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少子高齢化と人口減少が深刻な問題だと言われて久しいが、先日、豊島区を含む896市区町村が人口が減少して2040年には消滅する可能性があるとの試算が発表され、波紋が広がっている。
数多い消滅可能性都市が生き残るには、リゾート開発という手立てがあると大前研一氏は提案する。 ＊ ＊ ＊ 出産年齢の中心である20〜39歳の若年女性が半減することにより、全国1800自治体の半分にあたる896市区町村が2040年に「消滅」の危機に直面する──という衝撃的な試算を、有識者らでつくる民間組織「日本創成会議」の人口減少問題検討分科会が発表した。 人口減が止まらない「消滅可能性都市」は全国にくまなくあるので、このままでは日本の地方自治体が崩壊するのは時間の問題である。 もはや打つ手はないのか？ 否、まだ手立てはある。その一つが「リゾート開発」だ。 世界を見渡すと、海外からの観光客で賑わっているリゾート地は数多い。 たとえば、インドネシアのバリ島、オーストラリアのハミルトン島やヘイマン島、カナダのウィスラー＆ブラッコム、スイスのサンモリッツ、オーストリアのアールベルクなどである。 日本でも北海道のニセコは外国人に大人気だ。 世界、とりわけアジアの富裕層は日本が大好きだ。 治安が良くて料理が美味しく、風光明媚な山々や温泉、沖縄の瑚礁をはじめとする美しい海などの観光資源も豊富だからである。 彼らをいかにして日本のリゾート地に呼び込むかが、今後の地方振興・地域活性化のカギとなる。 ところが日本の場合は、かつて賑わった観光地ほど今は閑古鳥が鳴いている。 その象徴が新潟県の越後湯沢だ。 上越新幹線で東京から1時間半足らずの越後湯沢はスキー客でごった返した時期もあったが、未だにリゾート地としては中途半端で魅力がない。 また、冬以外のシーズンは訪れるメニューが全く見当たらない。 このため、バブル崩壊やスキー人口減少の影響もあって、100棟以上建設されたマンションの大半は入居者のいないゴーストハウスになってしまい、1室50万〜550万円前後で売りに出されている。 スキー客が減った結果、周辺にある20か所のスキー場も次々に潰れ、町は寂れる一方だ。 もはや越後湯沢に希望はないのかと言えば、全くそんなことはない。この町をアジアの一大リゾート地に再生することは十分可能だと思う。 参考になるのは、前述のウィスラー＆ブラッコムである。 2010年バンクーバー冬季オリンピックの開催地で、二つの山に200以上のコースと39のリフト・ゴンドラがあり、スノーボードパークやハーフパイプ、キッズパークなども充実している巨大なスキーリゾートだ。 山の上には初心者からエキスパート、子供から高齢者まで、すべてのスキーヤーが楽しめる多彩な斜面が常に最高の状態に整備されている。 そしてアフタースキーは、高級ホテルやコンドミニアム、一流レストラン、バー、ディスコ、映画館、様々なショップなどが集積した麓の町ウィスラー・ビレッジで快適に過ごせる設計になっている。 そういうまとまったコンセプトで一体的な開発・運営ができているのは、ハミルトン島やヘイマン島もそうだが、リゾート全体を一つの会社が経営しているからだ。 一方、越後湯沢は一つひとつのリフトやゴンドラ、宿泊施設、飲食店などの経営がバラバラでまとまりがない。 だから駅前商店街と同じで1軒ずつシャッターが下りていくし、麓の町はスキー場に行き帰りする時の単なる通過点でしかないから寂れる一方だ。 これは他のスキー場も同様である。 もう一つ、日本のスキー場に共通する問題は、日本が貧しかった時代のままで、いわば「大学スキー部の合宿用」に造られていることだ。 高級ホテルや一流レストランは少なく、旅館、民宿、ペンション、食堂、居酒屋が中心だ。 リフトを乗り継ぐ時も、えっちらおっちら斜面を登らなければならないが、そんなスキー場は海外では見たことがない。 世界の有名スキーリゾートは、すべて斜面を滑り降りて乗り継げるようになっている。 要するに、世界のスキー場は富裕層や高齢者、家族連れに優しいコンフォタブルなリゾートとして造られているのだ。 それと同じようなものに、東京から近くて12月から5月末まで滑ることができる越後湯沢を造り替えれば、アジア随一のスキーリゾートになる可能性もあると思う。 |
