2015年02月23日の記事一覧 - 詳細表示

イスラム国崩壊

イスラム国では兵士たちの集団脱走が始まっている！
イスラム国は、しばしばその牙を容赦なく“身内”にも向ける。実際に、逃走を試みた多数の外国人兵士を殺害したとも報じられているのだが、こうした事態は、足並みの乱れた実情を如実に物語っているという。

＊＊＊

全国紙外信部デスクの話。

「昨年末に英紙が、シリアのアサド政権とイスラム国の双方と対立関係にある活動家の話として、“イスラム国が、拠点のラッカから脱走を企てた外国人戦闘員100人を処刑”と報じました。米国主導の空爆で勢力拡大もままならず、長引く戦闘で士気が下がり、イラク人やシリア人ら地元の兵士との間で、仲間割れも生じているというのです」

これにとどまらず、

「地元の兵士、さらには年端のいかない子らを含む一般市民を、片っ端から手にかける殺戮集団と化しています。昨年6月の“建国宣言”以降、少なくともおよそ2000人が殺されていると見られています」（同）

軍事ジャーナリストで『イスラム国の正体』の著書もある黒井文太郎氏は、

「“士気や規律の低下”については、ロンドンの反イスラム国勢力が流している場合が多いのですが……」

そう前置きしながら、

「モスルを制圧した昨年6月頃の勢いがないのは事実でしよう。11月以降、幹部や指揮官クラスが次々と空爆で殺され、外国人兵士の中にスパイがいるのでは、と最高指導部が疑心暗鬼になっている面がある。恐怖政治の体制を維持するため、おかしな動きをした外国人を次々処刑しているという話は聞こえてきます」

空爆は油田も標的とされるため、

「思い通りに原油を生産できない状態に陥っており、じわじわと勢力が削がれているのは間違いありません」（同）

東京外国語大学の飯塚正人教授（イスラム学）も、こう指摘するのだ。

「世界から集った戦闘員は社会に不満があったり、勝ち馬に乗る魂胆があったはずですが、今や国際的な包囲網ができてしまいました」

加えて、パリのテロでは容疑者の“アラビア半島のアルカイダ”での訓練歴が報じられたように、

「この40年ほど、自国でテロを行う者がイスラム過激派組織で軍事訓練を受けるという“流れ”があります。もともと訓練に参加していた連中が、帰りたいと思った時にイスラム国は許さず、結果的に脱走になるケースも考えられます」（同）

が、情勢はなお不透明。“弱体化”とも言い切れない危うさを孕んでいる。

http://www.gruri.jp/article/2015/02090815/

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「湯川さん処刑映像」が非公開になった理由は「脱走兵」〈週刊新潮〉

2月16日(月)9時0分配信

なぜ、湯川遥菜さんの場合、処刑映像がユーチューブにアップされなかったのか。それは、未だ解けない謎として残されていた。実は、イスラム国に抵抗を続けている地下組織が、外国人兵士が処刑映像を持って脱走したということを明らかにしたのだ。

＊＊＊

昨夏から始まった米軍の空爆によって、最大の資金源となっている油田が次々に破壊され、イスラム国の経済状況は悪化の一途を辿っている。さらに、長引く戦闘によって士気も低下し、兵士の脱走が相次いでいるという。

在日シリア人に聞くと、

「シリア北部の街ラッカは、現在、イスラム国の首都ですが、昨年末、そこからの脱走を企てた外国人兵士100人が処刑されたことが報じられている。それだけではありません。トルコ国境近くにあり、交通の要衝であるコバニという街を、1月下旬、クルド人部隊が奪還に成功しました。現地からの情報では、イスラム国の兵士の遺体が200以上も転がっていたそうです。それも、戦闘によるものではなく、脱走しようとした兵士を射殺したと見られるということでした」

残虐の限りを尽くすテロ集団も、内部崩壊を起こしているのかもしれない。

しかも、脱走兵の存在は、湯川さんの処刑映像が公開されなかったことにも密接にかかわっているという。

それを明らかにしたのは、イスラム国に徹底抗戦する、その名も『静かに虐殺されるラッカ』という地下組織だった。

在日シリア人が続ける。

「その地下組織は、ホームページを開設しているのですが、1月27日に、サウジアラビア出身の兵士2人がイスラム国から逃げ出したことを伝えています。2人は、監獄から解放した捕虜に道案内をさせ、イスラム国と敵対するヌスラ戦線に加わった。しかも、メディア部門に所属していたため、イスラム国の残虐さを示す“証拠”を手にしていました。それは、“日本人”が処刑される映像だとされているのです」

その時点で、処刑されている“日本人”となると、湯川さんをおいてほかにない。

イスラム国に捕えられ、殺害された人質は7人を数える。だが、湯川さんだけは処刑映像がユーチューブにアップされなかったのは、イスラム国の手元からなくなっていたからということなのか。

「特集　日本に宣戦布告！　『イスラム国』狂気の残響」より
※「週刊新潮」 2015年2月12日号

http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20150216-00010001-shincho-int

