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石原慎太郎氏
2015.10.24 12:00更新

 最近大学で同窓の気の合った仲間数人と会食した折、誰しもがこの国は将来は一体どういう事になっているのだろうかという、慨嘆とも危惧ともつかぬ言葉を口にしていたものだった。私とてこのところ同じ漠たる感慨を抱きつづけてきている。それは今まさに激しく変動しつつあるこの世界の中でのこの国の立ち位置の危うさと、この国自身における天変地異ともいうべき現象を合わせた懸念に他ならない。
 私個人についていえば私には四人の息子とその下に七人の孫がいて上の二人の女の子はすでに社会に出て一人は弁護士の資格を取得し、一人はすでに著名な銀行で忙しく働いている。彼女たちも間もなく結婚し子供も儲(もう)けるに違いない。他の孫たちが社会に出て大人として働く頃のこの国のありさま、いやそれ以上にこの国を囲む世界全体の態様ははたしてどんなことになっているのだろうかと誰しもが思わぬ訳にはいくまい。思えば私たちはいかにも良き時代に青春を過してこれたものだと思う。戦後間もなくの大学時代の粗末な寮生活で味合った貧困を懐かしくさえ思える高度成長の末の今日の繁栄は世界屈指のものに違いない。私たちの世代が断片的に体験した戦争は、同窓の際どい年齢差の多くの先輩たちの犠牲でなりたち、それが引き金になって中世以来続いてきた白人による有色人種への一方的な植民地支配と収奪は、現今のヨーロッパの混乱と衰退が証すように終りを告げつつある。トインビーが人類の歴史における奇蹟(きせき)と称した有色人種で唯一つの近代国家日本の存在は太平洋戦争を引き金に世界の歴史をようやく変貌させたのだ。

 そしてその日本なる国家は世界最大の火山脈の上に位置している国土の原理的な危うさを今や晒(さら)している。四年七カ月前の東日本大震災以来頻発する地震と、それとの関連性は明らかではないがこのところ頻発する火山の爆発はせまりつつあるものを暗示しているような気がしてならない。専門家の所見だとあの大災害の後首都東京の地下で体に感じられなくとも敏感な機械には十分間に一度の地震が感得されていたそうな。
 そしてこの夏の異常な暑さと水害の続発には、まさしく天変地異の印象が拭えない。しかしこれはこの日本人一人に限ったことではなしに地球の随所に見られる現象だ。私は都知事時代に世界全体が存外呑気(のんき)にかまえている温暖化現象について警告してきたつもりだが、米航空宇宙局(NASA)のハンセン教授がかねて警告してきた通り北極海の氷は後数年で解けてしまうだろう。世界中の氷河は解けて崩落し海水は膨れ上がり蒸発した水分は大気に溜(た)まり大雨となって地上を襲うという循環を誰がどう防ぐのだろうか。
 この今になると四十年前に東京で聞いた天才宇宙学者ホーキングの予言を思い出さぬ訳にいかない。この地球のように文明の発達した天体は自然の循環が狂って宇宙時間でいえば瞬間的、およそ百年間でその生命は消滅すると。私が歴訪したツバルやフィジーといった赤道直下の島国は地球の自転で膨れ上がった海に埋没して滅びつつあった。これを食い止める術はないものなのだろうか。亡き開高健が愛吟していたゲオルグの詩に真似(まね)て「たとえ明日地球が滅びるとも、君は今日林檎(りんご)の木を植える」べきなのではなかろうか。
 我々の将来を規定するだろう隣国中国の将来について私はそう深く懸念してはいない。彼等(かれら)のような非人間的非合理的な政治体制は大都市に鬱積している、中産階級になりきれぬ知的な大衆の不満の爆発と、地方で抑圧されている多くの異民族の反発によって近々必ず崩壊していくに違いない。かつてあの大陸に断片的誕生し消滅していった政権の歴史がそれを証している。しかしなお我々の世代がこの世を去った後のこの国、この地球について本気で思い量っておく事は未(いま)だ生ある老いたる世代の何よりもの責任に違いない。
 文明の発展が育む人間たちの欲望が、実は自らを蝕(むしば)み滅ぼすという存在の原理をこの今にこそ自覚すべき時なのではなかろうか。