スキー産業再生計画
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「スキー栄枯盛衰」などの書庫で、スキー場を中心にスキー産業の衰退を特集してきましたが、ただジッと黙って、それを見ているだけでなく、「スキー産業の復活」のために、少しずつ、順序だてて行動していくことにし、２００６年１０月２日、新しい仕事場に就いたのをきっかけに、この書庫を新設しました。皆さん、一緒に考えて行きましょう。
コメント（2）
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バブル崩壊とともに、経営難に陥っている各地のスキー場。
大規模開発によって作り出されたリゾートスキー場でさえ、不振にあえいでいる。 そんな中、決してスキー産業が盛んとはいえない兵庫県から飛び出したマックアース株式会社は飛ぶ鳥を落とす勢いで、成長を続けている。 兵庫県のハチ北高原の一宿舎からスタートした同社は、2代目の“異端児、”一ノ本社長の経営方針のもと、経営難のスキー場を傘下におさめ、現在全国に27のスキー場を経営している。 その躍進を続けるマックアースの原点、その背景にある思いとは。 1980年代後半。時はバブル絶頂期。冬の週末ともなると若者達はスキー板を担ぎ、キャスターバッグをコロコロ引いて、こぞってスキー場に出かけた。 誰もが映画「私をスキーに連れてって」の主人公になった気分だった。 週休二日制の一般化やスキー用品の低価格化、高速道路や新幹線、またはスキー臨時列車など交通網の整備。 スキーがブームになる要因が揃っていた。1993年に記録した1，860万人というピークに向かって、スキー人口の増加はどんどん加速していった。 ところが、バブルが崩壊。それに加えて暖冬傾向による雪不足が続く。 2000年台前半には、スキー人口は800万人を割り、閉鎖を余儀なくされたスキー場も少なくなかった。 また不況の影響で、国内のスキー用品メーカーの事業撤退も相次いでいった。 2000年代後半になって減少の度合いは緩やかにはなったものの、スキーヤーの中心は中高年。若者のスキー離れは顕著だ。 そんなスキー産業の危機に救世主として現れたのが、株式会社マックアース代表取締役CEO、一ノ本達己氏だ。 閉鎖寸前のスキー場を見事に再生させるなど、現在、全国27のスキー場を傘下に収める、スノーリゾート界の風雲児だ。 斜陽産業と言われるスキー場経営だが、マックアース社が持つスキー場は、今冬も連日大繁盛している。 一ノ本氏は何故スキー場経営に乗り出したのか。それには一ノ本氏自身のヒストリーが大きく関わっていた。 [写真]原点となったハチ高原の食堂 ■家業を継ぐことは当たり前だと思っていた 大学を卒業し、兵庫県の実家に帰った一ノ本青年に、父は自身が経営する宿の帳面を預けた。 「帳面をもらうということは、会社がどうなっているかが、わかるということ」。父は息子に継がせたかったし、息子もまた、そこに自らの夢を描いていた。 幼い頃から両親の働く姿を見て育った。 父は1961年、兵庫県のハチ高原に食堂を開いた。 まだスキー場もリフトもない時代、山スキーの客を相手に始めたのだ。 「ある意味、山を開いたような男でした。ホント先駆者。先見の明があったんですね」。