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1987年に映画「私をスキーに連れてって」が公開されて以降、爆発的なブームを迎えたスキー。
関越自動車道、東北自動車道、中央自動車道沿いには毎年のようにスキー場がオープンし、既存のスキー場もトリプルリフト、クアッドリフト、ゴンドラを開通させるなど、輸送力を急激に強化していった。 それでも人気コースにかかるリフトやゴンドラの乗り口にはスキー客があふれ、週末ともなれば1時間待ちということもザラだった。 ところがこのスキーブームは一気に衰退していく。 最盛期は1,800万人もスキー人口は800万人以下に 国土交通省・観光庁が今年初頭に発表した資料によると、スキー人口は1993年に1,770万人とピークを迎えそれ以降は減少していく。 1998年に普及したスノーボード客により、ウィンタースポーツ客全体としては1,800万人のピークとなるが、あとは減少の一途。2013年には770万人にまで落ち込んでしまった（レジャー白書の数値を観光庁が引用）。 これほどスキー人口が減少してしまった理由を老舗のスキー雑誌「月刊スキージャーナル」編集長、井上淳氏は「バブル崩壊による経済の衰退がすべての主因といえるでしょう」と断定する。 また井上氏は、一度落ち込んだスキー需要を取り返せなかった理由を2点挙げた。 ひとつはバブル期にスキーを楽しんだ世代が落とす莫大な経済効果を受け容れてきたスキー産業が、“殿様商売”から抜けられなかったこと。 もうひとつが、経済衰退により若者層が減収しライフスタイルが変化、携帯電話などの情報端末やゲーム機に消費が向かったことだ。 特に前者については、「スキー場がホテルやプールなどと複合施設化し、“滑る”というスキー本来の魅力を希薄化させてしまいました。スキー場ではなくレジャー施設に変化したのです。となるとTDLのような移動時間が少なくて済む首都圏のレジャー施設との競走となります。当時話題になった“スキーよりもミッキー”というCMキャッチが象徴的です（笑）」と補足した。 つまり、殿様商売によりかつてスキーを楽しんでいた層の呼び戻しに失敗し、若者層のライフスタイルの変化により将来の優良顧客を取り込み損ねたということになる。 アメアスポーツジャパン株式会社でサロモンブランドを担当するサロモン ウィンタースポーツ SKI プロダクトマーケティング マネージャーの田口龍児氏は、携帯電話などの情報機器の普及がスキー産業に影響したと認め、さらにユニークな見解を示した。 「以前は、テレビや新聞で天気予報を得られても、それがリアルタイムな情報ではなかったため、とりあえずスキー場に行ってみようという雰囲気がありました。ですが情報端末が発展してからは、現地の天候が悪いと知れば容易にあきらめられます。また、携帯電話やSNSで不参加を伝えやすくなっており、それによるスキー行きそのものが消滅する事例も増えています」。 では、このままスキーは衰退の一途をたどるのか？ スキー産業がこのまま先細っていくのではないかという予想に対し、業界関係者は懐疑的だ。というのも、日本のスキー産業にはいくつか光明がみえているからである。その光明のうち、もっともわかりやすいのはインバウンド消費の取り込みだろう。 2014年に年計として最高数の1,341万人に達したインバウンドは、2015年9月には1,448万人に達した。すでに最高数値の昨年を抜き、年間1,800万人に届くのではと予測されている。 こうしたインバウンドのうちの数%の目的が日本の“雪”を求めているとされる。 その象徴的な例が北海道ニセコ地区だろう。南半球に位置するオーストラリアやニュージーランドのスキー客は、古くから北半球に位置する日本のスキー場に目を向けてきた。そんな彼らが北海道のパウダースノーに注目し、集まりだしたのがニセコ地区だ。以来、オーストラリア企業の投資を呼び込み、地域自治体も協力して“外国人街”を形成した。