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兵士は麻薬で恐怖を薄める　「イスラム国」処刑法の痛苦〈週刊新潮〉

2月16日(月)9時0分配信

兵士が後藤健二さんの首にナイフをあてがう。後藤さんは堪（こら）えるようにグッと目を閉じる。そして映像が切り替わると、既に首は斬り落とされていた??。あまりに惨（むご）たらしい殺害動画に、見る者は息を呑むしかない。せめて後藤さんと、同様に斬首された湯川遥菜さんの最期の苦しみが、少しでも軽いものであったならばと思いを馳せるばかりである。

＊＊＊

「イスラム法では、処刑は斬首が原則でしたが、人権上の問題が指摘され、現在ではイランなど3、4カ国でしか行われていません」

と、東京外語大の飯塚正人教授は解説する。イスラム国でも斬首が行われているわけだが、

「彼らは神の教えに厳格であると主張しています。そのため、今でも昔ながらの斬首を続けているのでしょう。もちろん、自分たちの恐ろしさを世界に向けて宣伝する意味も多分に含まれていると思われます」（同）

こうして今なおイスラム国が続けている、「旧弊」である斬首刑がもたらす痛苦について、杏林大医学部法医学教室の高木徹也准教授はこう説明する。

「後藤さん殺害の動画を見ると、兵士が喉元（のどもと）にナイフを当て、首を横に掻（か）き切ろうとしている様子が映っています。ここから推測される流れは、次に頸動脈が切断されて、驚くほど大量の血が噴き出し、本来は脳に届けられるはずの血液が枯渇して酸素が行き渡らず、ほどなく意識が失われる??。したがって、強烈な痛みを感じる前に失血死、ほぼ即死した可能性が充分に考えられます」

「首斬り」という残虐な言葉が喚起するイメージほどには、苦しまずに済んだのではないかというのだ。しかし、元東京都監察医務院長の上野正彦氏は、別のケースもあり得るとして、こう付言する。

「頸動脈の手前には頸静脈があり、まずそこだけが浅く切られた場合、切断部分から空気が入り、気泡が心臓を通じて脳に到達するため、脳梗塞を引き起こします。それから脳細胞が死んでいき、絶命に至りますが、2、3分はかかるので、その間、尋常ならざる苦しみを味わったはずです」

「子どもにも投与」
いずれにせよ、喉元にナイフが迫ってくる際の戦（おのの）きは想像を絶するものがある。だが、動画には後藤さんが抵抗したり、暴れる姿は映っていない。そこで、処刑前に何らかの薬物が投与され、強制的に無抵抗な状態にさせられていたとの疑念が湧き上がってくるのだ。

「イスラム国の兵士の立場で考えると、動画を世界中に配信するのが目的ですから、人質に抵抗される姿は見せたくない。また、人質が暴れれば殺害に手間取ってしまいます。それを避けるために、鎮静剤や睡眠導入剤、あるいは麻酔を投与していた可能性があります。例えば麻酔を筋肉注射すると、意識はじわじわと混濁していく。そうやって抵抗する力を奪った上で、後藤さんを殺害したのかもしれません」（前出の高木氏）

そしてイスラム国の兵士の間では、「ダウナー系」だけではなく「アッパー系」のクスリも使用されているのだという。

シリアでの取材経験がある「アジアプレス」の坂本卓氏の証言。

「貧しさのために、やむを得ず、僅（わず）かではあるものの給料がもらえるイスラム国の兵士になったり、イスラム国に部族が制圧され、心ならずも兵士として差し出される子どもたちがいます。彼らは『普通の子ども』ですから、戦場に送り出されるとビビってしまう。恐怖心を取り払うために、麻薬が投与されているんです。私がシリアのコバニという街で見たのは、コカインと思われる白い粉でした」

こうして、自爆テロをも厭（いと）わない「狂気の兵士」が作り出されていくのだ。

仲間にも、またおそらく人質にも薬物を投与するイスラム国。我々が向き合っている相手の異常性を、改めて思い知らされる。

http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20150216-00010002-shincho-int&p=1

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「イスラム国」の宣戦布告で「公安警察」が警戒する「都内」と「国内」危険な場所〈週刊新潮〉

2月16日(月)9時0分配信

ジハーディ・ジョンのあの言葉の残響がいつまでも耳から離れない。「日本人はどこにいようと虐殺される」??。これは海外ばかりか、安全と信じられてきた日本国内をも指すのか。その危険な場所とは。

＊＊＊

テロ予告を受け、警察庁は、総理官邸など重要施設への警備を強化するよう全国の警察本部に指示した。その警察の中でも、水面下でイスラム過激派組織の情報収集に取り組み、国内に潜む不審者の炙り出しや行確（行動確認）に努めてきたのが、中東事案を担当する警視庁公安部外事三課、通称“ソトサン”である。

