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この冬、スイスでは雪崩事故が多発し、既に十数人の死者と多数の負傷者が出ている。
事故防止対策をめぐり激しい議論が交わされる中、特に近年スキー場が宣伝に力を入れているフリーラン（山スキー）が問題になっている。 登山鉄道「ダボス・クロスタース（Davos-Klosters）」のホームページにある「山スキー＆ツアー」というページを例に取ってみよう。 あっと言わせるようなジャンプの写真や、深雪に覆われた急斜面を思いのまま滑走する姿など、スキー好きの心をくすぐる写真が数多く見られる。 しかし、スイスアルペンクラブ（SAC）はこの傾向をあまり好ましく思っていない。 冬のリゾート地や登山鉄道会社が自ら進んで山スキー（コース未整備の場所や林の中などをイメージのまま滑るスタイル）の宣伝をしている、とSACのウエリ・モジマンさんは嘆く。 「近ごろの宣伝では、スキー客がのんびりゲレンデを滑っている写真やビデオをすっかり見掛けなくなった。代わりにゲレンデを超特急で滑走している様子や、深雪の中を滑っている姿ばかりが目につく」 並のスキー客は要注意！ このような冒険にはリスクが伴うと訴えたところで、楽しさを強調した宣伝には歯が立たない。 「これは馬鹿げている」とモジマンさんは言う。「このような写真は、特に中級レベルのスキー客に悪影響を及ぼす。経験が浅く雪崩に関する知識も殆どないのに、コース脇に山スキーの跡を見つけては、自分もまねしたいという衝動に駆られるからだ」 しかし、これには登山鉄道会社にも責任があるという。 スイス事故防止事務局（bfu）のモニック・ヴァルターさんも全く同じ意見だ。「登山電車が山スキーのビデオを使って宣伝する一方で、スキー場の巡視隊は『コースを離れるスキー客が多すぎる』と不満をもらしている。これはおかしな矛盾だ」 少なくとも「深雪を滑るときは、ビデオのプロスキーヤーのように常にカッコ良く決まるわけではなく、リスクも伴う」と示唆する必要がある、とヴァルターさんは言う。 そして「このリスクはスキー場の宣伝と連動して、同時に伝えていくべきだ」と続けた。また、「登山鉄道会社は、安全なゲレンデやコースなど本来のサービスを宣伝するべきであって、全く関係のない山スキーで客寄せをするのは間違っている」とも指摘している。 しかし、深雪の中を冒険好きなスキーヤーが滑走している姿など、目立つ写真を使って客寄せをしているリゾート地は多い。 ダボス・クロスタース登山鉄道の広報担当、ヨー・ヒュッヒェルハイムさんも、この宣伝方法を特に問題視しておらず、「我々のレスキューチーム『SOS』が、常に山スキー用のゲレンデの安全を管理している。 このゲレンデは山スキー専用の未整備のコースで、黄色と黒の目印が付いている。 ホームページではこのゲレンデも写真入りで紹介されている」と言う。 本来は整備されたゲレンデを滑るべき経験の浅いスキー客やスノーボーダーが、ホームページの写真に触発されて、深雪を求めコースを外れる危険性がある。 この指摘に対し、「それは個人の判断に委ねられている。我々にはスキー客の腕前がどれくらいなのか判断しかねるし、どのルートを滑るかは本人の自由。こちらが指図することではない」という答えが返ってきた。 スイスロープウェイ協会のアンドレアス・ケラーさんも、この登山鉄道の方針を支持する。「山スキーが楽しめる環境なのだから、宣伝しない手はない。条件さえ揃っていれば、深雪の中を滑るのも問題ない」 ただし、雪崩の危険性がある場合、登山鉄道会社はそれを客に知らせる義務がある。 危険レベルが３（危険大）に達すると、必ず警報ランプを点滅させて危険を知らせなくてはならない。 「スイスの場合、イタリアのように法的規制があるわけではなく、山のどこに居ようと自由だ。たとえ警報を無視してゲレンデから外れた未整備の場所に行ったとしても、事故を起こさなければ、法的に問題ない」とロープウェイの広報担当者は言う。 「もっとも、スキー客が規律を乱す場合、スキー場の巡視隊は制裁措置を取る義務がある。その場合、警告したりリフト券を没収したりしなければならない」 山スキー禁止はあり得ない しかし、山スキーを今後禁止することは絶対にない、という点で登山鉄道会社、スイスアルペンクラブ、及びスイス事故防止事務局は一致している。 「確かに、無整備のゲレンデに行くのは基本的に個人の自由で、禁止することはできない」とスイス事故防止事務局のヴァルターさんも言う。 そして、境界線を越えて未整備の場所へ行ったからといって、スキーパスを没収することにはヴァルターさんも疑問を持つ。 そして「他人を危険にさらさない限り、山スキーは許されるべきだ。ただし、自分の取った行動には、その結果も含め、全て責任を取る覚悟は必要だ」と注意を呼び掛けた。 |
スキー場での事故
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いま、ヨーロッパもスキーシーズン真っ盛り。
