり。 スキーをよく知る家族や仲間がいない限り、初心者は途方に暮れてしまう。 今どき、こんなモノの売り方があるのだろうか。 頼みの綱のスキー専門誌にしても、新しい遊び方の提案や海外のトレンドを積極的に紹介するのではなく、毎年判で押したように特集で扱うのは「デモ選（スキー技術の高さを競う日本特有の大会）」や技術解説ばかり。 これで新たな顧客を獲得できるわけがない。 近年は、モノとサービス（情報）を一体で売るのが当たり前の時代だ。 例えば、米アップル社の携帯音楽プレーヤーの『iPod』は、音楽配信サービスの『iTunes』と一体で提供されているからこそ、その機能や利便性を十分に活用できる。 『iPod』だけではヒット商品にはなりえなかっただろう。 スキーの場合、これにスキーを楽しむための場（＝スキー場）も加わる。「モノ・場・サービス（情報）」の一体化――。 これこそが今の日本のスキー産業に最も欠けている発想だと思うのだ。 具体的に言うなら、まずレンタルスキーの改革と充実があるだろう。 「スキー場は、最低限の滑りができるだけの廉価なスキーセットを貸し出して儲けるという発想を捨て、楽しさを十分に味わえるレベルの用具を飛びつきやすい料金で用意し、“また来たい”というファンを育てていくことが大切です。当然それに伴う負担はかかりますが、もっとスノースポーツに愛情を持った経営をしていかないと、スキーの復興は望めません」（坂倉さん） レンタル主体では用具メーカーが干上がってしまうと思うかもしれないが、私自身、スキー場で借りたスキーがとても気に入って、後日同じものをショップで買い求めた経験がある。 用具メーカーとスキー場が知恵を絞って連携を図れば、互いにメリットが出る施策があるはずだ。 可能であれば、レンタルにはクロスカントリースキーやスノーシュー（西洋かんじき）といった山歩きを楽しめる用具、ゲレンデもオフピステも堪能できるテレマークスキー、深雪をフワフワと滑れるファットスキーなんかも用意してほしい。 雪上遊びの幅が広がって、ブームの頃とは違ったスキーの奥深さも味わえることだろう。 そのためには、スクールもゲレンデをキレイに滑るための技術を教えるだけでは能がない。 雪山での安全管理や遊び方を熟知した“達人”を育て、オフピステでの指導もしてほしい。 ブーム収束後、日本のスキー業界を襲った“失われた15年”の深手は早々に癒えるものではないが、坂倉さんは希望を込めて次のように語る。 「自然の中で戯れることの楽しさがスキーのよさであり原点なのに、80年代後半のスキーブームがその世界を壊してしまった。今後はスキーの本質を取り戻そうという気概を持った人たちに、都市圏とスキー場の近接性、短期滞在などをキーワードに、日本ならではのスノースポーツ文化の再構築を目指してもらいたいですね」 スキー場施設の老朽化、スキーヤーの高齢化を考えると、復興に残された時間はもうそれほど長くない。 |
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来年２月のソチ五輪を前に、スキー競技を支援する超党派の国会議員連盟が２１日、発足した。
競技人口が減少し、スキー場閉鎖が続く逆境の中、トップ選手の競技環境の改善や、統括団体の全日本スキー連盟の支援に取り組む。 ２１日に東京都内で設立総会を開き、発起人代表の遠藤利明衆院議員を会長に決めた。 遠藤会長は「全日本柔道連盟ではガバナンス（組織の統治）の問題も起きたが、スキー連盟がしっかり体制を作り、選手強化やスキー人口を増やす活動を支援したい」と述べた。 会員は現在３３人。 |
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スキーが得意な子集まれ――。
少子化に伴う生徒数の減少に歯止めをかけようと、兵庫県立村岡高校（香美町）はスキーに力を入れたカリキュラムを新設し、来年２月実施の入試で、県外からも受験生を募る。 兵庫県内の全日制公立高で県外から募集するのは初めて。 ２０１４年度に普通科の中に新設する「地域アウトドアスポーツ類型」。 定員は普通科の半分で、県内外から面接や小論文などで選抜する。 入学後は、アルペンスキーやノルディックスキーなどの実習のほか、スポーツ心理学、スポーツ栄養学、地域スポーツ活動などを学んでもらい、スキーを中心としたアウトドアスポーツの地域のリーダーに養成していくという。 また、県外からの生徒獲得に向け、香美町では同類型の下宿生に対して毎月最大４万円を補助するほか、村岡高やＰＴＡなどでつくる協議会が町内の民家や民宿などを下宿先として紹介する予定だ。 村岡高は、男子スキー部が県大会で２６連覇中、近畿大会で今年３位、女子スキー部が県大会７連覇中のスキーの強豪校。 しかし少子化で定員割れが続いており、１２年度は全校定員２４０人に対し、１７３人（１２年５月１日現在）。 今年４月入学の新１年生は３３人の予定で、前年度の２クラスから１クラスに減る。 村岡高の田中哲也校長は「村岡はスキーの名所。地域の特色を生かして生徒を獲得していきたい」と話す。 |
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かつてスキーブームを盛り上げたバブル世代とその子どもが、生き残りを図るスキー場の頼みの綱となっている。
今やすっかり若者離れのレッテルを貼られてしまったスキー。 「リフト待ちに1時間」が当たり前だった時代を知らない人も多いだろう。 そんなスキーが利用客に向けたサービスを拡充し、活路を見出そうとしている。 その中心にいるのは子連れのファミリー層だ。 映画『私をスキーに連れてって』のヒットから巻き起こったスキーブームを、リアルタイムで経験した世代が40代となり、自分の子どもにもスキーの楽しさを知ってほしいと考えるようになったのだ。 プリンスホテルが運営する全国9ヵ所のスキー場では、小学生以下のリフト料金が全日無料である。 スノーボードにハンドル状のバーを付けた「マジックボード」など、子どもが安全に楽しめる独自のスポーツ教室も展開。 さらに苗場プリンスホテルでは、ツインルームを改造して親子4人が宿泊できる「遊ROOM」を特別に設けるなど、価格面とソフト面、ハード面に至るまで、ファミリー客を歓迎する取り組みがなされている。 全国的にも“小学生以下リフト券無料”を謳ったスキー場は意外とある。岩手高原スノーパーク（岩手県）、黒伏高原スノーパーク（山形県）、関東圏では奥利根スノーパークや表万座スノーパーク（いずれも群馬県）など。 「まだ一日券を買うほどじゃない」というなら、他のスキーヤー、ボーダーとの接触がないようにネットで区切られたキッズエリアを用意したスキー場や、親子・家族全員で受講できるキッズレッスン、かまくらづくりやスノートレッキングなど、スキー以外の雪遊びのメニューを揃えるスキー場も多数ある。 子どものリフト券や宿泊代を無料にすることで収益自体は減るが、スキーグッズのレンタル料金、飲食代など、周辺施設の利用者数の伸びから増収を見込んでいる。 ※出典：『レジャー白書2010』（日本生産性本部）。 レジャーへの出費を抑える傾向にある昨今、スキー人口の長期的な減少が続いている。バブル時代に青春を謳歌した世代にかかる期待は、予想以上に大きそうだ。 日本生産性本部がまとめたレジャー白書によると、1993年に1860万人を超えていたスキー人口は2010年度に570万人まで減少。実にピーク時のおよそ3分の1にまで減っている。 レジャー産業が斜陽の時代。 子どもという新しい利用者の増加でスキー市場は活気を取り戻せるか。 バブル世代を呼び戻す様々なスキー場の施策は、来年以降も継続される可能性が高い。 |
