転載：弾圧されるガンの代替医療

http://motoyama.world.coocan.jp/info_12.htm#info_1200

弾圧されるガンの代替医療．．．２０１６年１月９日

　１９８０年ごろまでは日本人の死因のトップは脳血管疾患だったようです。
　しかしその後ガン（悪性新生物）が死因のトップになり、その後は２位の心疾患を引き離して独走状態となっています。グラフを見ると、ガン死亡率は、まるでホッケースティック曲線のように上がっています。
　いまや日本人の２人に１人がガンになり、３人に１人がガンで死ぬ時代だそうです。
　そして３人に２人がガンになり、２人に１人がガンで死ぬ時代もそう遠くない将来に訪れるかもしれません。
　私がそう思うのは、今の日本で普通に生活している限り、ガンがならない方が不思議だからです。普通のスーパーマーケットで買った食材を、毎日調理して食べているだけで、普通にガンになるはずです（コンビニ弁当やファーストフードのハンバーガーやカップ麺のようなジャンクフードは論外です）。
　普通に買っている食材に、極めて毒性の強い発ガン物質が多く含まれています。多くの日本人は、このことに気づいていないか、その毒性を過小評価しています。少しぐらいなら大丈夫だろうという感覚かもしれません。しかし急性毒性はなくても、日々摂取し続けていくと、いつか臨界点を超える日が必ず来ます（汚染された食の実態と安全な食に関心のある方は、内海聡（うつみさとる）医師の食に関する一連の著作を読まれることをお勧めします）。
　もちろんガンの原因は食事だけでなく、経皮毒、電磁波、そして精神的なストレスによる免疫低下などもあると思います。しかし日本人の２人に１人がガンになるというのですから、最大の原因は日々の食事にあることは間違いないと思います。
　私は、日本で普通に売られている食材に含まれる発ガン物質の実態を知ったとき、（オーバーな表現でなく）本当に戦慄しました。しかし当ＨＰでは、口から入る発ガン物質の危険性について何度も記事を書いてきましたので、今回は触れません。
　これから紹介しようと思うのは、ガンの代替治療を行う医師たちがどのような弾圧を受けてきたかということです。

　もしある人が定期健診などで、医者からガンが見つかったと言われたとします。
　その際に医者から提示される治療法は３つです。それは切除手術、抗ガン剤、放射線です。医者はこの３つ以外の治療法を提示することはありません。医者が患者と相談するのは、この３つの内のどの方法がその患者にとって一番適切かということだけです。
　ですからこの３つの治療法をガンの三大療法と呼びます。
　そして、三大療法以外の治療法を代替療法と呼んでいます。

　日本での死因のトップはガンですが、アメリカではどうでしょうか。
　実は１位が心疾患で、ガンは２位です。そして驚くべきことは、アメリカでは毎年１０００人づつ、ガンによる死亡が減っているというのです。日本でのガン死亡率はホッケースティック曲線のように２位以下を引き離して独走中なのに、アメリカでは減り始めているというのですから、その差は大きいと言えます。
　なぜアメリカでは、ガン死が減り始めたのでしょうか。
　それはアメリカでは、国レベルで三大療法から代替療法にシフトし始めたからと言われています。

　これから紹介するのは、代替療法を行った医師が当局からどのような弾圧を受けてきたかという具体的な内容です。
　最初に紹介するのは、ＤＮＡの前駆物質と言われるソマチッドを発見したフランス人、ガストン・ネサン医師です。
　ネサンはガンになるのは免疫力が低下したためとし、免疫強化剤「７１４Ｘ」を開発します。
　これにより７５％が治癒したというのですから、その効果は驚くべきものです。しかし三大療法ではなかったために、弾圧を受けることになります。
　母国フランスを国外追放となり、移住したカナダでは投獄され、裁判で終身刑を言い渡される危機に見舞われます。