そんな父に憧れた。 その後、父はハチ高原で初めての宿泊施設「ハチ高原ヒュッテ」を開業し、その後、増改築を繰り返して大きくしていった。 入社した一ノ本氏は宿の経営から営業、全てを勉強し、自身の思いを投影させていった。 「完全な代表取締役になったのは28の時でした。親父に『もう辞め！』と言って、退職金を払って辞めさせました(笑)。親父もよく思い切って任せたなと思いますね。『なんちゅう親父や』と思っていましたけど。今から思えば、うまいこと仕込みよったなと思いますね(笑)」。ここまでは父の思惑通りだったようだ。 「経営のノウハウなんて何も持っていなかったけど、小さい頃からずっと両親が仕事しているのを見ていて、自分なりに感じていたこともいっぱいあったので。ちゃんと営業して、お客様に頭下げて、そうして来て頂いたら、いっぱい満足して帰ってもらう。そこは、しっかりとおもてなしする。おもてなしっていうのはその場の言葉の対応だけじゃなくて、来てもらいやすくするとか、来てもらった時にどういうものを用意してとか、そんなことだと思うんですけど。普通のことを普通にやっただけ」。こともなげに話すが、実は他の宿泊施設とは一線を画す、一ノ本氏ならではの経営戦略があった。 ■「客単価」と「坪売り上げ」 「ウチの場合は、学校さんなどの団体が多かったんですよ。そこは特殊でしたね」。宿泊や食事が目的ではなく、スキー実習や野外体験など教育活動のために泊まる宿。「親父の代は（学校による客が）70％くらいでしたけど、ボクはそれを93％まで引き上げました」。 一ノ本氏によれば、当時は、まだバブルの残り香が漂っている頃で、世の中の風潮として高単価でいい宿を作ることがステータスであり、一般客がまだ多く詰めかけていたこともあり、学校相手というのは異端児扱いだったようだ。「だったらボクは逆をいこうと。より学校さんを泊めるぞって考えたんです」。 あまのじゃくな性格なのか？いや、そうではない。そこには、したたかな計算があった。 「確かに宿泊の単価は低いんですけど、一般のお客様は宿泊料だけ。でも学校さんは100％道具のレンタルが出る。レンタルウェアも、平成5年ぐらいから自社でやるようにして、スキースクールも始めた。そうするとトータルの売り上げは、学校さんに泊まってもらった方が上がる。また一部屋の人数が一般のお客様よりたくさん入ってもらえるので、坪売り上げは学校さんを泊めた方が倍くらいになるということに気づいたんですよ」。 「客単価」と「坪売り上げ」。そもそものルーツが食堂経営だったことが、多くの宿舎経営者が持つ「客単価」ではなく「坪売り上げ」の概念を一ノ本氏に植え付けていた。 そして「坪売り上げを考えたら、学校さんの方がいいだろうなというのと、そこに特化して突き詰めることで、出せるコンテンツの数が増える」というところに考えが至った。 ■来てもらう“目的”を作る 様々な体験活動のプログラムを用意した。よそがやっていないようなこと…たとえば、プロジェクトアドペンチャーという、アメリカ発の森の中のアスレチックゲームを西日本で初めて導入するなどした。こういうことをやったらどうですか」と提案をし、それを取り入れてもらった。「要は『ここに来なきゃいけない必然性をいかに作るか』って話ですね」。 一ノ本氏の言うところの「温泉ない、行き止まり、道も悪い、観光資源ない。ただ自然だけはある」というのを逆手に取って、「来てもらう用事を作る。それが自然体験だったり、スキーだったり。アクティビティが目的で、それに付随した宿泊施設。そういう売り方しかできないんじゃないのかなと思ったので、そこに力を入れようと。ウチのスタッフはみんな野外活動とかキャンプ系とかの資格いっぱい持ってますもん。みんな指導できますよ」と方向性を明確にした。 宿に足を運ばせる“目的”のプランを何万通りと作った結果、バブル崩壊の煽りを一切受けなかった。 