今ではニセコを訪れた日本人スキーヤーによると「自分たちが外国に来たみたい」と錯覚するほどだという。 ブランドともいえる日本のパウダースノー 前出の井上氏は「日本のパウダースノーは“ジャパンパウダー（ジャパウ）”と親しまれており、海外でも“ブランド雪”と認識されています。日本海を北に横たえた地理環境は降雪に向き、毎晩でも雪が降りやすい。欧米のスキー場の場合は、ドカッと降ったあと、何日も降雪がなく新雪がなかなか楽しめない状況になりやすいので、“朝起きたら新雪”となりやすいジャパウが注目されるのです。事実、インバウンドの目はそうした降雪になりやすい長野県・白馬地区や野沢温泉地区にも向いています」と語る。 となれば、集客に悩むスキー場は、インバウンドの取り込みに向かえばよいのかというと、そうでもないという。 ウィンタースポーツを楽しむインバウンドには2種類に分けられる。一方は長期滞在でジャパンパウダーを楽しみたい欧米からのインバウンド。もう一方は、中国や東南アジアなど、あまり雪に親しんだことのないインバウンドだ。前者にはジャパンパウダーと彼らの長期滞在を支える麓の“街”が必要。 ニセコには海外の投資を呼び込んだ外国人街が、白馬には大糸線が貫く白馬村が、野沢温泉には長野県内屈指の温泉街がある。 ジャパンパウダーを期待できない首都圏近郊のスキー場は、まずは雪に馴染んでもらうということで後者の取り込みのほうが向くのではないか。ただ、中国の経済停滞が指摘される中、彼らの消費意欲がいつ途切れるかわからないリスクはある。その意味では欧米からの需要のほうがやはり安定的だろう（井上氏）。 前出の観光庁の資料によれば、アメリカのスキー場は1982年に735箇所あったが、2005年には478箇所まで減っている。それにも関わらず、スキー場の利用者数は82年の5,000万人弱から7,000万人弱まで増えたとしている。こうした情勢を踏まえれば、日本にとって井上氏のいう安定した需要の取り込みの好機といえる。 では、そのほかの突破口はあるのだろうか。 サロモンブランドを担当する田口氏は「1990年代はスキー産業の全盛期で、私たちの製品も店頭に置けば売れるという状況でした。ですが、売上に陰りが出てからというもの、単にハードウェアだけを売っていればよいという認識は改めました」という。 レンタル事業でスキー需要を呼び起こす そこで同社が手がけたのが「サロモンステーション」。これは、高品質なスキー用品をレンタルできる施設で、2000年に五竜スキー場に開設され、現在15拠点を展開しているという。スキーメーカーが最新の高品位用品のレンタル事業を手がけると、新製品が購入されなくなるのではないかと疑問が残る。 アメアスポーツジャパン サロモン ウィンタースポーツ SKI プロダクトマーケティング マネージャーの田口龍児氏 野沢温泉スキー場のサロモンステーション（写真提供：アメアスポーツジャパン、?Akira Onozuka） これに対し田口氏は「確かに“サロモンステーション”の施策が、新品の販売を圧迫している事実はあります。ですが、スキーは初期投資が高額になってしまうスポーツ。初期投資が高いからといってスキーを始めるのをあきらめられてしまうよりも、“レンタルでよいので最新の板に乗れるのなら一度試してみようか”と思ってくださるほうが、スキー場にとっても我々にとってもプラスです」とそのねらいを語る。事実、サロモンステーションを展開するスキー場からは、入場者数が増加傾向にあると報告を受けているそうだ。 サロモンがねらう層は、過去にスキーを楽しんでいた人たち。「1990年代にスキーを楽しんでいた人たちは、子育てが佳境にさしかかっていると思います。そういった方々がお子さまを連れてスキー場に訪れていただき、最新のスキー板を試していただく。それで、お子さまがスキーに興味を持っていただければ幸いですし、あわよくば“またスキーを始めてみるか”と、親御さんに当社の新品をご購入していただければ（笑）」。 