「これまで積み上げてきた情報は膨大にある。今後もイスラム国を始めとする過激派への諜報活動の中心になるのは、ソトサンです」

と、警視庁クラブ記者。

「ただ、日本は島国ですから、新たにイスラム系テロリストたちが大量に潜入してくるのは難しい。銃火器などの武器の密輸や国内での調達も困難でしよう」

もっとも、海外からのテロリストの入国を、空港などの水際で完壁に防ぎ切るのは難しいともされる。

「日本の方は、イスラム過激派のテロリストと聞くと、なんとなく“ヒゲを生やし、頭にターバンを巻いている”というイメージを持ってしまいがちです。しかし実は欧州でのテロでは、外見は普通の欧米人と思える人物がテロリストだったケースも少なくない。先入観を捨て、警戒する必要がある」（イスラム事情に詳しい高橋和夫・放送大学教授）

銃器類がなくても、

「大型トラックで渋谷のスクランブル交差点などに突っ込まれるだけで大変な犠牲者が出ます」（イスラム学が専門の飯塚正人・東京外大教授）

■狙われるのは虎ノ門界隈
その写真を見た時、外事三課の捜査員は背筋が凍ったという。2002年、彼らは東京・東尾久に住むパキスタン国籍のナイーム・フェローズ（当時29）を入管法違反で逮捕した。彼は、アルカイダのナンバー3の指揮下にある米国のオフィスと頻繁に連絡を取り合っていた。

「その後もフェローズの交友関係などを追跡捜査し、さらに7人を逮捕しましたが、その捜索先からとんでもない資料が出てきた。0系から800系に至る新幹線の写真です。コムトラックという新幹線運転管理システムに関する資料も発見された。やつらがテロ対象として新幹線に強い関心を抱いていたのは間違いありません。他には新潟の柏崎刈羽原発や福井の大飯原発など複数の原発施設の写真も出てきた」（公安関係者）

アルカイダ系に限らず、イスラム国が考えるのも同じようなものだろう。

「ソトサンのお膝元、首都・東京では虎ノ門周辺が狙われるでしょう」

と明かすのはアメリカ大使館関係者である。

「実は、CIAの対中東オペレーション・チームのヘッド・クォーターは虎ノ門のアメリカ大使館の中にあるのです。そこのトップにはかつて日系の女性が就いていた。大使館の他の部門とは一切連動せず、独自にイスラム過激派組織に関する情報収集や工作活動を展開している。なぜその拠点が日本にあるかというと、他の国と違って、日本でなら敵対組織から盗聴工作を受ける心配がないからです。この事実をイスラム過激派組織は知っている。だからアメリカ大使館やその周辺のホテルオークラ、虎ノ門ヒルズなどの施設が狙われる可能性が高いのです」

日本は、今そこにある危機に備えられるのか。

http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20150216-00010000-shincho-soci&pos=5

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イスラム国に対しての日本のネットユーザーの対応が一番良いなんていわれているらしい。

ジィハーディー・ジョンの画像がコラされて、完全におちょくられている。

まさかイスラム国も日本人におちょくられるとは思わなかっただろう。

日本のオタクには遠い場所で起こっている事など恐怖でもなんでもないんだな。

まぁ～でも結構な事だ。

ｗｗｗ

日本の反日工作員の共産党の連中や小沢一郎を始めとするボケ政治家等が、イスラム国に理解を示したり、イスラム国のジィハーディー・ジョンを始めとするイスラム国の構成員達はさぞかし東洋の神秘に困惑されている事だろう。

ｗｗｗｗ

そういえば、

ＴＢＳのサンデーモーニングと言う反日番組ではイスラム教徒とイスラム国を同一視しているのも凄く間抜けな話しで。

イスラム教徒の方々すれば腹立たしい事だろう。

関口浩なんて日本のバカ代表が知ったかぶりも甚だしく見当違いに政治を語り、

それはすべて反日の旗の下に。

ｗｗｗ

イスラム教徒の方々には申し訳ない。

イスラム国に対しては、イスラム教徒の方々が一番腹立たしいのである。怒っているのである。

世界中にいる善良なイスラム教徒の方々にとって迷惑以外の何物でもない。

もうじき、イスラム国に対して恐怖の報復が始まる。

イスラム国の設立のいきさつはどうあれ、

今ではただの変態殺人山賊団。

イスラム国に宗教的、政治的背景など微塵もなく、ただ己の快楽の為にレイプと殺人を繰返すゴミ集団だ。

共食いも始まっているようで、ご愁傷様。

over kill

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http://blogs.yahoo.co.jp/zombie_oheohehe_revenge/39574526.html転載

閑話休題　アラカルト⑤

閑話休題　今回は「雀100まで踊りを忘れず」からはいります。
人間の年令に換算すれば意味合いからは一生ということなのでしょうが、まあ常識では60才というところでしょうか。安倍さんの手の内で踊っている方々の話題です。

あちこちで２Ｆ？。何とまあ二階とは．．．．。そして１Ｆ？。
これ階（シナ）議員だそうで（笑い）。

二階、額賀、小渕、桝添、みなとりこんで同士討ち処分です。本来ならば隠れて親中、親韓工作に励みたいところでしょうが、中韓がなりふりかまっていられない状況にフル動員、フル利用され、結局売国奴バレバレとなって、いわゆる碁でいえばオワ状態です。