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『超激白!中国人による反中国共産党入門①』藤井実彦 AJER2015.4.14(9)
2015/04/13 に公開
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Facebookユーザー名 channel Ajer
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シリーズ ー論破プロジェクト代表が語る 97回―
ー超激白!中国人による反中国共産党入門−
藤井 実彦氏
藤木 俊一氏
孫 向文氏
前半
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メルマガ http://www.mag2.com/m/0001586486.html
ブログ  http://ameblo.jp/channelajer/
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原油安、ルーブル暴落は中国が元凶! 過剰投資も「不良債権拡大」懸念
2014.12.18
http://blog-imgs-72.fc2.com/p/r/i/prideofjapan/frn1412181830011-p1.jpg
「富強」を目標に掲げる中国政府だが、経済の弱体化は避けられそうもない(AP)
http://blog-imgs-72.fc2.com/p/r/i/prideofjapan/frn1412181830011-p2.jpg
習近平国家主席(共同)
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プーチン大統領(共同)

 原油価格の急落を発端に、ロシアのルーブルなど産油国の通貨や株価が軒並み暴落したが、金融パニックの“元凶”と指摘されているのが中国の存在だ。

これまで過剰な開発や投資で石油を「爆食」し、市場価格を引き上げてきたが、ここにきて内需の低迷を示す経済指標が相次ぐなど成長路線に急ブレーキがかかり、エネルギー需要も減少しているというのだ。

中国経済はこのまま衰退への道をたどるのか。
 ルーブル暴落を引き起こした原油価格急落については、米国とサウジアラビアによるロシア潰し、はたまた石油輸出国機構(OPEC)による米国のシェールガス潰しなど、さまざまな憶測が飛び交っているが、こと実体経済の面で考えると、最大の要因と考えられるのが、実は中国だ。

 今年7月ごろまで1バレル=100ドルを上回っていた原油価格が一気に50ドル台にまで値下がりしたことについて「中国の需要減退が引き金となった」と指摘するのは、週刊東洋経済元編集長の勝又壽良氏だ。

 「ここ数年の原油価格の上昇は、中国の原油需要の拡大と連動している。このため、今回の原油価格の急落も中国経済の冷え込みが大きな要因だと判断できる」というのだ。

 原油価格の暴落が中国経済の悪化を証明しているとみることもできそうだ。

 中国の内需低迷を示す指標も相次いでいる。英金融大手HSBCが発表した12月の製造業購買担当者指数(PMI)速報値は49・5となった。11月の確定値50・0から下落し、景気判断する節目となる50を7カ月ぶりに下回った。

住宅市況の悪化が響き、製造業の勢いも弱い。HSBCのエコノミストは「国内需要が大きく低迷している」と分析した。

 また中国税関当局が発表した11月の貿易統計によると、輸入は、事前の増加予想に反して、前年同月比6・7%減と、3月以来の大幅な減少率となった。11月の消費者物価指数も同1・4%上昇と5年ぶりの低い伸びにとどまっている。

 中国は改革・開放路線で急成長し、国内総生産(GDP)成長率が10%を超える年も多かったが、中国政府は、経済成長率の目標を従来の7・5%から 7・0%程度まで引き下げる方針を固めたとされる。

政府系シンクタンクの中国社会科学院は2015年に成長率が7・0%前後になるとの予測を発表。中国人民銀行(中央銀行)も7・1%に下落するとの予測を公表するなど“地ならし”を進めている。

 ただ、7%という成長率も「実態を全く反映していない高すぎる数字」と勝又氏は語る。

というのも、統計の信憑(しんぴょう)性に疑問が持たれている中国で、比較的実態を反映する指標とされる「鉄道貨物輸送量」は、月次ベースで前年割れが続いており、マイナス成長であってもおかしくない状況だ。