全盛期の1991年、スキー用品市場は約4,300億円といわれたが、2012年にはその1/4の約1,100億円まで低下した。田口氏によるとサロモンブランドの売上高は全盛期から4割程度まで落ちたというが（数値は非公開）、市場全体の落ち込みからみればサロモンは健闘したといえる。これは、スキー板、ビンディング、ブーツ、ウェアすべての用品を1ブランドで統一できるナショナルメーカーの強みがあったからだという（井上氏、田口氏）。 紋切り型のスキー場運営からの脱却 スキーを運営する側も手をこまねいていなかった。経営難に陥ったスキー場を傘下におさめ、グループとして戦略を建てる観光企業もスキー産業を変化させているという。その代表例が加森観光やマックアース、日本スキー場開発、星野リゾートなどだろう。 こうした企業はスキー場を傘下におさめると、グループ内での特徴を与えるという。例えば「周辺地域1時間圏内にしか広告を打たない地元密着型スキー場」、「フリーライドスキー施設が多いパークスキー場」、「グルーミング（ゲレンデ整備）を徹底的に行うスキー場」などだ。単体経営だったり第三セクターだったりすると、どうしてもすべての需要を満たさなくてはならない“紋切り型”のスキー場になってしまい個性は生まれない（井上氏）。だが、グループ内でそれぞれ役割を与えれば、多様化するスキーヤーのニーズに応えられるというわけだ。 ここ数年、スキー産業は横ばい、もしくは微増という報告が目立つようになった。これはある意味底を打ったといえるかもしれない。しかし、1990年代に起こったような爆発的ブームはもう期待できない。いかにこの横ばい・微増傾向を続けていくか。スキー場、スキーメーカー、宿泊施設など業界関係者の努力が試される局面だ。 |
スキー産業再生計画
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「スキー栄枯盛衰」などの書庫で、スキー場を中心にスキー産業の衰退を特集してきましたが、ただジッと黙って、それを見ているだけでなく、「スキー産業の復活」のために、少しずつ、順序だてて行動していくことにし、２００６年１０月２日、新しい仕事場に就いたのをきっかけに、この書庫を新設しました。皆さん、一緒に考えて行きましょう。
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長野県白馬村は今冬から、周辺の大町市や小谷村、新潟県糸魚川市と協力して、夜間に各市村の中心部とを結ぶシャトルバスの運行を始める。
白馬村では、オーストラリアを中心に村内のスキー場でスキーを楽しむ外国人宿泊客が年々増える一方で、村内には飲食店が少なく、特にスキーを楽しんだ後の夜に食事にありつけない「夕食難民」が出ている。同村だけでなく、周辺自治体からも「冬場の観光客増加につながる」と期待の声が上がる。 白馬村によると、大町市、小谷村をそれぞれ結ぶバスは１２月下旬から来年２月中旬まで、毎晩運行される。白馬村などが村内のバス会社に委託し、路線バスとして運行。運賃は白馬―小谷便が片道３００円、白馬―大町便が同５００円。両市村にある鍋料理や焼き肉の店などを紹介したチラシも用意し、郷土の味を楽しんでもらう。運賃で賄えない分は３市村などが負担するといい、期間中に約２０００人の利用者を見込む。 これとは別に、白馬村は糸魚川青年会議所と協力し、同村と糸魚川市中心部をシャトルバスで結ぶ。来年１月６日〜２月１１日の毎週水、木曜日の夜に計１２往復運行される。白馬村内のホテルとＪＲ糸魚川駅を約１時間で結び、運賃は片道５００円。同市では例年、冬場の観光客数が落ち込むという。同会議所も「スキーで白馬を訪れる外国人観光客に、日本海のおいしい海の幸や日本酒を楽しんでもらいたい。リピーターが増えれば経済効果も大きい」と、受け入れに積極的だ。 白馬村によると、村内には五つのスキー場がある。