　・・・＜『超微小知生体ソマチッドの衝撃』、ｐ５３〜ｐ５８から抜粋開始＞・・・

　◎ガン患者１０００人中７５０人に完治、または延命効果が認められた

　実は、このソマチッドサイクルの発表後、ネサンはミネラル塩と１８種類の微量元素に加え、アジアに生育するクスノキ（樟脳）の樹液を配合し、免疫強化剤「７１４Ｘ」を開発していたのだ。そして、１０００人に及ぶガン患者にリンパ注射したのだ。
　その結果が素晴らしかった。なんと５０％が３週間で完治し、残り２５％の人たちに痛みの緩和や延命効果が得られ、有効率７５％の数値が得られたのだ。
　もちろんのこと、この患者たちに西洋医学が行う抗ガン剤などの通常療法が行われたなら、生還できた人はほとんどいなかっただろう。
　しかし、この「７１４Ｘ」は医薬品に認可されず、しかもネサンは医師免許を更新していなかった。そのため、薬事法と医師法に問われる悲劇に見舞われたのだ。
　ネサンの理論が正しければ、西洋医学を採用する現代医療の利権が大きく損なわれることになる。ネサンの免疫強化剤は、抗ガン剤と比べたら格安だったからだ。
　医師会や製薬業界の既得権益を阻害するものは抹消しなければならない。フランス医師会の決定は、ネサンを国外追放にすることだった。
　ネサンは多くの末期ガン患者を救済したにもかかわらず、その処分は国外追放だった。やむなく、フランス語圏であるカナダのケベック州に移住した。ネサン４０歳の時だった。
　しかし、ここも安住の地ではなかった。カナダの医師会の巧妙な罠にはめられ、診療ができなくなってしまった。そこで、実名を隠し、電気部品の修理工や、地方のキャバレーや劇場での音響機器の修理などで稼ぐなど、数年辛酸を舐めなければならなかった。
　やがて、ネサンのピュアな志を支援する財団が現れ、ガン治療の研究を続行することができた。そしてこの免疫強化剤を使い、再度ガン患者の治療にあたった。
　ところが、ここでも医師会や製薬業界の弾圧を再度受けることになってしまった。
　それは、たった１人のガン患者が亡くなったという理由のみで、殺人罪で起訴し、ネサンを葬る計画が立てられたのだ。
　医師会だけでなく、カナダの厚生省、マスコミまでもバックアップし、ネサンを詐欺師、偽医師に仕立て上げ、断罪しようと目論んでいた。
　そして、１９８９年５月、ネサンはついに逮捕され、１か月間の独房生活を強いられた。
　ところが、ネサンに救われた数百人もの患者や著名な医師や支援者たちがこれを黙って見逃しはしなかった。

　◎ネサンに救われたエイズやガンの患者が支援に立ち上がった

　『ネサン裁判』が行われた１９８９年６月、裁判所前にはネサンに救われたエイズやがんにかかった患者や支援者が１００名以上駆けつけ、「命を救ってくれてありがとう！」「ネサンに正義を」などと書かれたプラカードを掲げ、出延するネサンを激励したというのだ。
　そして、街中をデモ行進し、直ちに「ガストン・ネサンを守る会」が結成され、記者会見が行われた。
　この記者会見で証言したのが、「悪性前立線ガンで余命３か月と宣告された男性」「エイズで肉腫が発生、リンパにも転移し、食べることもできず寝ているだけの男性」「手術で舌と喉頭を摘出、しゃべれないが健康を回復した男性」など、いずれも現代医療から見放された患者たちだった。
　ネサンに命を助けられた患者たちがネサンの苦境を知り、「ネサンを救おう！」と立ち上がったわけだ。
　２回目の裁判が７月に行われ、これには２００あまりの患者たちが全世界から駆けつけた。そして、デモ行進と記者会見が行われ、そこで、「ネサンを葬ることで医療の自由が閉ざされてはならない」とし、医学界の独占に異議が唱えられた。
　この『ネサン裁判』は大きなニュースとなり、ネサン支持が裁判所を動かした。ネサンはこの日、拘束から自由の身になった。
　判決はこの秋だったが、ベルギーから駆けつけ、７人の末期ガン患者を治癒させた医師の証言や、世界各地から司法大臣あてに届いた「ネサン支持」の嘆願書などが大きなカとなった。
　この他、今日でも世界的に有名なガン研究で知られるスローン・ケタリング研究所のレイモンド・Ｋ・ブラウン博士がネサンは天才であるとし、自ら手の打ちようのない膵臓ガン患者が「７１４Ｘ」で完治した治癒例を証言した。
　この博士こそネサンのソマチッド顕微鏡写真を初めて世界に公表した人物で、ネサンの偉業を高評価したのだった。
　また法廷証言では、フランスから駆けつけてくれたミッシェル・ファーブル医学博士は、現代医学とネサンの医学の違いを明らかし、「現代医学はガン細胞がどんどん分裂増殖し、転移もするからガン細胞を摘出し、殺したりするのがガン治療の基本」とした。
　そして、ネサンは「ガン発症は免疫機構が破壊された結果であることから、免疫力を元の健康状態に戻すことが基本」とし、陪審員がよくわかるように説明した。
　さらに自らも「７１４Ｘ」を使い、ガン患者を完治させ、１０年来苦しんできた多発性硬化症などの難病も治せたことを証言した。
　こうした熱烈な医師や支援者の証言を得て、この秋の判決でネサンは完全勝訴を勝ち得た。そして終身刑を免れ、晴れて自由の身になった。
　しかし、医師会と政府の嫌がらせはこれで終わることはなかった。「７１４Ｘ」にはまった副作用がないにもかかわらず、これを使用するのは、「手術や抗ガン剤、放射線治療を施し、すでになす術もないガン患者に限って使用を許可する」というものだった。
　末期以前に使用すれば、助かる確率が高まるのにこの期間に使用してほならないというのだ。なんという不条理。現在、米国ではこの免疫強化剤「７１４Ｘ」を代替治療薬に認可、自由診療として使われているのが現状のようだ。