 冷え込む内需を拡大させようと中国人民銀行(中央銀行)は先月、予想外の利下げに踏み切ったが、景気への効果は限定的だった。

 さらには、新たな空港や鉄道、高速道路などの巨額インフラ投資で景気を下支えする考えだ。建設投資を加速させており、政府が10月以降に認可した新規プロジェクトの総投資額が1兆1651億元(約22兆円)に達したと報じられた。

 リーマン・ショック後の08年に実施した4兆元(約76兆円)の景気刺激策を思わせる大規模投資だが、前出の勝又氏は「過剰投資が影の銀行(シャドーバンキング)や不動産バブルを肥大化させ、不良債権もさらに拡大する懸念がある。

成長を追わず、改革を進めるとした習近平国家主席の方針は有名無実化されることになる」と危惧する。

 ロイターは、英コンサルティング会社による15年の経済予測を紹介している。

それによると、中国の信用バブルが崩壊し、不良債権が増大して全面的な金融危機を巻き起こし、成長率は2%に鈍化するというシナリオの確率を「35%」としている。悪夢は現実となるのか。
 

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http://blog-imgs-65.fc2.com/j/y/o/jyouhouwosagasu/20140815041121sddd.jpg
先週にアメリカが空爆を行ったイラク北部に建国された「イスラム国」ですが、このイスラム国は中国を復讐の対象として指定していることが判明しました。イスラム国は正統カリフを主張し、北アフリカからイラク、アフガン、パキスタン、インド、中国の新疆ウイグル自治区までの範囲を占領する計画を発表しています。中国は長年ウイグル自治区でイスラム教を弾圧していたことから、一度でも火が付けば、収集ができない事態に発展することになるでしょう。今まで中国とイスラム勢力が全面衝突していなかったのが不思議なくらいですが、イスラム国の行動は更に大きな衝突を招くことになりそうです。

それにしても、イスラム国の中東全域を統一するという計画にはビックリしました。元はアルカイダ系の連中が核になっていたようですが、今ではイラクの旧サダムフセイン派等が合流して、イスラム武装連合みたいな感じになっています。

活動を本格化してから僅かに半年程度で一国に匹敵する領土を占領していることから、彼らの壮大な計画も否定できるものではありません。油断をしていれば、本当に中東を彼らに統一される恐れもあり、今後もイスラム国の動向には注意が必要だと言えます。


☆ISIS、数年後に新疆ウイグルの占領を計画、中国を「復讐ランキング」首位に―中国誌
URL 
http://www.xinhua.jp/socioeconomy/photonews/391851/

引用:
中国・鳳凰週刊は9日、「ISIS、数年後に新疆ウイグルの占領を計画、中国を『復讐ランキング』首位に」と題した記事を掲載した。

史上初のイスラム国家のテロ組織ではないものの、アフガンにイスラム国を実現させるというタリバンの目標に対し、ISISの目標はもっと壮大で、カリフの伝統を主張している。イスラム世界の歴史において、カリフはムハンマド・イブン=アブドゥッラーフの継承者。全世界のムスリムで首領として崇められている。

ISISは数年後に西アジア、北アフリカ、スペイン、中央アジア、インドから中国・新疆ウイグル自治区までを占領する計画を立てている。「中国、インド、パキスタン、ソマリア、アラビア半島、コーカサス、モロッコ、エジプト、イラク、インドネシア、アフガン、フィリピン、シーア派イラク、パキスタン、チュニジア、リビア、アルジェリア。東洋でも西洋でもムスリムの権利が強制的に剥奪されている。中央アフリカとミャンマーの苦難は氷山の一角。われわれは復讐しなければならない!」と表明、その筆頭に中国を挙げている。
:引用終了
 
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2014/09/27 に公開
◆恐怖大陸中国の実態とメディア報道

パネリスト:
 有本香(ジャーナリスト)
 澁谷司(拓殖大学海外事情研究所教授)
 坂東忠信(本刑事・一般社団法人全国防犯啓蒙推進機構理事)
 廣瀬勝(「中国投資を警告する日台共闘の会」代表)
 福島香織(ジャーナリスト)
 宮崎正弘(作家・評論家)
 渡邉哲也(経済評論家)
司会:水島総

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