「雉も鳴かずば打たれまいに！」とはまさにこのことでしょう。

ついでに田母神さんですが、事務所での3000万円使い込みとの報道がありました。安倍さんが田母神さんに期待しながらも、距離をおいていた理由はこのことで、田母神さんは政治家としての経験不足の隙を突かれました。いい経験になったでしょうね。

さて次は大阪府警の容疑者情報提供制度の話題です。いくつかのサイトで取り上げられているようですが、そのコメントを見るとかなりの誤解があるようなので確認いただければと思いとりあげました。
まずこの件は、今般、話題となっております不法滞在者通報制度とは全く関係がないことです。

単なる省庁間の連携業務の問題で一般国民は関係がありません。７月９日以降の総務省、法務省の通報連携やマイナンバー制度の運用にあたるものです。
すでにこの関連法は2012年に施行されていますから整ったところから適用されているということでしょう。今まで、当たり前のことができていなかったということです。

気をつけていただきたいのは、不法滞在者に関しての情報を警察に通報することです。

これに関しては、警察業務に関し国籍条項が廃止されていますので、現状では第一線警察官にはなれませんが、事務職には在日や帰化した日本人が溢れているということです。

不法滞在通報は特定され情報が外部に流される危険があるので絶対に避けて下さい。

．．．．．大阪府警の容疑者情報提供制度
逮捕・勾留された生活保護受給者への不必要な保護費支出を防ぐため、大阪府警が大阪市に容疑者情報を提供する制度で、府警は１９日、運用を開始した昨年７月から同年１２月までの半年間で、３０１人が生活保護費の一部支給停止措置を取られたと発表した。

府警犯罪対策室によると、この期間に逮捕・勾留された容疑者の取り調べなどで、３０９人が大阪市から生活保護を受給していた可能性があると分かり、府警が氏名や生年月日、逮捕日などを同市に通知。
３０１人が同市の生活保護受給者と確認され、同市は一部の支給を停止した。残る８人は、
ほかの自治体から受給していた可能性があるという。

制度は、勾留中の容疑者が受給者と確認できれば、大阪市は保護費の支給方法を、口座振込から本人でないと受け取れない区役所の窓口払いに変更し、支給を事実上停止する仕組み。

従来は受給者が逮捕・勾留されたことを市側が把握するのが遅れ、生活費など不要な支給が発生。後から気づいても回収が困難だった。 2015年02月20日
Osaka_Prefectural_Police_Headquarters01
http://www.sankei.com/west/news/150219/wst1502190058-n1.html

さて今回のメインテーマにはいります。
前回ブログは日韓双方、開戦は2016年米軍撤退後という点で一致しておりました。
その関係の補足からはいります。
．．．．．軍事ＧＰＳ停止、識別信号更新停止、リンクコード更新提供停止、武器売却禁止。
2010年11月はじめに米軍の意向を無視した韓国に対し、以上の対応がとられました。
この件軍事ＧＰＳ以外は通告されていない極秘事項。武器売却は事実上、許可制となりました。2010年11月27日延坪島砲撃事件が起こりますが米はすべてを把握していたことは既述のとおりです。この有事における敵味方識別信号の更新停止は、日米は更新、韓国は日本に対しては見方と認識、しかし日本は韓国を敵と認識という代物で、近代戦では勝敗は100対０という一方的殲滅戦となります。米は韓国を完全に見捨てたのです。

当時、民主党政権から政治、軍事すべての極秘情報を手に入れていた韓国は当然知っているはずの情報だったのですが、分析が遅れに遅れて米の暗号問題も中国軍事委員会の流出記事から８月になってやっと発覚したというお粗末さだったようですね。

その前後については以下に再掲しておきました。

2016年米軍撤退と指揮権について国防総省幹部と米政府筋はニュアンスが少し違います。戦時指揮権返還時期の期限を設けなかった点について軍事筋は、「撤退方針が決定している状況下ではすでに意味がない。明日にでも返還できるし、指揮権を行使しない方法もある。要するにどうでもいいということだ。」と切り捨てています。米軍撤退は３ローテーションの予定で2016年12月としていますが実際はもっと早くなりそうです。

安倍さんの本シナリオは竹島奪還作戦と在日、反日勢力の駆逐ですから、押さえの米の撤退の動きに合わせて段取りしてきました。この流れと７月８日を考慮し、逆算すると2015年春には戦闘準備を完了しておく必要があります。

これは９月の内閣改造で防衛大臣を陸自出身の中谷とし、完全に防衛省の命令系統から文官を排除する方針が具体化し、３月には法改正されることになりました。安倍さんの自衛隊直轄化の完成ですね。

．．．．．防衛省が、内部部局（内局）の背広組（文官）が制服組自衛官より優位を保つと解釈される同省設置法の条文は不適切として、改正する方針を固めたことが２１日、分かった。設置法１２条は大臣が制服組トップに指示する際、内局の官房長、局長が大臣を補佐するなどとし、文官優位の規定となっていた。制服組や制服ＯＢの国会議員からの強い要求を受け入れた形だ。３月上旬、通常国会に防衛省設置法改正案を提出する。１２条を改正するほか、分担してきた自衛隊の部隊運用（作戦）を制服組主体に改める「運用一元化」も盛り込む。 2015年2月21日　共同通信

