新ベンチャー革命

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新ベンチャー革命2015419日 No.1104
 
タイトル:副島隆彦氏の予言:福井県若狭湾に北朝鮮ミサイルが撃ち込まれる?原発マフィアは原発再稼働したいなら、北朝鮮と米国某勢力の内密関係を調査すべき
 
1.やはり、今の米国ではオバマ派(ハト派)とヒラリー派(タカ派)が厳しく対立している
 
 本ブログにて、すでに副島隆彦氏の近著『日本に恐ろしい大きな戦争が迫り来る』(注1)について取り上げました(注2)。
 
 同著では、本ブログのメインテーマである米国戦争屋がヒラリー派と書かれていますが、副島氏の対米観は本ブログとよく似ています。
 
 日本では米国通の専門家も、マスコミも米国の覇権構造をこのように捉える人は非常に少ないわけですが、副島氏の持論は貴重にも、本ブログの対米観に近いと言えます。
 
なお、上記、米国戦争屋(世界的寡頭勢力の主要構成メンバー)およびそのロボット・悪徳ペンタゴンまたは悪徳ヘキサゴンを構成する日本人勢力の定義は本ブログNo.816の注記をご覧ください。
 
 米戦争屋の奴隷に堕している安倍氏を支持する日本人と日本政府の親米官僚は、副島氏の本を読んでどのような感想をもつのでしょうか。
 
2.副島氏の予言:北朝鮮のミサイルが福井県若狭湾に飛んでくる?
 
 副島氏は、北朝鮮のミサイルが福井県若狭湾に飛んでくると具体的に予言しています。この地域に住む人は、この本を読んでどのような感想を持つのでしょうか。
 
 おりしも、416日、福井地裁は関電高浜原発再稼働を差し止める判決を下しています(注3)。
 
 この判決が下った416日には、すでに、副島氏の本が出版されています。だから、福井地裁の裁判官も福井県民も副島氏の本を読むことができたはずです。
 
 若狭湾は北朝鮮ミサイルの射程距離に入っていますから、福井県の関電原発が狙われたら、福井県のみならず関西一帯は広域の放射能被害を受けます。
 
 副島氏の本には、1993年から2014年までの約20年間における北朝鮮の核実験とミサイル実験の記録が掲載されています。北はこれまで、日本海に向けて何度もミサイル実験をやっており、その気になれば、日本海側の原発にミサイルを撃ち込むことは可能です。
 
 日本海側の原発のリスクは地震津波被害より、北のミサイル攻撃の方がはるかに深刻なわけです。
 
 自衛隊はそのために米国製のミサイル迎撃システムPAC3を保有していますが、その効果がどれほどのものか、まったくわかりません。
 
 一般論として言うならば、原発以外の火力発電所がミサイル攻撃を受けても、その被害は発電所内にとどまりますが、運転中の原発にミサイルが命中したら、確実に広域に渡って大規模の放射能被害が出ます、これくらいのことは小学生にもわかる話です。
 
3.北朝鮮が対日攻撃用ミサイルを保有する限り、日本の原発再稼働は不可能
 
 米国マスコミによれば、北朝鮮は着々と核ミサイル開発を進めていることがわかっています(注4)。
 
 北朝鮮と日本は相互に仮想敵国の関係にあるわけですから、北朝鮮が日本にミサイルを撃ってこない保証はどこにもありません。
 
 副島氏によれば、米戦争屋(ヒラリー派)は大戦争を画策しており、北朝鮮の軍幹部とヒラリー派は密かにつながっているとのこと。したがって、米国ヒラリー派は日本を戦争に巻き込むため、ショックドクトリンとして、北を脅かして、日本にミサイルを撃ち込ませる可能性があると述べています。本ブログもその見方に同調します。
 
 にもかかわらず、日本の原発マフィアは一刻も早く、全国の原発再稼働を実現しようと躍起になっています。彼らの視野には、北朝鮮脅威は存在しないかのようです。地震津波に対する安全性さえ確保すれば、原発は運転可能と彼らは思い込んでいるようですが、北朝鮮脅威は想定していないのでしょうか。
 
4.原発マフィアは北朝鮮と米国戦争屋の内密関係を調査すべき
 
 日本に巣食う原発マフィアは、地震津波のみならず、北朝鮮脅威についても調査研究すべきです。それとも、日本の原発に北朝鮮ミサイルが撃ち込まれても原発は壊れないとでも思っているのでしょうか。もしそうなら、戦時中、日本国民は米軍が日本に上陸してきたら、竹やりで防戦できるとマジメに思い込んでいた人と同レベルです。
 
 いずれにしても、朝鮮戦争が起きたのは1950年代であり、それ以来、北は日本にとって仮想敵国であり続けたわけです。一方、日本で原発が商業運転され始めたのは60年代です。そして、2015年の今日まで、産官学の原発関係者は、北朝鮮脅威をまったく想定してこなかったわけです。
 
 副島氏の本によれば、北朝鮮がノドン1号を日本海に向けて実験したのは93年です。あれから、20年以上経過している今日まで、電力会社も日本政府も北朝鮮脅威を原発計画にまったく考慮してこなかったわけです。
 
 そのために、電力会社も日本政府も国民には原発に対する北朝鮮脅威をまったく知らしめなかったわけです。これほどの怠慢があるでしょうか。
 
 原発マフィアは日本で原発再稼働したかったら、まず、北朝鮮と米戦争屋(日本を極東戦争に引き摺り込みたい勢力)の内密の関係を調査すべきです。

 ちなみに、外務省は日本の原発が軍事攻撃を受けたときの被害想定シミュレーションを1984年にやっていますが、なぜか、3.11原発事故発生まで秘密にしていました(注5)。

注1:アマゾン“日本に恐ろしい大きな戦争が迫り来る”副島隆彦、2015319
 
注2:本ブログNo.1098副島隆彦氏の予言:日本に恐ろしい大きな戦争が迫り来る、ヒラリーが第二のルーズベルトになる?』201544
 
注3:日刊ゲンダイ“高浜原発差し止め 裁判長を激怒させた関西電力の禁じ手””2015417
 
注4:ニューズウィーク“「核保有国」北朝鮮の5年後”201547

注5:本ブログNo.410朝日新聞と外務省は今頃、なぜ、タブーだった“原発攻撃”シナリオを国民に意識させようとするのか』2011731
http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/25821036.html 

ベンチャー革命投稿の過去ログ
http://www.geocities.co.jp/SiliconValley-Oakland/1386/melma.htm

 
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