ヨーロッパのスキー大国といえばオーストリアやスイスだが、楽しいことばかりではない。 「オーストリアは、もうすぐスキー事故シーズン」「スイスのウインタースポーツ、正しい滑り方をしないと骨折はしばしば」など、それぞれの国のマスコミにはケガに関連した話題が絶えない。 スキーのケガはダントツ1位、両国とも毎年4万超 ウインタースポーツは、スキーやスノーボード（スノボ）に加え、アイスホッケー、スケート、ソリが主なもの。これらのケガ人をオーストリアとスイスで比較してみると、似たような傾向がある。 両国内で起きた事故について、2009年の統計を見てみよう。 オーストリアは、ウインタースポーツによるケガ人7万2200人のうち、65％にあたる4万6900人がスキー（アルペン）によるケガだった。 次いで多かったのはスノボで、1万1900人、16.4％となっている［統計、出展＝オーストリア交通安全協議会（KFV ―Kuratorium für Verkehrssicherheit）］。 スイスは、同ケガ人全体9万4000人のうち、47％にあたる4万3920人がスキー（アルペン）によるケガ、2位はオーストリアと同じくスノボで、26％にあたる2万4400人だった［統計、出展＝スイス事故防止事務局（bfu – Beratungsstelle für Unfallverhütung）］。 スイスでは、このほかに国外客のスキーやスノボのケガ人が3万人もいるという。 両国ともに、スキー（アルペン）のケガ人がウインタースポーツによる負傷者の1位を占めている。この数は両国とも毎年あまり大きく変化していない。 両国は陸続きの周辺国からのスキー観光客も非常に多いが、自国のスキー人口は、アルペンスキー発祥の地オーストリアが340万（人口の55％）、スイスは200万以上（人口の25％）というから、比率を考えるとケガ人は微々たるもの、とも言えるが、4万人以上という数は看過するには大きすぎる。 |
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長野県小谷村の栂池高原スキー場北側の山林で２１日に山スキーの男性３人が雪崩に巻き込まれた事故で、大町署は２２日、死亡した男性は千葉県長南町上小野田、会社員宇野仁章(まさあき)さん（７０）と発表した。
宇野さんは千葉県山岳連盟前会長。 けがをしたのは同県茂原市下永吉、無職畑山重治さん（６７）で、背骨を強く打つなどして重傷。 周辺は２２日も雪崩の危険があるため、地元の関係者は入山の自粛を呼びかけた。 発表によると、宇野さんらは５人グループで、２０日深夜に千葉県を車で出発。 新潟県糸魚川市の蓮華(れんげ)温泉に２１日から２３日まで宿泊し、周辺で山スキーをする予定だった。 現場周辺は山スキーの人気エリアで、栂池高原スキー場では２２日も山スキー目的の入山が多く、麓では北アルプス北部地区山岳遭難防止対策協会の救助隊員、木谷功七郎さん（６９）が「雪崩の危険があるのでガイドを付けた人以外はゲレンデ外に出るのは自粛してもらいたい」と呼びかけた。 千葉県山岳連盟会員の滝内寿一さん（５５）によると、宇野さんは登山歴５０年以上で、山スキーの指導などもしていたという。 滝内さんは「まさかこんなことになるとは」と声を落とした。 スキー場近くで雪崩発生 5人巻き込まれ、1人心肺停止 長野 長野県の小谷村(おたりむら)のスキー場の近くで、21日昼前、雪崩が発生し、山スキーをしていた男性5人が巻き込まれ、2人が病院に搬送された。1人は、心肺停止の状態となっている。 雪崩が起きたのは、小谷村の栂池(つがいけ)高原スキー場北側の山林。 警察などによると、21日午前11時すぎ、山スキーをしていた男性5人のパーティーが巻き込まれ、このうちの1人から、「雪崩で2人がけがをした」と通報があった。 その後、60代の男性2人が松本市の病院に搬送され、このうち1人が心肺停止の状態で、もう1人は重傷だという。 スキー場によると、周辺は、朝から雪が激しく降っていて、風も強かったという。 長野県北部には、大雪警報が出されていた。 |
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富山県の北アルプス・立山連峰の真砂岳で昨年１１月、スキー客７人が死亡した雪崩事故を受け、県山岳遭難対策協議会は１９日、山岳スキーなどで登山口の室堂から山へ入る人に入山届提出を義務付けることを柱とする遭難防止策をまとめた。
富山、長野両県を結ぶ「立山黒部アルペンルート」が全線開通する４月から実施する。 入山届はスキー客が多い４、５、１１月が対象で、緊急連絡先や行動計画を記入してもらう。 同時に、天候や雪崩の発生しやすさといった情報を提供するほか、ビーコン（電波受発信機器）の携帯も義務付ける。バスターミナル周辺だけの観光客は対象としない。 |
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鳥取県江府町の奥大山スキー場で２０１０年、雪崩事故に巻き込まれ死亡したパトロール員４人のうち２人の遺族が、スキー場を経営する江府町に計約２億円の損害賠償を求めた訴訟の判決で、松江地裁（河村浩裁判長）は１０日、「不可抗力の事故ではなかった」として、２人の遺族に計約１億２０００万円を支払うよう町に命じた。
事故は１０年１２月３１日に発生。コース上部で起きた雪崩の状況の確認をしていた４人が、再び起こった雪崩に巻き込まれ死亡した。２人は当時、いずれも３９歳で町に臨時に雇われていた。 遺族側は、現場には雪崩防止柵がなく、スキー場として通常あるべき安全設備を欠いていたと主張。雪崩注意報が出され、２度目の雪崩が起きることは予見可能だったのに、町の職員が漫然とパトロールに行かせるなどの過失があったとしている。 町側は「過去にスキー場で雪崩の発生はなく、予見は不可能だった」と反論。固まった雪の上に積もった新雪が崩れる表層雪崩の可能性が高く、そうした雪崩対策を取っているスキー場は近隣にはない、と訴えていた。 亡くなったほかの２人の遺族らは町と和解している。 |
