新ベンチャー革命

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新ベンチャー革命2011415日 No.341
 
タイトル:原発のそばでCO2地下圧入実験:文字どおり墓穴を掘る世紀の愚行だ!
 
1.墓穴を掘るとはこのこと:原発近隣地の地下にCO2圧入実験の愚
 
 本ブログ前号No.340にて紹介したように、東電福島原発近隣のいわき市勿来にてCCSCO2炭酸ガス分離回収貯蔵)(注1)なる産官プロジェクトが行われているようです(注2)
 
 このCCSプロジェクトは東電主導の石炭液化・ガス化複合発電技術開発プロジェクトの施設に併設されています。
 
 さらにCCS推進のための国策会社“日本CCS調査会社”がつくられています(注3)
 
 日本政府も東電も何と愚かなことをやっているのでしょうか。原発そばでCO2地下圧入実験とは、これは自殺行為です!一刻も早く、中止してほしい、お願いです!早く目を覚ませ!
 
 東電柏崎原発を被災させた2007年新潟中越地震は、長岡市にCO21万トンも地下圧入したことが原因ではないかという疑惑が強いのに、懲りもせず、今度は福島原発の近くでまた、危険極まりないことをやっているわけです、許せません、バカじゃないか!
 
2.東電柏崎原発震災と長岡CO2圧入実験について
 
 本件について、筆者は前々から強い疑念をもっており、2008年に出版した自著(注4)にも取り上げています。
 
 以下にその抜粋を載せます。
 
二〇〇七年七月、新潟中越地震により、世界一の規模を誇る世界最先端の東電柏崎原発が設計地震外力を大幅に超える深刻な地震被害(設計加速度のニ倍から三倍)を受けた。そのため、二〇〇八年三月期決算で、東電は二十八年振りに経常赤字に転落すると当初、予想された(現実は連結で三百億円超の黒字)。地震は一般に、天災と信じられているものの、中越地方では、過去に起きたことのない大地震が近年、何度か起きた。危険構造物の耐震設計に使用される設計地震外力は、その立地地域における過去の地震履歴統計データから割り出されるので信頼性は高い。にもかかわらず東電にとって原発安全設計シナリオから大きく逸脱する事象が現実に起きた。このように想定外の事象に遭遇した場合、失敗を二度と繰り返さないため、原因究明に向けてあらゆる可能性を調査すべきである。シナリオ戦略発想に長ける米国覇権主義者なら、その原因を徹底的に調査する。われわれ日本人は彼らの執念に見習うべきだ。たとえば、震源地近くの長岡市で、CO2削減のため、液化炭酸ガス一万トンの地下注入実験が二〇〇三年七月から一年半かけて行われている事実(経済産業省の(財)地球環境産業技術研究機構が実施)、あるいはフランスの大手石油探査会社、シュルンベルジェが戦前から長岡市や柏崎市で石油探査計測を行っている事実がある。さらに政府系の日本海洋石油資源開発(株)などが新潟沖にて海底石油開発を行っている。少なくとも、これらの事実は中越地震と因果関係があるのか、ないのかを証明すべきだ。
 
 政府も東電もまったく能天気であり、地震とCO2圧入あるいは石油探査ボーリングの因果関係を検証すらしていません、そして、今度はあろうことか、福島原発脇でまた同じ愚行をやろうとしています、ほんとうに懲りない連中です。
 
 液化CO2を地下に圧入すると、液化CO2が地下で気化し、その圧力で地下水を地中深く追いやります。そして地下の高温・高圧マグマにて水が水素と酸素に分解して水爆的反応もしくは水蒸気爆発して地震が起こる可能性があるという仮説(注5)は素人にも非常にわかりやすいし、筆者も納得です。
 
 なお、東電福島原発事故機の原子炉内でもこのような水素爆発危険があるからこそ、窒素ガス(イナートガスのひとつ)を封入して爆発防止対策しています。
 
3.福島浜通りの余震多発とCO2圧入実験の関係
 
 今、ネットでは、福島原発墓場に近い福島浜通り震源にて余震が多発しているのは、いわき市のCCSプロジェクトが関係しているのではないかと大騒ぎになっています。
 
 日本CSS(注3)の平成21年度事業を観てみると、どうもすでに調査掘削をしているようなのですが、どの程度ボーリングしているのか詳細は不明です。
 
 地震潜在エネルギーのたまっている地下をボーリングすると地震が起こることはすでに世界にいくつか事例があることがネット情報からわかりますし、筆者もそれは納得できます。
 