良質なパウダースノーが売りで、日本のスキーシーズンに夏休みを迎えるオーストラリアを中心に、外国人観光客が年々増加。昨年は過去最多の７万７７２４人の外国人宿泊客が訪れた。 しかし、人口９０００人弱の同村には、これらの観光客を受け入れるだけの飲食店がそろっておらず、夕食に困る外国人スキーヤーは多い。「欧米の観光客は、朝食はホテルで食べるが、夕食は外食が基本」（同村観光課）という慣習の違いもあり、繁忙期には村内の飲食店が予約を受けきれず、多くの外国人観光客が「夕食難民」化しているという。 白馬村観光局は「自治体の連携で利便性を高めれば、更なる観光誘客にもつながる。他のスキー場にはない魅力を発信していきたい」と話している。 |
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妙高市と市観光協会などでつくる妙高観光魅力創造協議会は今冬、北陸新幹線の上越妙高駅（上越市）と妙高市内のスキー場を結ぶ無料のシャトルバスを運行する。
運行日は１２月２６日〜来年１月８日までの毎日と、１月９日〜３月２１日の土・日曜と祝日で、１日３往復する。 ルートは同駅から直売センターとまと、赤倉温泉バス停、赤倉観光リゾートスキー場、ランドマーク妙高高原を経て、終点は杉ノ原スキー場。同駅からの始発は午前８時４５分で、終点には同１０時１２分に着く。杉ノ原スキー場からの最終発は午後３時２０分で、同駅着は同４時４７分。いずれも片道約１時間２０分で結ぶ。 ２次交通を整備して首都圏や関西圏からスキー客を呼び込むのが狙い。バスは観光庁の支援事業として運行され、運賃が無料となる。 |
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株式会社マックアース
スノースポーツディレクター森ユキさん監修/女性視点から子供のためのプログラム開発 日本で最大数のスキー場を運営する株式会社マックアース（代表取締役：一ノ本 達己、所在地：兵庫県養父市）は、今シーズン、「褒める教育」で子供の自立心を育むスキースクール「YUKI LAB（ゆきラボ）」をスタートいたします。 [画像: http://prtimes.jp/i/8639/7/resize/d8639-7-417873-0.jpg ] スキーが子供たちの成長におよぼすメリット 現在の日本におけるキッズ向けスキースクールへの保護者の期待値は、それほど高くないと言えます。子供をスキースクールに入校させる目的は、託児所の延長である場合が多く、それ以上を望んでいない場合がほとんどです。しかし、大自然のなかで頭と身体をフル回転させて行うスキーというスポーツには、子供の脳と身体の発達に非常にプラスになるポイントが多く含まれています。 良質の雪資源に恵まれた日本 まわりを海に囲まれ、良質な雪がコンスタントに降る日本は、世界的にみてもウインタースポーツをするのに非常に恵まれた国です。またアジアの中ではスキー場の歴史が長く、スクールや検定制度など様々なシステムに裏付けられたウインタースポーツの文化があります。この環境を最大限活用して将来のスキーヤー・スノーボーダーを育成し、今後増えてくるアジアからの観光客・子供たちにもウインタースポーツの魅力を知ってもらうため、マックアースではこの「ゆきラボ」を立ち上げる運びとなりました。 つまづきが少なく、短時間でスキーが身に付くプログラム ゆきラボでは、スキー板をはく前の“スターター” の段階からレッスンを始めます。スキーブーツをはいて、まずは斜面を歩く事から慣れていきます。誰でも出来る段階からスタートし、カンタンなレベルから難しいレベルへ無理なく移行していくことで、「寒いけど頑張れた」「疲れたけど、楽しかった」というポジティブな印象が残るプログラム作りをしています。 女性視点から子供のためのプログラム開発 ゆきラボのプログラムは、スノースポーツディレクターの森ユキさんに依頼。