更に一ノ本氏は勝負に出た。1995年、順調に売り上げを伸ばしている中、建物の一部老朽化もあり、増改築を計画した。 古い部分だけを建て替えるのか、思い切って大々的に改装するのか悩んだが、「キャパが変わらなければ売り上げは伸びないし、借金が増えるだけ。どうせやるんだったらキャパも増やそう」、そう決意した。 だが売り上げの2〜3倍にも上る多額の借金に、引退した父は大反対だった。それでも父の反対を押し切って強行した。 一ノ本氏には実は勝算があったのだ。「ハチ高原に今までなかったキャパの宿を建ててやろうと。それには一軒の宿に2校泊める仕組みを作ること」。 2校同時に泊めながらも、お互いの学生が全く顔を合わせない“からくり”。 これまで学校相手に商いをしてきたノウハウを結集させて、導線を考え自ら設計図を描き、プロに手を加えてもらって完成させた。 関西ならではの理由ではないが、血気盛んな中学生が1つの導線を利用となると、トラブルが起こってしまう可能性もある。 引率する方への配慮として、玄関から食堂から全て2つ造り、導線がまじわることの無い設計にした。 これが見事にヒットして、売り上げは着実に増えた。 学校の利用が、かつては年間約50校だったのを、一ノ本氏が入社してから営業力によって倍増させ、その増改築で170校にまで増やすことができた。 周りでは、一般客が減り汲々としていた2002年、売り上げはピークになった。 「バブルがとっくに吹っ飛んでる時に、ウチはピークを迎えた」。 全ては計算通りだった。と同時に、「『地域で1番になんなきゃ』と猛烈に思っていた」という野望も叶い、ハチ高原でナンバー3からトップの売り上げにまでのぼりつめた。 ■2軒目のホテル。そしてスキー場経営へ そうなると次なる勝負に出たくなる。他県への進出だ。 2002年、滋賀県に「奥琵琶湖マキノパークホテル」を建てた。それまで培ったノウハウを生かし、ここはなんと一般客お断りの学校オンリーと決めた。カヤック・スクールを併設し、それを売りにした。 しかし他県の人間に対する風当たりは強かった。「兵庫県の人間が滋賀県で商いをするわけだから、最初は地元の皆さんからは『商売敵になるんやろ』、『何でもできると思うなよ』みたいなのがあって、ホント大丈夫かなと思いながら行ったんです」。なかなか受け入れてもらえなかった。 けれど、いざ始まると風向きは違ってきた。 「色んな側面から支援をしてもらえるわけですよ。雇用の部分で来てくれる人もいれば、業者さんとして協力してくれる人もいる。すごくいい人達なんですよ、滋賀県のマキノの皆さんは。最初はカヤックも『湖を勝手に使えると思うなよ』みたいなこと言われたりしていたのが、どんどん協力してくれて、すごく助けてもらったんですよね」。真摯な経営は、マキノの人々にも認められたのだ。 5年経った時だ。ホテルから一番近いところに位置する国境スキー場が閉鎖の危機に陥っていることを聞かされた。 ホテルからは約8キロ、バスで約10分の距離。冬はこのスキー場を利用した修学旅行のプランをいくつも催行させてきた。 「だから閉まると困っちゃうな、もう一つ近くの函館山でやるかな、くらいに考えていたんです。すると地元の皆さんが『お前の会社でやれよ』と。それで、『閉めるくらいだったらウチにやらせてください』というところでスタートしたんです」。 こうして一ノ本氏はスキー産業に足を踏み入れた。2008年、国境スキー場を買収。マックアース社初のスキー場となった。 ■異常だったスキーブーム 若者がこぞってスキーに熱中していたバブル期を、一ノ本氏は「クレイジーでしたね」と表現する。「もう、スキー行こうなんていうと絶好のお泊りデートですよね。『どっか泊まりに行こうぜ』って言うとやらしいですけど、『スキーに行こう』って言うと全然やらしくないんですよ。