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太陽光買い取り「29円」でも高すぎる

大江紀洋(月刊「Wedge」編集長)

 4月からの再生可能エネルギーの買取価格が決まろうとしている。

 2月24日、経済産業省の有識者会議「調達価格等算定委員会」が示した2015年度の買取価格案(委員長案)によると、太陽光発電(10kW以上、通称メガソーラー)は1kWhあたり29円(税抜き)。これまで3年間、委員長案のとおり決定しており、この価格で決まることは濃厚だ。

 29円は高すぎる。

 固定価格買取制度(FIT)が始まった2012年度は40円。その後、36円(13年度)、32円(14年度)と切り下げられてきて今回29円だから、順調に切り下げられてきたようにも見えるが、まったくもって切り込みが甘い。

安直な価格切り下げ


http://ironna.jp/file/w480/h480/c7014496def33967316a14c87247821e.jpg
 直近のドイツの価格は9ユーロセント(1ユーロ=135円で計算して約12円)、スペインやイタリアに至っては買取を停止したままだ。他のFIT導入国で高いところを探しても15ユーロセント(同20円)程度。なぜ日本の電力消費者だけが世界標準の2倍も負担しなければならないのか。太陽電池パネルやパワーコンディショナーなど、機器類は世界的に流通している。日本の国民だけが高掴みさせられているようなものだ。

 29円は6月までで、7月からは27円となる。これはFIT法制定時に、国会での“改悪”により、制度開始から3年間(12年7月〜15年6月)は特に事業者の利益に配慮するという附則が追加されたからだ。40円から毎年4円ずつ切り下げてきた流れから言えば15年度は28円。ちょうど28円を挟むように29円と27円にしたのだろう。なんと安直なことか。27円でも世界標準から見れば高すぎる。

 業界からは「日本は欧州と違う。高コストだから仕方がない」といった声も聞こえてくる。しかし、世界中で日本だけなのだ。3年間も異常な買取価格で制度運用してきてコストが下がらないなら、もはや太陽光をこれ以上普及させる意味がないのではないか。

膨大な金額が国民から事業者や地主に移転


 さらに恐ろしいのは、「すでに手形は振り出されてしまっている」ことだ。40円や36円の価格が認定されたまま、運転開始していない太陽光が山のようにあるからだ。運開率はなんと約2割に過ぎない。いまさら29円や27円に切り下げても遅いのだ。これから残り8割の設備が「高い買取価格」という権利を掲げて登場してきてしまう。

 電力中央研究所社会経済研究所の朝野賢司主任研究員によれば、FITの設備認定が14年度、つまりこの3月で終了するという極端な仮定を置いた「FIT廃止ケース(注1)」でも、年間賦課金額のピークは2.6兆円、累計賦課金額は53兆円に及ぶという。これだけの膨大な金額が、すべての国民(電力消費者)から、再エネ事業者や、太陽光パネルを敷き詰めた土地の地主に移転されることに合理性はあるのだろうか。

 ではこのままFITを続ければどうなるのか。これについても朝野氏が試算している。

 2月3日に開催された、経済産業省の総合資源エネルギー調査会新エネルギー小委員会では、現行の導入ペースが継続する場合、2030年時点の累積導入設備容量は、太陽光が1億4000万kW、風力が1140万kWに達することが示された(これはそれぞれ、14年10月末時点の認定実績の、それぞれ8倍、3倍にあたる)。この「最大ケース(注2)」では、年間賦課金額のピークは4.1兆円、累計賦課金額は84.8兆円にも及ぶ。

 朝野賢司氏によれば、「既に太陽光発電の設備認定は莫大であるため、賦課金を抑制する方策は限られるが、上限や入札等の実施などやれることはある。より少ない費用で、出来るだけ多くの再エネ供給を得る、効率性の観点に立ち返ることが重要」だという。私たちはすでに振り出してしまった手形(将来へのツケ)をよく認識すべきであろう。

 朝野賢司主任研究員の試算の詳細はこちら>

(注1)「FIT廃止ケース」詳しくは次のような仮定を置いている。太陽光発電の接続可能量が設定された電力各社では、これを超過した導入は行われない。接続可能量が未設定の東京電力、中部電力、関西電力では、13年度に各社エリアで認定されたのと同じ量が14年度にも認定される。その他の再エネは14年10月末時点の認定実績まで導入。
(注2)「最大ケース」は詳しくは次のような仮定を置いている。太陽光発電は2030年時点で累積導入量1億4000万kWに、風力は同1140万kWに到達する。14年度と15年度におけるその他再エネは、13年度実績と同量が導入。買取価格は既認定分については実績値を、15年度以降、住宅用太陽光発電は毎年2円、事業用太陽光発電は同4円切り下げて、その他再エネは14年度と同等とした。