子育てを経験した女性指導者ならではの視点で、一方的な技術指導ではなく、「褒める教育」で子供たちに自信を持ってもらい、スキーを通じて自律を養うプログラムです。 寒くてつらいスキー練習ではなく、楽しくて続けたくなる場所を目指し、「子供の長所を認め、伸ばすこと」「分かりやすい言葉で子供と接する事」「子供の自立を引き出す事」「忍耐強く子供と接する事」を指導方針に掲げています。 ゆきラボは、その子の良い所を見つけ、褒め、認め、自信を持たせます。難しい言葉でスキーの技術を教えない、誰もが最後まで出来るカリキュラムです。チルドレンファースト・・・子供たちを第一に考え、子供たちのために愛をもって接する。スポーツから学ぶ、豊かな広い心。全ての子供たちが夢と希望に満ち溢れますように！ ゆきラボのコンセプト「チルドレンファースト」 ゆきラボのあるスキー場 ＜北海道＞ -スノークルーズ オーンズ（北海道小樽市春香町357、TEL: 0134-62-2228、HP: http://onze.jp/） -ピリカスキー場（北海道瀬棚郡今金町美利河215-1、TEL: 0137-83-7111、HP: www.kurplazapirika.net/） -黒姫高原スノーパーク（長野県上水内郡信濃町大字野尻3807、TEL: 026-255-3176、HP: www.kurohime-kogen.co.jp/） ゆきラボHPは12月7日オープンです。www.yukirab.jp プレスリリース http://prtimes.jp/a/?f=d8639-20151202-2635.pdf |
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日本スキー場開発 ＜６０４０＞ （東マ）は関東甲信越を中心にスキー場運営事業を展開している。
株価は地合い悪化の影響で急落する場面があったが、目先的な売りが一巡して切り返す動きだ。 １６年７月期も増収増益基調が期待され、２２年中国・北京冬季五輪も収益拡大に向けた追い風となりそうだ。 ■関東甲信越を中心にスキー場を運営 ０５年１２月に日本駐車場開発 ＜２３５３＞ の戦略子会社として設立し、関東甲信越を中心にスキー場運営事業を展開している。 スキー場運営専業として国内初の上場企業だ。 １５年３月時点で長野県・ＨＡＫＵＢＡ ＶＡＬＬＥＹエリアの４スキー場（白馬八方尾根スキー場、白馬岩岳スノーフィールド、栂池高原スキー場、鹿島槍スキー場）、長野県・竜王スキーパーク、群馬県・川場スキー場、および岐阜県・めいほうスキー場の７スキー場を運営している。 スキー場運営の子会社は、鹿島槍（０６年９月取得、鹿島槍スキー場）、北志賀竜王（０９年１１月取得、竜王スキーパーク）、川場リゾート（１０年１０月取得、川場スキー場）、白馬観光開発（１２年１１月取得、白馬八方尾根スキー場、白馬岩岳スノーフィールド、栂池高原スキー場）、めいほう高原開発（１４年１０月取得、めいほうスキー場）である。 付随サービスとして、スキー・スノーボード用品や登山用具などのレンタル（１３年４月取得の子会社スパイシーなど）、スキー場の機械・車両などのメンテナンス、および飲食店舗運営なども展開している。 ■ウィンターシーズンの構成比が高い収益構造 ウィンターシーズン（スキー場の営業開始日〜営業終了日）には、主にリフト券の販売、料飲の提供、スキー・スノーボードなどの用品レンタル、土産物の販売などを行う。 またグリーンシーズン（ウィンターシーズン以外の期間）には、主にリフト券の販売、料飲の提供、登山用具のレンタル、土産物の販売などを行う。 なお１４年７月期の７スキー場合計来場者数は１３年７月期比１５.９％増の１６７．７万名で、１４年７月期の売上構成比はリフト券売上が５６．３％、料飲売上が１５．２％、レンタル売上が８．４％、その他売上が２０．１％だった。 