2014年末から今年にかけての中国旅行は中国軍事委員会記事のソース元への探訪でもありました。

これは機会を見てまとめて出稿します。

余命引き継ぎ後、遺稿記事とメモの内容をどう出稿するかということが大きな問題となりました。何でも全部そのとおり書けばいいというわけにはいきません。なにしろ見たことも聞いたこともない内容ばかりで実際には途方に暮れてしまいました。そこで以前お話ししたことがありますが、妄想宣言をするとともに、各界ＯＢの方達に応援をいただいて事前チェックをお願いすることにしたのです。国益を考慮した上で民兵制度、機動戦闘車、メディア殲滅記事において若干のぼかしがはいりました。これについてふれておきます。

安倍さんの日本再生に自衛隊の立て直しは在日、反日勢力の駆逐に喫緊かつ不可欠のものでした。これのカモフラージュに予備自衛官補と予備自衛官を民兵と表示、機動戦闘車の状況については74式戦車との関係をアバウトにしました。そしてメディア殲滅関係記事の詳細については全面的にカットしています。

自衛隊に関しては、安倍さんはマジックを駆使しています。悪くいえば詐欺的手法です。潜水艦16隻態勢を６隻代替といえば数は同じはずです。ところが代替の６隻の退役廃棄を遅らせるとなんと22隻になってしまいます。戦車を300両廃棄して100両の機動戦闘車を導入すれば、当然、機甲車両の総数は200両減るはずです。しかし廃棄をしないとなんと100両増えてしまいます。

民主党政権下の年1000人の自衛官減員は停止だけでなく4000人の増員、つまり実質5000人の増員をしてしまいました。究極は予備自衛官補制度の対応強化で予定人員の数倍の訓練終了によりこの２年間で万をこえる実質増員、これは毎年増え続けています。訓練運用経費なので予算に増員として現れないのです。訓練終了自衛官補は通常は無給で一般人と全く変わりません。有事における住民自警の核となります。その意味では民兵と言ってもいいかもしれません。

遺稿記事整理の時点ではメディア殲滅なんて記事は仰天もので、朝日や毎日の新聞各社からＴＶ各社の殲滅作戦なんてまさに妄想としか思えませんでした。余命は当初この関連は中国軍事委員会ルートと思っていたのですが、実は以前からいろいろなルートであった話だったんですね。外国人記者クラブとか在日米軍報道関係者その他の話を聞くと、こんな話は「軍事機密でも何でもない常識で話題にはならない」ということで終了。この関係記事が以下。メディアの正体を知らなかった余命は恥じるばかりです。

「日本再生大作戦放談会　在日対策②」
．．．．．日米は共に朝鮮半島から引こうとしている。朝鮮戦争再発時米は介入せず、日本は中立宣言をもって韓国からの難民阻止に全力をあげることになる。
韓国人は民族的に義務感と責任感が欠如しているから戦わずして日本へ難民は殺到するだろう。
この流入を許せば日本という国が危うくなる。強硬阻止が絶対となる。

この際に人道上とか人の命の尊さとかを掲げる勢力は100害あって１利なし。
反日メディアは即刻、駆逐が必要となる。

一方で、テロゲリラ対策として、在日や反日勢力の一括処理の際に、武装集団との戦闘となれば、彼らは戦術として李承晩作戦つまり人質作戦が日本人に対しては決定的に有効だと考えているので、この対応にも瞬時の反日メディアの破壊殲滅が初動作戦の最優先事項となる。

作戦上の常識として、敵の情報、通信の遮断は最優先事項だから順序として、まずテレビ局、放送局、ネット、新聞というような流れだろうが、最初から自衛隊が出動という軍事作戦は戦争だから、設備も組織も徹底的に破壊殲滅されるだろうし、またそうしなければ戦略目的は達成できない。かなりの犠牲を伴うだろうが、反日メディアを放置した結果発生するであろう犠牲に比べれば桁が違う。日本政府に選択の余地はない。

「ぼかしとカット中国軍事委員会」 2014/07/12
．．．．韓国からの情報によれば、米は米韓相互防衛条約延長には興味がないようで、軍事統制権委譲だけではなく、韓国からの全面撤退を目指しているようである。自衛隊情報から推察するに米は韓国切り捨ては決断したようだ。
具体的には休戦ライン最前線から大部分の米軍ははるか後方に移動しているし、ソウル近郊の空軍基地は撤退準備作業に入っている。すでに韓国を無視して在韓邦人について日本とは撤退順まで決定している。

しかし日本も捨てアジアから撤退という考えはなさそうだ。
軍事的には米日ともに
韓国を切り捨てている。

米は米韓相互防衛条約と米日同盟と２国間の同盟関係にあるが、陸海空、いずれも韓国に対しては最新情報を更新していないし、最新兵器の売却も実質的に止めている。米軍事衛星情報はすでに選択されたものだけで、軍事ＧＰＳは有事における使用暗号は提供されていない。中国は早急に韓国を中国ＧＰＳ傘下へ準備を急がなければならない。．．．．ここまで部分引用。