恋愛的要素がデカかったと思いますねぇ」。 宿でも「一般客の受け付けは9月1日に台帳開けるんですけど、その日のうちに年末年始の予約は埋まりましたもん」という状態だった。デートに誘うきっかけにもなれば、ゲレンデやバスツアーでの出会いもあった。そしてまた、「上手くないと格好悪いので、みんなコッソリ練習に来てたなぁ」と“陰練”に励む男子達もスキー人口増加の一助を担っていた。「私をスキーに連れてって」の世界、そのままだったのだ。あれだけ異常さを極めたスキーブームには、若者の恋愛事情が大きく関わっていたと、一ノ本氏は振り返る。 もちろんブームが去ってからも継続しているスキーヤーもいる。「今のスキーヤーはストイックですよね。純粋にスポーツを楽しんでますから」と一ノ本氏。「やる人が増えると裾野が広がってピラミッドが作られます。今はピラミッドの底がなくなっちゃって、上だけ残ったような感じですね」。ブーム時にピラミッドの上部を構成していた「スキーを一生懸命やる人達」がそのまま続けているのだという。 異常さを物語るこんな数字も教えてくれた。「当時は世界で500万台生産されたスキー板が日本で300万台はけていたっていう、ホントに恐ろしいことが起こっていたんですよ」。今、日本のスキー板の販売数は約50万台と言われている。 「適正だと思います。ヨーロッパや北米と人口の割合で考えて、スキーが滑れるエリアというのも入れて計算すると、ざっと8000万の人が対象と考えれば、50万という数字は普通だなと。それにプラス、スノーボードも販売されていますからね。合わせれば、日本でも結構な率で、まだウィンタースポーツの用具が普通に売れているレベルかなと思いますね」と、一ノ本氏は見ている。「あの頃が異常だっただけで、世界的に見ても落ち込んでいるわけではないですね。こんなもんじゃないかと思います」。全く悲観する数字ではないそうだ。「ただ」と付け加える。「もうちょっと流行らせたいですけどね」。ポツリとつぶやいた。 ■実は身近な日本のスキー場 日本にとって、今後スキー産業はどうなっていくのか。実は世界から見ると、日本のスキー場は“おいしい”マーケットなのだと一ノ本氏は語る。それはスキー場の立地にあるという。 「空港や生活圏からの距離ですね。独自の文化を体験しながらウィンタースポーツも楽しめる。そういう立地の国って、世界でもあまりないんです。（他国は）寒々たる岩山を登って行った上にリゾートがあるというようなところが多いので。生活圏に近いところにスキー場があって、文化と共に売れるスキー場って日本の特色だったりするので、それはしっかりと売っていくことが大事なんです」。 日本の主要都市からスキー場はそう遠くない。「たとえばパリから最寄りのスキー場って4〜5時間かかるんですよ。車で行きゃ8時間とか。それが日本では東京から1時間で越後湯沢ですし、大阪からも最寄りのスキー場に1時間半。名古屋からは1時間でダイナランドとかデカい山があるんですよね。札幌なんか2〜30分で行けちゃうし。仙台だって30分ありゃスキー場があるんです。こんな国ないですからね」。立地という面では、日本のスキー場は非常に魅力的なのだ。 だから、国内のスキー人口開拓とともに、海外にも目を向ける。「今、インドのお客さんなんか、ヨーロッパのマーケットとか狙っているんで、いかにそのへんから日本に来てもらうかというのを真剣に考えているんですよ」と明かす。「インドからだと、日本に来てもヨーロッパに行っても、だいたい等距離なんですよね。飛行機の時間距離でね」。 ただそこで問題なのが広さだ。「日本の一番デカいスキー場って、ニセコ（北海道）のスキー場4つ全部繋いで480haなんですよ。志賀高原が440ha。フランスで一番デカいトロワバレーというのが5000haありますから、10倍なんですよ。そりゃ日本はヨーロッパが真剣に向かってきたら勝てない。