 

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「資源小国」返上も…日本近海、鉱床相次ぎ発見

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 日本の近海で、銅などの鉱物資源が豊富な海底鉱床が相次いで見つかっている。
 政府は2020年代の商業化を目指す。日本では1970年代までに多くの鉱山が閉鎖され、現在は銅や亜鉛、金、銀などの多くを輸入に頼る。近海で採掘できるようになれば、「資源小国」のレッテルの返上につながる可能性もある。
 「見たことがない高品位の鉱物で、驚嘆に値する発見だ」。1月末、沖縄県久米島沖の水深約1400メートルの海底で見つかった鉱床に関する記者会見で、東大の浦辺徹郎名誉教授は興奮気味に語った。
 この調査は石油天然ガス・金属鉱物資源機構(JOGMEC)が実施。遠隔操作の無人機が持ち帰った6個の鉱物からは、南米の銅山で採れる鉱石の15〜30倍もの銅の含有率が確認された。
2015年02月23日 07時30分 Copyright © The Yomiuri Shimbun

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「メタンハイドレート」のサンプル採取、秋田や山形沖で成功 新たに746カ所でも埋蔵期待

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経済産業省資源エネルギー庁は25日、秋田、山形両県と上越の沖合計3カ所で実施した地質サンプル調査で、海底の地中からメタンハイドレートを採取したと発表した。

「燃える氷」とも呼ばれる、メタンと水が結合した次世代資源。

 サンプル調査では、海底の地中に深さ100メートルまでパイプを上越沖に2カ所、秋田、山形両県沖に1カ所突き刺し、地層を採取した。

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海底面から約50メートルの深さまではパイプの長さで10センチから1メートル程度、それより深い地点では1センチ未満のメタンハイドレートが見つかったという。

 エネ庁は2013年度から埋蔵量把握のための調査を開始しており、今回は地質調査に加えて、本格的なサンプル採取も実施した。

 また音波探査で北海道日高地方、秋田、山形両県や上越の沖合、隠岐諸島周辺の海底に、埋蔵の可能性がある特有の地形である「ガスチムニー構造」が本年度に新たに746カ所見つかった。昨年度調査分と合わせ計971カ所となった。

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【メタンハイドレート関係記事リスト】

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拡大続く西之島、標高110メートルに 溶岩は東京ドーム40個分
 
 
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噴火による拡大が続く小笠原諸島・西之島=4日(国土地理院提供)
 
 国土地理院(茨城県つくば市)は19日、噴火による拡大が続く小笠原諸島・西之島(東京都)の新たな航空写真を公開した。標高は110メートルになり、海面に出ている溶岩量は東京ドーム40個分の4970万立方メートルに達した。
 4日と10日に航空機で撮影した。前回撮影した7月の時点では、標高は74メートル、海面上の溶岩量は2220万立方メートル。この5カ月で溶岩量は2倍以上に増えた。面積も2・29平方キロと7月時点の約2倍になった。
 担当者は「溶岩の流出速度も落ちておらず、噴火活動は依然として活発だ」と話している。
 西之島は昨年11月に噴火。新たにできた陸地とつながり、拡大を続けている。
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不思議なことが報告されています。
下はJAMSTEC(独立行政法人海洋研究開発機構 )のHPの6月12日の記事です
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西之島の不思議:大陸の出現か?