 新潟中越地方で頻発した直下型地震はこの地方でのCO2圧入実験や石油探査ボーリングとの因果関係が強く疑われます。ちなみに、この地震危険地帯に原発を誘致したのは田中角栄・元首相でした。
 
 福島原発の土地所有者は渡部恒三氏というウワサがネットで飛び交っていますが、この人物も元田中派所属です。
 
4.なぜ、日本の官僚は墓穴を掘る愚行を繰り返すのか
 
 さて、新潟・長岡市などで長期間、油田探査している仏・シュルンベルジェ(注4)は、有名な欧州寡頭勢力系企業であり、オバマやビル・ゲイツやアル・ゴアと同じ、原発推進派系ですが、2010年米メキシコ湾での海底油田の原油流失事故(米国戦争屋による謀略説もあり)を起こした英国BPとも同系統であり、欧州寡頭勢力は原発優先・石油副次のエネルギー戦略を持っています。したがって、米国戦争屋と世界エネルギー覇権競争を展開している欧州寡頭勢力は必ずしも、石油掘削事業から全面撤退しているわけではありません。
 
なお、上記、米国戦争屋およびその欧州寡頭勢力については、本ブログのNo.225の注記をご覧ください。
 
 欧州寡頭勢力は世界規模でCO2削減運動を展開しており、日本政府をたぶらかしてCCSプロジェクトをやらせているわけです、日本の官僚は彼らにまんまと乗せられているにすぎません。だから、懲りもせず、危険なCO2地下貯蔵実験という愚行を繰り返しています、ほんとうに愚か者です。
 
5.地震国日本にはLNG火力以外に石炭ガス化火力発電が適している
 
 地震国日本では原発は危険すぎることを国民は、今回、痛いほどわかりました。
 
 原発以外ではLNG(液化天然ガス)火力が日本向きですが、LNGは世界中から引っ張りだこで、日本だけがLNGを独占できません。そこで、石炭ガス化複合発電(IGCC)がLNG火力に匹敵する次世代クリーン・エネルギー発電なのです。
 
 しかしながら、石炭ガス化(クリーン・コール)技術は、世界的寡頭勢力(米戦争屋および欧州寡頭勢力の呉越同舟勢力)の覇権技術であり、小泉・竹中(米戦争屋傀儡)政権時代に、日本のクリーン・コール国家プロジェクト(1984年から96年まで実施)は中止されています。現在は、東電に移管されて、いわき市で細々と続行されているわけです。
 
 筆者は日本の某電力会社の依頼で、90年代半ば、欧米の石炭ガス化(クリーン・コール)プロジェクトを調査した経験がありますが、その調査過程でわかったことは、クリーン・コール技術は世界的寡頭勢力の覇権技術であり、日本がクリーン・コール技術開発を本格的にやらないよう、小泉・竹中政権時代に日本政府をだまして、クリーン・コール国家プロジェクトの続行を中止させたとみています。
 
 84年から続いた日本のクリーン・コール国家プロジェクトは96年、国家プロジェクトから東電プロジェクトに格下げされていました(IGCC国家プロジェクト中止決定は小泉政権時代)が、何者かの悪魔的示唆で、ここに因縁いわくつきCCS(注2)を抱き込ませています。
 
 世界的寡頭勢力の闇の狙いは、柏崎原発に続き、福島原発のそばで、人工地震を起こさせることでしょう。彼らの本音では、日本がエネルギー分野で技術覇権を握ることを絶対に妨害・阻止したいのです(注6)。なお、日本攻略に関して、必要に応じて米国戦争屋と欧州寡頭勢力は一致団結します。
 
 日本政府の官僚も東電も世界的寡頭勢力の悪魔性にあまりにも無知です、ほんとうに情けない限りです。このザマでは日本は滅びてしまいます!
 
注1:二酸化炭素貯留、ウィキペディア参照
 
注2:最近のCCSに関する国内外の動向、経済産業省
 
注3:日本CCS調査株式会社
 
注4:拙著[2008]『情報と技術を管理され続ける日本』ビジネス社
 
注5:山本寛[2007]WTCで純粋水素爆弾使用の可能性と自然が作る純粋水素爆弾=地震』
 
注6:本ブログNo.321東電福島第一原発危機の遠因は小泉・竹中政権時代に仕込まれた?20103月22日
 
ベンチャー革命投稿の過去ログ
http://www.geocities.co.jp/SiliconValley-Oakland/1386/melma.htm

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