でもそこと勝負しなきゃなんないわけです」。 そこで「日本には日本なりの独自の文化や温泉、素晴らしいところがいっぱいある」というのを売りにしつつ、その一方で「せめて1000haっていうスキー場は、永続的にこの商いを続けていくんであれば必要かなと思います」と、現在の法律では制限されている標高2000m以上の開発など、法改正や緩和を望んでいる。そして、そこには自社の利益だけではなく、自身もかつて国体選手として活躍したアルペンスキー競技の発展を願う思いが含まれている。 ソチオリンピックで日本は8個のメダルを獲得した。しかし「アルペンスキーは、日本でほとんど話題にならない」と一ノ本氏は嘆く。「ヨーロッパの選手って、スキー場が育てているんですよ。スキー場が売り上げの一部を選手強化に使っているんです。ヨーロッパなんてホントにすーっごい人数の中から選ばれた人達が選手としてオリンピックに出てくる。特にアルペンスキーの方はね。あれが一番、競技人口デカいので」。そもそもの分母の数が違うわけだから、選ばれる選手のレベルも非常に高いのだ。 日本に3000m級の独立峰は3つしかない。富士山と御岳と乗鞍だ。「斜度が30度以下で、10数度でザーッと3000mまで行ける山って、乗鞍なんですよ。富士山は急ですから。乗鞍ってずーっと山裾から20度切るくらいで3000mまで繋がっている。でも今の法律では2000mまでしか開発できないから、そこから先は作れないんですよ」。法規制の壁が立ちはだかっている。 「これ作っちゃったら、えらいスキー場できるんですよ。ゴールデンウィークまで滑れます。一番上は万年雪、大雪渓ですから。そういうものができたら、ホントに日本のスキー場はまだまだいけるなと」。スキー場に利益が生まれれば、ヨーロッパのように選手強化に力を入れることができるようにもなる。国策によって拓けることを切に願っている。 「最終的にはヨーロッパに匹敵する山岳リゾートを作っていきたいというのがありますよね。それは夢ですね、ホント。ただ、日本の法規制はなかなか厳しいものがあるんで、簡単じゃないですけど」。そう言いつつも一ノ本氏は、どこか楽しそうだ。もしかすると次なる秘策、ウルトラCを用意しているのかもしれない。 |
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日本国内で27のスキー場を経営する株式会社マックアース（代表取締役CEO一ノ本達己）と、世界最大のスノーリゾート運営会社あるフランスのカンパニーデザルブ（以下CDA）が資本・業務提携を締結したことが3月25日、東京都内で発表された。
CDAはスキー運営のスペシャリストを作ることを目的に1989年、設立された。 アルプス地方を中心にラ・プラーニュ、ティーニュ、メリベル、レ・ザルクなど11の高級スノーリゾートを有する世界最大のスノーリゾート運営会社で、グループスキー場間で集中購買のシステムや安全管理の内製化などを確立している。 先のソチ五輪の設計、オペレーションも担当するなど、マックアースが手本とする企業だ。 マックアースは、兵庫県のスキー場に隣接する食堂からスタート。 代表取締役の一ノ本氏が幼いころから憧れていたスキー場経営に参入したのは2008年。 それから6年間でその数を27にまで増やし、現在は、ホテル、野外教育、グリーンリゾート、ゴルフリゾートなどマウンテンリゾートを中心に事業展開している。 1980年代から1990年代のスキーブーム時代と変わらない高コスト体質や、スキー人口の減少から経営難に陥ったスキー場を、次々と再生させている。 数多く手がけることで各スキー場の“強み”を見出し、補完しあい、ノウハウの結集と情報の共有をすることで、ここまで躍進してきた。 