　・・・＜抜粋終了＞・・・


　ネサンは患者のガンを治し、命を助けたがゆえに国外追放となり、投獄されました。
　しかし最後は裁判に勝ち、自由の身となったのですから、これを読まれた方は正義は生きているとホッとされたかもしれません。

　次に紹介するのは、末期ガン患者に対して１００％の治癒率を誇った例です。
　米国の高倍率顕微鏡研究者だったロイヤル・レイモンド・ライフ博士です。ライフ博士は末期ガン患者に、特定の周波数を当てることでガンを治癒する機器を開発します。そして１６人中１６人を治してしまいます。なんと治癒率１００％です。
　するとどうなったか。
　ライフ博士の自宅は放火され、研究所は破壊されます。またネサン同様に投獄され、ライフ博士は、最後は失意の中で廃人になったといいます。
　うがった見方をすれば、ネサンの７５％はまだ見逃す余地はあるが、１００％の治癒率となると、有無を言わさずこの世から抹殺されてしまうということでしょうか。


　・・・＜『超微小知生体ソマチッドの衝撃』、ｐ４８〜ｐ５１から抜粋開始＞・・・

　◎米国ライフ博士は末期ガン患者１６人中１６人を治したが、収監、廃人にされた！

　実は、この微小生命体の存在をネサンの発見以前に突き止めていた学者がいた。１９３０年代に米国で活躍した高倍率顕微鏡研究者だったロイヤル・レイモンド・ライフ博士がその人だ。
　ライフ博士もネサン同様、生きた有機体を３万倍以上に拡大し観察できる顕微鏡を独自に開発していた。そして、生体や血液中に微小生命体を発見した。
　その結論は、

●細菌は病気を起こす原因ではなく、病気になった結果生じる。
●細菌は体に応じて無害なものから致死性の病原菌に変化する。
●その病原菌は特定の周波数の光で即座に殺すことができる。
●細菌は生命の基礎単位と考えられているが、細胞の中にもっと小さな細胞があり、その小さな細胞の中にさらに小さな細胞がある。この細胞を高倍率の顕微鏡で拡大すると１６段階に変化する。

　などというものだ。
　そこで、ライフ博士は特定の周波数を発生する装置を開発、ガン、結核、腸チフス、ハンセン病など、あらゆる病原体となる細菌を駆除することに成功した。
　そして、カリフォルニア大医学部から１６人の末期ガン患者を提供してもらい、この周波数を使い、臨床試験を実施したのだ。
　その結果、なんと１６人中１２人をたった２か月半で治してしまった。しかも後の４人は半年かかったが、全員治してしまったというのだ。つまり、１６人中１６人が完治したことになる。
　ライフ博士は、この奇跡的な快挙を医学雑誌に投稿した。この装置も簡単な設備で実用化できるものだったらしい。これが認められれば、ガンで命を落とす人々を簡単に救済することができる。
　しかし、ライフ博士はこの研究で生命保険会社や医師会、行政の圧力を受け、妨害されることになってしまった。自宅は放火された上、高倍率顕微鏡までも破壊されてしまった。さらに刑務所に収監されるという最悪な事態に陥った。この後、博士は絶望の中で、廃人になってしまったというのだ。
　この研究で血中に赤血球の１００分の１という極小の物質がたくさん出てくると病気が治ってくることを掴んだようなのだ。
　残念ながら、これを記録した画像や映像フィルムは跡形もなく、焼却されてしまった。