2014年6月12日
東京の約1000km南方に、南北約650m、幅約200mの小さな無人島があった。西之島である。2013年11月20日、西之島の海岸線から約300m南東沖に海底噴火が確認され、新島を形成した(2013年11月25日のJAMSTECニュース・コラム参照)。新島は爆発的に、かつ着実にマグマを噴出して成長を続けた。2013年12月、西之島は新島と結合し、一体化した。2014年5月、西之島は、面積は以前の4倍、南北、東西ともに幅1,250mの島に成長した。激しい爆発は船舶の接近を拒み、いまも流出している西之島の溶岩は、未だ採取されていない。しかし、旧西之島は1973年から74年に噴火しており、その噴出物およびそれ以前の溶岩は採取され、分析されている。驚くべき事に、これらの岩石はすべてSiO2(シリカ)量が60%前後の非常に均質な「安山岩」である。安山岩は大陸を形成する物質であり、海の真ん中で噴出するとは、誰も考えてはいなかった。安山岩を噴出する海洋島弧の火山、西之島に多くの研究者が注目している。
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2014年5月21日の西之島(14:45 海上保安庁撮影)
出展:海上保安庁海域火山データベース:西之島
西之島は、水深2,000mを越える深さから聳え立つ巨大な海底火山の山頂部にある。そもそも「海底火山は、マントル(注1)で生じたマグマ(注2)が地殻を通して、海底に噴出したものである」というのが我々の常識であった。マントルで生じたマグマ(初生マグマ)は海底火山の調査によって採取され、実態が明らかになってきている(2013年11月7日JAMSTECプレス発表)。しかし、西之島にはこれは当てはまらない。図1は西之島の溶岩(安山岩)をマントル、マントルが溶けた初生玄武岩マグマ、および大陸地殻の組成と比較したものである。西之島の溶岩の組成は驚くほど大陸地殻に似ている。なぜ海洋島弧に安山岩マグマが噴出するのか。
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図1.
地殻の下にあるマントルの組成、マントルが溶けてできる初生マグマの組成、大陸地殻の組成、および西之島の溶岩の組成の比較。
西之島の地殻は異常で、大陸のように厚いのであろうか。事実は全く逆である。図2は伊豆小笠原弧に沿った地殻構造を示している(Kodaira et al., 2007を改変)。伊豆弧の三宅島,八丈島、青ヶ島、鳥島などは玄武岩マグマを噴出する火山である。これらの火山は厚さ20-30㎞の地殻を持つ。一方、西之島を含む小笠原弧の地殻は厚さ15-20kmしかない。つまり、西之島は世界でも有数の「マントルに近い島」なのである。なぜマントルに近い島から大陸そっくりの安山岩マグマが噴出するのか。西之島が大陸成因の鍵をにぎっているのかもしれない。
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図2.
伊豆小笠原弧の地殻構造。三宅島、八丈島、青ヶ島などに比べて西之島の地殻は顕著に薄いことがわかる。マントルに近い島から大陸に近いマグマが噴出している。U1436およびU1437はIODP第350次航海(2014年3月30日から5月30日)における掘削サイト。U1436においては「ちきゅう」の掘削のために必要なジオテクニカルコア(海底下150m)を採取。U1437においては、伊豆弧の5千万年の歴史を明らかにするため、海底下1800mまで掘削した。
地球は、太陽系で唯一海洋と大陸を持つ惑星である。この大陸をつくる「大陸地殻」と海底をつくる「海洋地殻」は、岩石の組成が異なっており、海洋地殻を構成する玄武岩が他の地球型惑星にも普遍的に存在するのに対し、大陸地殻を構成する安山岩は、地球以外ではほとんど存在しない。「なぜ地球に大陸地殻があるのか、またそれはどのような過程で形成されたのか?」ということが地球惑星科学の大きな謎とされてきた(JAMSTEC2014年3月24日プレスリリース)。この謎の解明のため、国際深海科学掘削計画(IODP: International Ocean Discovery Program)の一環として、「島弧進化の総合的理解と大陸地殻成因の解明」を実施するため、米国が提供するジョイデス・レゾリューション号の研究航海が3月30日から9月29日にかけて実施されている。すでに最初の二ヶ月のExpedition 350は終了し、伊豆弧の明神礁の90km西方を,海底下1800mまで掘削した。また、今回の3航海の研究成果を踏まえ、最終的には地球深部探査船「ちきゅう」を用いた大深度掘削(IBM-4)により、大陸地殻の採取を行い大陸地殻の成因の解明を目指している(JAMSTEC2014年3月24日プレスリリース)。
太陽系で地球だけに存在する海と大陸。その謎を解く鍵が西之島と「ちきゅう」による大深度掘削にある。どちらも調査するにはチャレンジングな対象であるが、そこにはワクワクする海と火山と地底の世界が広がっている。
(参考)
マントルでできた初生マグマ(玄武岩組成)がどのように分化して大陸地殻(安山岩組成)をつくるかは、地球惑星科学における大きな謎の一つである。伊豆小笠原マリアナ弧の中部地殻(大陸地殻)を地球深部探査船「ちきゅう」の大深度掘削によって採取し、大陸地殻の成因を明らかにしようというプロジェクト(Project IBM)が今年度から開始されている。6ヶ月かけて米国の掘削船ジョイデスレゾリューション号によって伊豆の背弧(IBM-3)、島弧基盤の海洋地殻(IBM-1)、初期島弧地殻(IBM-2)を掘削し、沈み込みの開始から現在までの歴史を明らかにする。その後、「ちきゅう」によって上部地殻を貫通し、中部地殻を採取して分析解析し、大陸誕生の謎に挑む。
(注1)
地球は地殻という岩石におおわれており、その地殻の下にはマントルというカンラン石を主体とする岩石がある。地球の半径は6,370kmであるが、地殻の厚さは海洋地域では20km前後に過ぎない。これは、地球を半径1mのボールに例えると、地殻は厚さ3mmに過ぎないことになる。
(注2)
マグマとは岩石物質(ケイ酸塩)の高温溶融体である。つまり高温でドロドロに状態にある。噴火によってマグマが地表に出たものを溶岩という。溶岩は、1)マグマとほぼ同じ溶融状態にあるものを指す場合と、2)溶融状態にあったものが固結して生じた岩石を指す場合、の二通りがある。
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国土も狭く天然資源にも恵まれない国というのが我々の母国の大きな特徴です。
ところがレア・アースの存在が沖縄や南鳥島の近海に見つかり、新潟沖などで石油やメタン・ハイドレートが見つかり、今度は大きい国土そのものを獲得する可能性が出てきましたね。
「大陸が」すぐにということなら、日本列島は大天変地異の嵐です。それこそ〝列島沈没〟もあり得ます。
千年以上かけても徐々に穏やかに島が成長してくれれば有難いです。
 