マックアースはスノーリゾートが、市場としての伸び代がまだまだあると考え、また日本のスノーリゾート界の現状を打破すべく、2012年からCDAにラブコールを送り続け、この度、締結にこぎつけた。 これまでもマックアースでは、徹底したコストカット、マーケティングと宣伝、企画、各スキー場の個性化などの経営戦略で、利用者数や売り上げを伸ばしてきた。 今回、CDAと提携を結んだことにより、更なる経費の軽減を期待している。 たとえば最小限の燃料代で効率よく雪を作る技術など、今まで日本にはなかったノウハウや資材調達の共有化、一括購入による価格交渉力の強化などにより、「（現状より）さらに2〜3割のコストカットは可能だと思います」と一ノ本氏。 また、共同でアジアマーケットの開拓を目指すなど、海外からのインバウンドの取り込みや、日本のみならずアジア地域へCDAのノウハウの供与など、その提携内容は多岐に渡る。 ウィンタースポーツ全体の訴求によるマーケットの拡大、海外への“ジャパニーズ・ウィンタースポーツ”の訴求、そしてゆくゆくは、日本のみならずアジアのスノーリゾートにおけるリーディングカンパニーを目指すという。 そもそもの休日の形態がヨーロッパとは違う日本では、冬季の休暇は決して長くない。 それ故にスキー場での滞在日数が少なくなってしまう。 しかし「満足するスキー場を造れば、滞在日数を増やすことができるし、スキー場に足を向けさせることができる」と、一ノ本氏は自信を見せる。 「満足するスキー場」として、一ノ本氏が目指しているのは、ヨーロッパのような長期滞在のできる広さのスキー場だ。 2つのスキー場にロープウェイを架けて拡大化したCDAのノウハウは、一ノ本氏の夢を後押してくれるに違いない。 「フランスでカンパニーデザルプさんがやってこられた見事なスキー場再生の手法を学ばせて頂いて、日本でもカンパニーデザルプさんが起こされた“奇跡”を、我々も起こして参りたい。スキー場をもう一度活気あるものに、魅力ある場所にすることでウィンタースポーツのさらなる振興を、そして中山間地域の経済の活性化に真剣に取り組んで成し遂げたい」。魅力あふれるスキー場へ――。夢に向かって、一ノ本氏は走り続ける。 |
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スキー場の最寄り駅であわてて切符を探すパッとしない若い男。
でも、ゲレンデでスキーウェアに着替えると、別人のようにカッコよくなり、颯爽と白銀の斜面を駆け下りていく。女の子はその姿を見つめ、思わずつぶやくのだ。「えっ、なに？ これがゲレンデマジック」――。 長いあいだ低迷していたスキー人気が復活しつつある。それを象徴しているのが、昨シーズンから6年ぶりに再開されたJR東日本のスキー旅行キャンペーン「JR SKISKI」のこのCMだ。 本田翼が出演した昨季に続き、今シーズンは「ぜんぶ雪のせいだ。」をキャッチコピーに若手女優の川口春奈を起用、スキー場での恋愛模様を描いて話題になっている。 こうやってスキーがクローズアップされるのは、ここ最近なかったことだ。 スキー人気の回復は数字にも明確に表れている。 苗場スキー場（新潟県）はこの1月〜3月のホテルの予約状況が前年同期比10％増となり、長野県・志賀高原の19のスキー場も年末年始の利用客が前年同期に比べて10％以上増加したという。 同県の白馬八方尾根スキー場は13％増で、野沢温泉スキー場も5％増。 さらに、北海道を見ても、ニセコ地区のニセコグラン・ヒラフスキー場の12月の利用客は前年同月比で15％も増加して約8万人となり、ルスツリゾートも15％増、富良野スキー場にいたっては増加率が20％にも上る。 長野県や北海道など、国内の主なスキー場の利用客が軒並み1〜2割増えているのだ。 このため、各スキー場の業績もアップ。 八方尾根や岩岳、竜王をはじめ、白馬地区を中心に多数のスキー場を経営する「日本駐車場開発」は、今期のスキー事業の売上高が倍増し、営業利益は2.5倍になったという。 