また収益面では、ウィンターシーズン（通常１１月〜４月）にあたる第２四半期（１１月〜１月）と第３四半期（２月〜４月）の構成比が圧倒的に高く、グリーンシーズンにあたる第１四半期（８月〜１０月）と第４四半期（５月〜７月）は営業赤字となる構造だ。 そして冬の降雪量過多または不足などの天候リスク、地震・噴火などの自然リスクも影響しやすい。 ただしグリーンシーズンの収益化が冬の天候リスク吸収や雇用の安定化にも繋がるため、新規事業などの施策によりグリーンシーズンの売上構成比３０％（１３年７月期実績１１．０％％、１４年７月期実績２１．７％）を目指している。 ■地域活性化の中心的な役割を担う存在としてスキー場を再生・運用 事業再生・運営のプロ集団として、貴重な自然を最大限活用したスキー場運営の再デザインを目指し、スキー場取得とバリューアップの相乗効果で成長する独自のビジネスモデルを推進している。 スキー場の再生というと投資ファンド的な印象を受けるが、スキー場を投資・投機・転売対象の不動産としてではなく、中長期的な視点でスキー場を基点とする地域活性化・地方創生を目指し、地元パートナーや地域社会と一体となったハンズオンスタイルで、スキー場の再生・運営に取り組んでいることが特徴だ。 そしてスキー場運営事業の適正な収益化と持続的な成長を実現するため、豊富なノウハウによるスキー場運営における非効率性改善、および新規事業によるオールシーズン経営を推進している。 集客増加策としては、国内外でのスキー・スノーボードに関係する大規模な展示会、旅行会社と連携した商品企画、外国観光業への販路開拓、スキー場の認知度向上に向けた広告宣伝などを実施している。 魅力的なスキー場づくりとしては、上級者が楽しめるゲレンデの設営、ファミリー層向けに子どもが安全に雪遊びできるキッズパークの増設、初心者向けにソリ遊びを中心としたゲレンデの設営、週末・祝日の来場者層に合わせたゲレンデ企画の実施、飲食テナントの充実などの施策を強化している。 またグリーンシーズンにおいては、高山植物園、キャンプなどの自然体験、音楽イベントの誘致、さらにサバイバルゲームフィールドなど、自然を活かした施設への積極投資と販売強化を推進している。 ８月２８日には竜王マウンテンパークを運営する北志賀竜王が標高１７７０ｍの竜王ロープウェイ山頂に２段式テラス「ＳＯＲＡ ｔｅｒｒａｃｅ」をオープンする。 今後は「ＳＯＲＡ ｔｅｒｒａｃｅ」から波及する施設とサービスの価値向上を推進する。 ■世界からのインバウンド需要とオールシーズン化の戦略を推進 過去にＭ＆Ａで取得した７スキー場については、いずれも収益性が改善し、Ｍ＆Ａの取得費用を回収済みだ。 そして一段の成長に向けた戦略として、ジャパンパウダーを求める世界中の顧客を日本のスキー場へ集客するインバウンド戦略や、スキーシーズンだけでなくグリーンシーズンも集客するオールシーズン収益化戦略を推進し、スキー場・関連事業を継続的に取得するＭ＆Ａ戦略を質・量ともに加速する。 スキー場に対する「目利き力」の醸成、再生・運営・危機対応などのノウハウの蓄積、再生トラックレコード（実績）の積み上げで、さらなるスキー場および関連事業の取得・再生に繋げる。 ＩＰＯによる知名度や信用力の向上も背景として、エリア分散、収益性、雪不足リスク、雪質、アクセス、グリーンシーズンにおける改善余地などを意識しながら、年１件程度ペースでポートフォリオ拡充戦略を推進する方針だ。 なお１５年５月、長野県のＨＡＫＵＢＡ ＶＡＬＬＥＹ（長野県白馬村・小谷村・大町市に所在する１０ヶ所のスキー場からなる日本最大のスノーリゾート）が、世界的に著名なスキーリゾートのみで構成されるＴＭＣ（Ｔｈｅ Ｍｏｕｎｔａｉｎ Ｃｏｌｌｅｃｔｉｖｅ）から、日本で唯一のパートナーと承認され、参加することになったと発表している。ＨＡＫＵＢＡ ＶＡＬＬＥＹ１０ヶ所のスキー場のうち、当社グループが４ヶ所を運営している。 ■１６年７月期も増収増益基調 前期（１５年７月期）の連結業績予想（４月２２日公表）は売上高が前々期比１７．１％増の５７億５０百万円で、営業利益が同２４．