この記事は韓国が民主党経由で手に入れた日本の国家機密を、まず確実にハングルに翻訳せずにそのまま日本語で中国に流している可能性が高いですね。その分析能力はというと、比較にならぬほど圧倒的に中国が上です。韓国が米国に強く延長を望んでいる相互条約延長や戦時統制権には興味がなく韓国からの撤退を目指しているようだと分析しています。また陸海空の軍事最新情報は更新していないし、最新兵器の売却も実質的に止められ、米軍事衛星情報もすでに選択されたものだけで、軍事ＧＰＳは有事における使用暗号は提供されていないという状況を韓国は全く理解していないと分析しています。

「時事放談会　ウクライナ問題」 2014/03/24
日本においては中国や韓国との戦争は全くと言っていいほど想定していません。少なくともここ数年は明らかな軍事格差があるからです。中国も韓国も今日本と戦争すればあっという間に国が破綻します。その現状を踏まえて安倍さんは反日勢力の一掃と、在日暴力組織の殲滅を目指しています。これは別に秘密にしているわけではなく、反日メディアが報道していないだけです。

安倍さんはまず政府に影響を受けない国防スタイルを構築しました。本来は文民統制が望ましいのですが、文官が民主党のような朝鮮傀儡政党に支配されてしまうと日本という国の存続まで危うくなります。安倍さんは自分に万一のことがあっても日本再生は成就させる覚悟を具体化させました。

2015年７月に住民登録猶予期間が終わり、それまでにカード切り替えをしていない在日永住者は強制送還対象となります。

一方で韓国では住民登録の受け付けを開始します。また
2015年12月に戦時統制権が韓国に移譲され、実質、米韓相互防衛協定は終了します。

米の押さえがなくなった韓国は自由に日本を攻撃することが可能となります。しかし日本も同時に米の押さえがなくなるのです。安倍さんは日韓戦争は考えていません。戦争時には、そっちはほったらかして国内の大掃除をする準備をしています。韓国などどうにもなるからです。（大笑い）

そのため105㎜砲機動戦闘装輪車200両の配備を進めています。これは在日武装組織対策で名指しはしていませんが対象は暴力団組織です。

また反日勢力対応に田母神さんブルーリボンを立ち上げました。民兵組織の準備ですね。

2010年からの韓国の一連の法改正は在日を棄民とする流れです。強化された大統領令でも動員に関する改正はなく、日韓開戦時は敵国内韓国人同胞は自動的に韓国憲法第39条により（国民はすべて国防義務を負う）戦闘員として動員されます。また通名は有事には即刻処刑もありうる行為ですが日本が国として警告することではありません。

本来は韓国本国が危険性について周知させるべき問題ですが韓国は放置しています。

通名とか外患罪とか自衛隊とか在日特権なんて問題をメディアはスルーします。ブーメランを恐れているのでしょうが、メディアとしてもはや存在価値がなくなっていますね。

Ｂ．．．．．．
韓国のゆすりたかり的行為と在日の蚕食が特権としてここまでひどくなれば、険悪な関係となるのは必然です。日米の韓国切り捨ての方針が確定し、2015年まではもはや時間調整にすぎない局面となっています。衝突が必至であるだけに国防を担う自衛隊が有事に備えるのは当然で、その際の攻撃対象は反日組織勢力であり、敵国組織です。また自衛隊は国家公認の武力殲滅組織です。こんな当たり前のことが全く理解できない集団や組織が日本には現実に存在します。

現状でも自衛隊が国体護持の任務を果たそうとすれば殲滅すべき対象はいくつもあるのです。在日韓国人を筆頭に、日本の反日勢力である民主党、社民党、共産党、公明党、そして自民党の一部議員まで含まれます。

平和時には問題は起きませんが、戦争のような有事の時は旗幟鮮明が求められ、その判断は理屈ではなく国民感情が決定します。法的にどうのこうのは通用しません。クリミアでも報道規制ですでに超法規の状況です。

自衛隊の国内治安対策ははっきりしています。そんなことは国家機密だろうといわれるでしょうが、実は2011年初頭には巷間広がっていたのです。あまりにも具体的であったので作り話という感覚しかなかったのですが、この事実根拠記事しか書かない余命ブログでも国家機密のたれ流しの元は民主党という記述で正直戸惑っておりました。当時はガセだとかソースを示せとかだいぶいじめられて、かず先生だいぶ怒っておりましたが、2013年11月の民主党帰化議員福山哲朗の国家機密漏洩自認質問でやっと溜飲が下がりました。