まだ誰も島の岩石を直接に採取してないのですね。
そろそろチャレンジして欲しいです。潜水艦で行ってゴムボートで上陸とかどうでしょう。万一、危険になれば深く潜行して避難できます。
 
 

転載元転載元: くにしおもほゆ

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大きい事故があったばかりですが、この沖ノ鳥島については以前から強く主張していることがあります。
それは沖の鳥島での海洋温度差発電です。
孤島ではありますが、経済行為が行われるということは、この島を日本領土であることをずっと主張してゆくためにとても重要なのです。
「島」ではなくて「岩」だという中国の主張は現在は下火になりましたが、油断は禁物です。
まず原理をイメージで説明します。
 
このシステムは大きなパイプで連結されています。 蒸発器には薄い板が多数入っていて、 この板の間を交互にアンモニア液と温海水が流れるようになってい ます。この蒸発器の中にアンモニア液をポンプで送ります。 それに温海水ポンプで暖かい海水を送ると、 アンモニア液が蒸発します。 発生したアンモニアの蒸気をタービンに通すと、 タービンが回転します。すると、 タービンに連結された発電機が回転し、電気が発生するのです。
タービンを出たアンモニア蒸気は凝縮器に入り、そこで、 冷海水ポンプで汲み上げられた冷たい深層海水で冷却され、 凝縮してアンモニア液に戻ります。 このアンモニア液を作動流体で蒸発器に送ることの繰り返しを行う ことによって、海水のみで発電をすることができるのです。
海水面の温度と深海の温度の差を利用しているので、 温度差が大きい場所、つまり南方の海域でのみ有効です。
 
海水温度分布(数字は温度差)
NPO法人OPOTECのサイトから図をお借りしました。
 
沖ノ鳥島に最適な発電方法。
日本の広大な排他的経済水域の元であるにもかかわらず、 中国から「島ではなくて岩だ」と難癖付けられている沖の鳥島は、 日本の領土で唯一北回帰線より南にあって海水温が充分に高く、 島のすぐ脇から絶壁のように急激に深くなる海底地形にも恵まれて 、海洋温度差発電の適地とされています。
以前にこの島が属する東京都の石原知事は、 島に実験的に発電プラントを建設する計画があることを明らかにし ています。
 
一番南にあるのが沖の鳥島、右側はレアアースでも有名な南鳥島
 
この孤島で発電してどうするかという点ですが、 生じたエネルギーを元に島で付加価値の高いものを製造し、 日本に持って帰るのがいいでしょう。
しかしここでは経済性よりも、一日も早く発電を開始して「 経済活動を行っている」 ことの実績を作ることの方が遥かに重要です。
またこの発電施設からは副産物として真水ができるので、 それを近くを通る船に売れば即経済活動です。
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転載元転載元: くにしおもほゆ

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