２％増の９億円、経常利益が同１３．２％増の８億５０百万円、純利益が同３０．６％増の６億８０百万円としている。 配当予想は無配を継続する。 来場者数の想定は、ウィンターシーズン１５６．１万人、グリーンシーズン２４．４万人、スキー場全体で前期比７．６％増の１８０．５万人（うち新規のめいほうスキー場が２１．７万人）としている。 グリーンシーズンにおいては大雨や台風などの天候リスクを織り込んでいる。 第３四半期累計（８月〜４月）は、売上高が５４億４２百万円、営業利益が１２億７９百万円、経常利益が１２億３５百万円、純利益が８億３３百万円だった。 前年同期との比較で２５．１％増収、２３．３％営業増益だった。 １４年１０月取得めいほうスキー場の寄与に加えて、国内外におけるセールスプロモーション効果で、ウィンターシーズンでは外国人旅行客が増加基調であり、長期滞在の傾向も強めている。 またグリーンシーズンでは多くの登山客に加えて、宿泊施設を活用した自然体験学校の合宿、スポーツ関係者の合宿などの需要も活発化しているようだ。 通期予想に対する進捗率は売上高９４．７％、営業利益１４２．１％、経常利益１４５．３％、純利益１２２．５％だった。 ウィンターシーズンの第２四半期と第３四半期の構成比が高い収益構造だが通期ベースでも好業績だろう。さらに今期（１６年７月期）も増収増益基調が期待される。 ■中期的に収益拡大基調、２２年中国・北京冬季五輪も追い風の可能性 国内のスキー人口は、スキーブームと呼ばれたバブル期の８０年代〜９０年代をピークとして長期減少傾向が続いた。 しかし近年はスノーボード愛好者の増加や、バブル世代ファミリー層のゲレンデ回帰などで下げ止まり感を強めている。 さらにジャパンパウダーを求める世界中のインバウンド顧客が急増し、滞在長期化傾向も強めている。 なお７月３１日に２２年冬季五輪開催地が中国・北京に決定した。 これを契機に中国でスキー人口が増加すれば、雪質の良い日本のスキー場でスキーを楽しむ中国人旅行客が一段と増加する可能性もあるだろう。 一方では、スキー場の淘汰などでスキー場数の減少傾向は続いている。スキー場の新規開発はなく、大手不動産・鉄道会社においてもノンコア事業となってスキー場事業から撤退する動きも見られる。 このためスキー場数と来場者数の需給バランスが改善傾向を強め、特にアクセス、ホスピタリティ、雪質に優れたスキー場には残存者利益が期待できる状況となっているようだ。 こうした事業環境の好転も追い風であり、スキー場運営専業企業としての強みを活かして、中期的に収益拡大基調だろう。 ■株価は地合い悪化に伴う売り一巡感 なお５月２８日に株主優待制度の導入を発表している。 毎年７月３１日現在の１単元（１００株）以上保有株主に対して、日本スキー場開発グループが運営するスキー場の割引チケット５枚（１枚で４名利用可）、および日本駐車場開発が運営・管理している時間貸し駐車場の１日駐車料金３０％割引券５枚を贈呈する。 １５年７月３１日から実施する。 株価の動きを見ると、５０００円台でモミ合う展開だったが、地合い悪化の影響を受けて８月２４日に４３０５円、そして２５日に４２００円まで急落する場面があった。 ただし２６日は終値で４８９５円まで戻している。 地合い悪化に伴う目先的な売りは一巡したようだ。 ８月２６日の終値４８９５円を指標面で見ると、前期推定連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ１７２円５５銭で算出）は２８〜２９近辺、実績連結ＰＢＲ（前期第３四半期末実績の連結ＢＰＳ１２５５円９７銭で算出）は３．９倍近辺である。 週足チャートで見ると１３週移動平均線を割り込んだが、長い下ヒゲをつけて地合い悪化に伴う売り一巡感を強めている。 １６年７月期も増収増益基調が期待され、８月３日の戻り高値６１６０円、そして５月の上場来高値７０３０円を目指す展開だろう。 |