なぜスキー人気が復活しつつあるのか。 その理由のひとつといわれるのが、かつてバブル景気の時代（1980年代後半〜90年代初頭）に大学生や高校生としてスキーに夢中になっていた世代が40歳前後となり、子どもを連れて再びゲレンデに戻ってきたという見方だ。 日本生産性本部の「レジャー白書」によると、スキー人口が最も多かったのは20年前の1993年で、約1860万人。 原田知世主演の映画『私をスキーに連れてって』（東宝）が87年に公開され、それをきっかけに空前のスキーブームが沸き起こってから5年後ぐらいのこと。 その後、景気が悪くなり、人口が減少に転じると、スキー人気も低迷。 特に2010年には、スキー人口は570万人にまで激減してしまったのだ。 とはいえ、バブル世代が親になったというだけで、そう簡単にゲレンデに人が戻ってくるはずがない。 なにしろスキーは用具やウェアにお金がかかるし、スキー場に行くだけでも大変なのだ。 人気回復の一番の理由は、むしろ、スキー業界全体の取り組みの成果だといわれる。 ●関連業界の地道な努力 じつは、スキー業界ではこの間、ゲレンデに人を呼び戻すためにさまざまな策を打ち出してきた。 JR東日本がスキー旅行キャンペーンを復活させたのに加え、ANAセールスも「大人のスキーリゾート北海道」という旅行商品を発売。 また、各スキー場をはじめ、ホテル、地元の観光協会は、スキー道具やウェアの無料レンタル、リフト無料券、自転車型そりの無料レンタル、子ども向けのスキー教室の実施するなど、あの手この手でサービスを拡充させ、ファミリー層の取り込みに必死になってきたのである。 さらに、北海道のリゾート型スキー場は外国人客の割合が多いため、その対応やサービスにも力を入れている。 ニセコ グラン・ヒラフスキー場では案内板の英語表記を増やし、外国人の従業員も昨シーズンから15人増員。 ルスツリゾートは無料でネット利用できるWi-Fiも導入した。 こうした取り組みが評価されたのか、この正月明けにはキャロライン・ケネディ駐日大使が家族でニセコ地区を訪れ、スキーを楽しむ様子をツイートして話題にもなった。 しかし、だからといって、スキー人気がこのまま復活するとはかぎらない。 日本人口は減り続けているし、景気の先行きは不透明。 テーマパークなど、レジャー施設もほかにたくさんある。スキー人気は回復傾向に向かいつつあるものの、業界に見えてきたのはまだ薄明かりにすぎないのだ。 |
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オリックスレンタカーは、12月20日から2014年3月31日まで、全車スタッドレスタイヤ付＆リフト券付（新潟県・福島県計5箇所のスキー場で利用可能）の商品「レンタでGO！スノースキーパック」を販売する。
レンタでGO！スノースキーパックは、ウィンタースポーツへ出かける際にニーズの高いスタッドレスタイヤ付レンタカーを、前日から利用でき、さらに「翌日返却」を可能としたもの。 渋滞を避けて、早朝・深夜に出発できるほか、帰りの時間が遅くなっても、レンタカー店舗の閉店時間を気にせずに利用することができる。 同パックは、朝8時〜夜20時までの基本利用時間（12時間）に、「前日貸出サービスタイム（前日17時〜当日朝8時＝15時間）」＋「翌日返却サービスタイム（当日夜20時〜翌日朝9時＝13時間）」をセット。 「1日コース」で最大40時間の利用が可能になる。 これに合わせて、各スキー場でのレンタルセットやスクールレッスンなどが割引になる特典も用意する。 金・土出発、大人1人あたりの1日利用料金は、Sクラス（パッソ・ヴィッツ他）が3800円、RD 4WDクラス（エクストレイル他）が5400円など。 |