　・・・＜抜粋終了＞・・・


　以上２つを紹介しましたが、これらは外国の例です。
　最後に紹介するのは、日本での弾圧例です。

　さすがに日本というお国柄でしょうか、国外追放や投獄といった直接的な行動はとらないようです。
　日本の場合は、”行政指導”という形の嫌がらせを行うようです。

　日本でのガンの代替療法の権威として知られる佐賀県の矢山医師が受けた弾圧です。


　・・・＜『ガンで死んだら１１０番』、ｐ１７３〜ｐ１８１から抜粋開始＞・・・

　●代替療法医院に佐賀県”行政指導”の怪

　かつてのアメリカと同じように、日本でも抗ガン剤、放射線、手術の”ガン三大療法”を行わず、代替療法でガン治療を行う医師やクリニックを彼らは徹底的に敵視します。そして、陰に陽に弾圧してくるのです。九州のある代替療法クリニックに加えられた不当な弾圧があります。それをケース・スタディで見てみましょう。
　２００５年７月１７日、『毎日新聞』に次のような記事が出た。

　「無承認医療機器を販売−−『気』を測定、佐賀県が行政指導」と見出し。そしてこうある。
　「佐賀県大和町の医院長が病気の原因や患部が分かるなどと称して、無承認の医療機器を妻が経営する会社で販売（レンタル）しているのは薬事法に抵触する恐れがある、として、同県が行政指導していたことが分かった。医療機器の製造・販売には厚労省の承認が必要だが、この機器は受けておらず、県は薬事法違反の可能性を指摘している」

　これが”事件？”の概要である。さらに「行政指導を受けたのは矢山クリニックの矢山利彦院長で、無承認の機器は『ゼロサーチ』」とある。これは「鍼（はり）と半導体をつないだ院長発明の『気』の測定機器。測定者の気の感受性を１０万〜１００万倍に増幅して『気の流れを診る』といい、機器のセンサーを患者にかざすだけで病気の原因や部位を推定するために使っているという」（同紙）。
　このゼロサーチは、気功の達人でもある矢山医師が日頃の診断で使用し、また矢山医師の妻が社長を務める会社『コスミックエナジー研究所』（佐賀市）で院長による講習込みで、５年間２５万円で医療関係者などにレンタルしている。

　●県職員によるでっち上げと刑法犯罪

　さらに『毎日』記事−−。県は０４年８月に岡クリニックを立ち入り調査し、院長が機器の開発者であり、販売会社との関係も深いと判断した。県薬務課は『医師が病気の診断に用いるために必要な承認が、この機器にはない。開発者としての院長を指導した』と話している」。
　ここまで、読めば、だれでも「無承認医療機器を使用、販売したため矢山院長は薬事法違反を犯した」と、”判断”するでしょう。
　ところが、この佐賀県薬務課の行政指導は、完全なでっち上げだったのです。
　県職員らの行為こそが、薬事法に違反する「違法行政行為」であるとともに、刑法違反です。（２３４条：営業妨害罪、同条：信用毀損罪、２３０条：名誉棄損罪、２３１条：侮辱罪、１９３条：公務員職権濫用罪）。その理由をあげます。

　①「薬事法違反」は言いがかり：
　県職員が指摘し、マスコミ公表した「薬事法違反の恐れ」は、まったく法的に事実無根。なるほど薬事法では医療機器の製造・販売には厚労省の承認が必要とされている。
　しかし、これは「不特定多数向け製造・販売する」場合は厚労省の承認が必要とされているのであり、薬事法は未承認の医療機器でも「特定の医学研究・臨床試験の現場」に対しては、その販売・使用を明白に認めている。（それなくして新しい医療機器の開発・研究はありえない）

　②研究グループ医師会員のみ頒布：
　矢山クリニックのゼロサーチは、「気の流れ」で診察を試み、研究する医師たちの会員のみに研究の一助として頒布し、開発者の矢山医師が指導し、その技能の向上などの研鑽を深めているもの。医療研究目的でグループの特定会員のみに頒布する医療器具である。よって薬事法の規制は受けない。それは理の当然である。つまり、特定会員の医師たちへのゼロサーチの販売行為は完壁に合法である。矢山クリニックにおける使用も当然、合法である。

　③県職員の違法行政行為と刑法違反
　厚労省が、もしも医学研究者たちによる、このような医療器具の試作、研究、臨床試験……等を「未承認」を理由に薬事法違反として一切禁止・摘発するならばそれは完壁な違法行政行為。（全ての臨床研究は不能となる）さらに、重ねて虚偽事実のマスコミへの公表は重大なる刑法違反の営業妨害行為であり、かつ名誉棄損、信用毀損行為である。