不思議なことにこのブログ以外どこも自衛隊の治安対策についてはとりあげません。もっとも自分のことですから書きようがありませんね。（笑い）

以前の余命ブログでは、かなりぼかしておりましたが、すでにバレバレですからいいでしょう。まあ無難に妄想宣言をしておきますか。（大笑い）

洩れ伝わる作戦計画要項は、在日武装組織は自衛隊が担当。殲滅作戦。メディアはＮＨＫ以外は破壊処理。政党及び反日勢力は民兵組織が担当。これにそれぞれ具体的な行動計画書がついていたようです。

Ａ．．．．．．
2012年10月の遺稿メモをみますと、Ｂさんの言われた項目が箇条書きでいくらか書き込みがあります。

①準備計画。テロゲリラ対策への編成変え。2014年末までの機動戦闘車配置。標的の確認。予備役と民兵の組織化と役割分担。　

②自衛隊。武装勢力の殲滅及びメディアの殲滅破壊。民兵組織。反日勢力の殲滅掃討。
この項目については、ぼかしながらブログに記述しています。

たったこれだけの情報でいろいろなことがわかります。警察関係、機動隊、公安等に全くふれていないことから純粋に自衛隊内部機密情報であることがわかります。この時点では朝鮮民主党政権下ですから警察公安は無視せざるを得なかったのでしょう。①については民主党には極秘で進めていったようですね。戦車300両減、予算削減を装って、実質74式戦車をテロゲリラ対策用に装備変えしましたし、師団編成の変更も自衛隊判断です。

ここで民兵という言葉が出てきました。公式には初めてです。この時点で自衛隊は民主党を完全に切り捨てていることがわかります。

余命時事日記では日本人に対しては有事における対応は外患罪という法的な手段をもってというような事態をぼかして遠慮気味に平和的記述をしていましたが、実際の表記はメディアは殲滅破壊。反日勢力は殲滅掃討という強烈なものでした。

これを知った野田が衆議院を解散したのはサプライズではなかったのです。

事象が集約収斂してきて、時系列で扱いにくくなっていますので非常にわかりにくいかと思いますが、以上のまとめとしては、過去ログ「2015年は極限値」シリーズがわかりやすいかと思います。
安倍さんは中国も韓国も放置作戦ですが、大正解ですね。韓国は軍事では米軍から捨てられ、経済では日本から捨てられました。日韓スワップ終了はもはや日本は韓国を助けないという世界へのメッセージです。追い詰められた在日は発狂状態です。反日勢力も必死ですが、安倍さんはこれも放置、すでにあぶり出しと特定の段階に入っています。

中韓ともに経済は2015年破綻なんて可能性が出てきましたね。

中国は現状、ウィグル自治区の民族紛争がエスカレートしてきて一番恐れていた自爆作戦が頻発しています。日本と戦争どころの騒ぎではありませんが、一応、安倍さんと自衛隊の対応について再掲しておきます。

．．．．．「ぼかしとカット③」
（中略）海自ではまず潜水艦です。冷戦時代から強力なロシア海軍封じ込めのために、日本の防衛は米国の防波堤として対潜水艦作戦に特化してきました。水中の探知網、通信網は米国を含めてレベルが違います。これは攻撃力も防御力も同様です。

新造艦では艦全体がステルス機能をもち、抜群の静粛性と、脅威の深深度能力です。深深度魚雷や深深度爆雷は世界では日本だけしか保有していません。日本ではその兵器の能力がカタログスペックを下回ることはまずありません。潜航深度600ｍとあれば、それ以上。深深度魚雷の攻撃深度が900ｍとあればこれもそれ以上の能力を持っているということです。

どこかの国のように、まだできてもいない兵器の能力を自慢するのとはわけが違います。（大笑い）これらの兵器は精密機械です。理屈はわかっていても製造ができないのです。10年は無理ですね。

また、水中における通信網は1970年代から延々と継続された研究により、ケーブルセンサーからノンケーブル、軍事衛星へと４ＣＩに進化しています。この関連は完全な機密事項ですが、今回は、かなり中国にばれてしまったようですね。しかし基礎的な部分が完璧にゼロに近い中国は対応がとれません。

「余命時事放談会記事フォローアップ」
．．．．．．そしてもう一つが先ほどの深深度魚雷だ。現在自衛隊に実戦配備されている89式長魚雷はロシアVA-111 シクヴァルと比較すると、静粛性を重視し、長距離航走を可能とするため、水素・酸素燃焼タービンを採用している？ことから速度は55ノット（約100㎞/h）と劣るものの射程は約40㎞と約４倍、特筆すべきは最大潜航深度で900mと約２倍だ。　魚雷の深度能力と、潜水艦の射出深度は別の問題だ。これは各国軍事機密である。潜航深度400mの原潜でも、ミサイル発射の時は安全深度まで浮上しなければならない。そうしなければ射出時に不具合が起きたり、射出できても水圧により圧壊してしまう。