　④恐るべき医療弾圧の違法行為：
　現在日本中で夥しい種類の”医療機器”類は研究、試作、試験されている。おそらく数百にはのぼるであろう。これらすべて「未承認」を理由に、厚労省が「薬事法違反」と断定、摘発するならば、これら全ては禁止・没収・廃棄……という論外な結論にいたる。これは新しい医療研究と発展を完壁に否定するもの。よって、薬事法は、患者の合意を得て行う未承認の医療器・医薬品の医師の裁量による使用を認めている。

　⑤マスコミ・コメントが違法行為立証：
　佐賀県薬務課の矢山クリニックへの”行政指導”を報じる『毎日新聞』（前出）で、薬務課は、立ち入り調査および行政指導の根拠について「院長が機器の開発者であり、販売会社との関係が深いと判断した」と報じている。さらに「医師が病気の診断に用いるために必要な承認が、この機器にはない。開発者としての院長を指導した」とある。
　以上のコメントこそ同課職員の重大な違法行政行為を立証する。その違法行為は断じて看過できない。新しい医療技術の開発・研究において「特定医師グループ」や「研究希望の医師」に対して「未承認」医療機器を頒布することは薬事法上も全く合法である。

　⑥名誉・信用毀損、侮辱、営業妨害などの罪：
　同課職員は、「薬事法違反の疑いがある」として立入調査、および行政指導を行っている。その根拠として「院長が機器の開発者」「販売会社との関係が深い」ことを理由として報道機関に公表した。呆れ果てる”摘発理由”ではないか！　「院長が機器開発者」であることが、どうして薬事法違反の根拠になるのか。さらに同課職員は院長が「販売会社との関係が探い」こと（妻が販売会社の社長という理由で）を理由に薬事法違反として立入調査ならびに行政指導している。薬事法は、医師が開発や製造・販売に関わることを禁止していない。よってこの理由も摘発根拠として成立しえない。
　つまり、彼等は何の法的根拠もなく”薬事法違反”をでっちあげ”行政指導”した。これは、極めて悪質な違法行政行為である。
　さらに、まったく合法行為なのに”薬事法違反を犯した”とマスコミ発表。これは矢山院長と同クリニックの信用と名誉を著しく毀損し、矢山医師の人格を侮辱し、同クリニックが違法行為を犯したという誤った情報をマスコミに流し営業を甚だしく妨害したのである。先述通り、県職員らの刑法違反の犯罪行為なのである。−−以上。

　クリニック関係者は悔しさをこめて語ります。「このような記事で、心を痛めております。県の医務課、薬務課がこの前来ました。本当の医療を理解してもらえず悔しい思いです……」。

　・・・（中略）・・・


　●「『毎日』がウソを書いた」と言い逃れ

　佐賀県（健康福祉本部・医務課）に以上①〜⑥の主張点を逐一、問いただした。
　驚いたことに県側は「『ゼロサーチ』は未承認医療機器であっても特定研究会貝への頒布なので薬事法には違反しない」と私の主張を、全て認めました。
　「なら、『必要な承認がこの機器にはない。開発者としての院長を（薬事法違反で）指導した』と『毎日新聞』にあるが、明らかな違法行政行為です！」と抗議すると、相手は電話口でうろたえ「あれは『毎日新聞』がかってにウソを書いた」と口走る始末。つまり薬事法違反の違法行政行為を指摘され、さらに名誉毀損、営業妨害などの刑法違反まで追及されパニックに陥った。いやしくも『毎日』の署名記事（石田宗久記者）。なのに県側は「毎日がウソを書いた」と、驚きいった責任転嫁の言い逃れ。これでは、今度は『毎日』から借用毀損で訴えられかねません。