現在、500mをこえる深深度魚雷を製造している国は世界で日本以外にはない

中国の恐怖は、この89式魚雷が提供された場合シーレーンが遮断されるということだ。魚雷サイズが世界標準共通、直径533mmであるためロシアから供与されるキロ級潜水艦の魚雷発射管がそのまま使える。VA-111 シクヴァルも89式も両方が使用可能ということだ。双方同レベルの装備であれば10数㎞という安全距離で対峙するだけで双方互いに手が出せないが、89式があると一方的な攻撃ができる。長射程だから安全距離から攻撃できる。VA-111 シクヴァルはロケットエンジンによる高速度を武器に、接近してくる魚雷の迎撃ができる。ところがこの魚雷は深深度魚雷ではない。よって89式が600mというような深度設定をして敵潜水艦直下まで接近し、垂直上昇攻撃というスタイルをとれば防御が不可能なのだ。対艦ミサイルの直前上昇、垂直攻撃の水中版だな。水上艦を含めて全く戦闘にならない。数千メートルを超える深度におけるノンケーブル耐圧センサーや耐圧機雷は完全極秘機密だから話題にはできないが、ここまででも日中の軍事格差がどれだけ大きいかがわかるだろう。

日中戦争は機雷封鎖だけでもほぼ終わるが、実質、戦闘となった場合でも少なくとも海中、海上では戦闘にならない。出てくれば中国海軍は全滅する。中国は共産党はもとより国家が崩壊するだろう。．．．．．．引用終わり。

89式長魚雷の超強化版が、予定より大幅に早く2016年には実戦配備されます。本来なら軍事機密として秘匿されるべきではないのかなと思うのですが、堂々と公開ですね。89式よりも魚雷自体のステルス強化、各種センサーの機能向上と自立攻撃能力の向上、またジャミング、欺瞞に対する無効化機能および敵艦の最適攻撃部署選択画像機能等、溢れるばかり満載です。自衛隊技本の三軍共同研究により、開発速度が驚異的に早くなっているのです。これらの機能は対艦ミサイルの機能とほとんどダブっていますよね。

ちなみに余命さんがベトナムに89式魚雷供与について記述しておりました件ですが、2016年にベトナムはロシアからのキロ級潜水艦が６隻体制となります。ちょうどあわせたかのように、日本は89式長魚雷が新型に切りかわります。この魚雷を供与したらという話です。もちろん武器輸出三原則が見直しされたとはいえ、紛争当事国への供与はできません。ところが米国経由なら問題がないというからくりです。余命さんは、そうなれば中国は発狂するだろうと記述してますが、私もそう思います。（大笑い）

ベトナムが南シナ海に潜水艦を展開すれば、中国のシーレーンは封鎖されます。対抗するには、北からの本格侵攻しかありません。しかし、ＡＳＥＡＮが黙ってそれを許すでしょうか？ベトナムはしたたかですね。

中国の意見
↓
さて、軍事委員会では日本の潜水艦についてどう考えているのでしょう。以下抜粋です。
．．．．我が潜水艦隊は、列島線突破作戦によって日本の能力を探ってきたが、残念ながらすべての作戦において完璧に探知追尾されている。一方、我々の潜水艦は日本の潜水艦を全く探知できない。静粛性において全く歯が立たない。原潜など論外だ。

当初、解決策として南シナ海深部における待機作戦を検討していたが、ここも網の中に入っていることが判明した。対潜水艦については、我々の潜水艦は日本潜水艦に対して対抗能力がゼロであるといってもいい。東シナ海のような浅い海域においては魚雷戦もありうるが深度300mをこえると、もはや対応する潜水艦を保有していないし、また対応する深深度攻撃魚雷も保有していない。日中戦争においては残念ながら潜水艦の戦力は全く期待ができない。2014-07-12

2015-02-23 15:29

↑

シナはよくわかってるじゃないですか？？（大笑）

いや～しかし何度見てもこれ書いちゃダメだろ～って思う（＾＾；

もうバレバレだから良いけど最初読んだ時、オィオイオイ！マズイでしょってマジで思った。

武器・装備・戦術・士気・技術

すべてにおいて日本とシナは３０年くらいの差があるだろう。

この間のシナのステルス見ましたか？？

黒煙吹いていましたので、おそらく　『デイーセルエンジン』
でしょう（大爆）

さて皆さん！かなり暖かくなってきましたね（＾＾）

油断すると風邪ひきますからね、御自愛ください。

また明日です

「資源小国」返上も…日本近海、鉱床相次ぎ発見

　日本の近海で、銅などの鉱物資源が豊富な海底鉱床が相次いで見つかっている。

　政府は２０２０年代の商業化を目指す。日本では１９７０年代までに多くの鉱山が閉鎖され、現在は銅や亜鉛、金、銀などの多くを輸入に頼る。近海で採掘できるようになれば、「資源小国」のレッテルの返上につながる可能性もある。

　「見たことがない高品位の鉱物で、驚嘆に値する発見だ」。１月末、沖縄県久米島沖の水深約１４００メートルの海底で見つかった鉱床に関する記者会見で、東大の浦辺徹郎名誉教授は興奮気味に語った。

　この調査は石油天然ガス・金属鉱物資源機構（ＪＯＧＭＥＣ）が実施。遠隔操作の無人機が持ち帰った６個の鉱物からは、南米の銅山で採れる鉱石の１５～３０倍もの銅の含有率が確認された。

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