　●執拗なガン代替療法へのイヤガラセ

　ところが、呆れたことに、佐賀県はガン代替療法つぶしで、しつように矢山クリニックへの弾圧を繰り返していました。
　『毎日新聞』（２００５年８月１日）は「佐賀の矢山医師−−薬効掲げ飲料水販売、薬事法違反の疑いも」と報じている。
　ここで「医療関連商品の販売で『治療に必要だ、との患者の誤解を招きかねない』として、医療法でも県から行政指導を受けていたことがわかった」（同紙）とある。
　薬事法も医療法も「医師が自らの裁量で、患者の同意を得た上ならば、医療補助食品など（いわゆるサプリメント）を患者に処方することを禁じていない」
　また、患者の同意を得た上で、処方指導し、これら患者に病院内で医療補助食品等を購入してもらうことは、まったく違法ではない。
　よって、患者の同意を得たサプリメント（核酸ドリンク）の販売に、なんらの違法性はない。医師の裁量で治療補助に用いるものであり医療品承認の必要性もない。それを、あたかも薬事法違反であるかのように立ち入り、行政指導した同県職員の行為こそ薬事法ならびに医療法に違反する違法行政行為です。
　なのに厚労省は「（このサプリメントの）薬効の標榜は薬事法違反に当たる、と東京都に情報提供した」とある（同紙）。医師の裁量で患者の合意を得て使用するサプリメントであれば「薬効を標榜しても薬事法にならない」。（これを否定すれば、”あらゆる臨床試験が”不可能となる）

　●院内での販売禁止、全撤去を命じた

　ところが矢山クリニックに立ち入り調査をした県職員らは、恐るべき暴挙に出た。これらサプリメントなどの院内での販売を禁止、撤去を命じた。
　「クリニックで患者さんのみに先生が使っているサプリメントを置いて販売しているのに、『全て撤去しなさい』と言われ、翌日、撤去しました。本やビデオなども……患者さんが、いちばん困っています（病院職員）。
　県薬務課に問いただした。
　「院内で補助食品（サプリメント）や医療補助器具などを医師の処方、指導のもと、患者の同意を待て、治療の一環として、販売することは、全くの合法ではないですか？」
　すると、相手は電話口で、またもやパニッ状態に陥り、「その通ですが、本やビデオ販売は問題です」と答えた。
　「医療法（第１条４−２）に『医療を提供するに当たり、適切な説明を行い、医療を受ける者の理解を得るよう努めなければならない』と法律で事前説明（ＩＣ：インフォームド・コンセント）を義務づけている。本もビデオ販売も法律で定めたＩＣ手段であり、医療行為の一貫でしょう？」と指摘すると、「それは、そうですが……」と狼狽しつつも「……でも医療法では『営利を目的としてはいけない』と規定が……」と繰り返す。

　●”天の声”で陰湿な代替療法つぶし？

　治療に関するサプリメントや補助製品を頒布するときに、適性利潤を乗せるのは理の当然のことです。それを「営利を目的としている」と難癖を付けて、弾圧する。ヤクザより質が悪い。これではイヤガラセのやり放題。販売部門の撤去命令は、完全に違法行政行為であるばかりか、甚大な営業妨害行為です。
　これら末端の県職員が自らの意志で矢山クリニック”弾圧”に出向いたなどということは考えられない。矢山医師は三大療法を一切使わずにガン治療を実践する医師として全国的に有名だ。おそらくガン・マフィアが代替療法つぶしとして露骨な弾圧妨害を県に”天の声”として指示を与えた。この憶測に間違いはない。

　−−以上の論拠により、佐賀県薬務課・医務課の職員らの２度にわたる矢山クリニックへの立入調査・摘発・指導は、精密な法的根拠を欠く、重大な違法行政行為。毎年、ガン患者の約８割の”殺戮”を続ける一方で、真にガン患者を救う代替療法医たちを弾圧し、マスコミに虚偽発表するガン・マフィアたちの横暴、策謀を許してはならない。

　●露骨な公務員職権乱用イヤガラセ

　ヤクザ顔負けのイヤガラセは止まなかった。２００７年には厚労省などは同クリニックにさらに３回、立入調査を行った。そして「何も問題がなかったので（！）監査に入ります」と通告。「どんな容疑か？」問い質すと「容疑は監査が終わって告げます」と仰天回答。「容疑がないのに監査する」とはムチャクチャ。警察権力ですら強制捜査のときは裁判所から令状を執り行う。容疑を被疑者に告知する。人権侵害を避ける手続きが定められている。「行政手続法」ではそれ以上の配慮が当然。また役人たちは県医師会幹部らを「立会人」として引き連れてきた。かれらは休憩時間に「矢山クリニックは浄化しないといけない」と話し合っている。（テープ記録）健康保険法は「善意の第三者」として有識者の立会いを認めているが同クリニックを「浄化（抹殺）する」と発言する「敵意の当事者」を選定した厚労省役人は行政の中立性を欠く。一連の行為は公務員職権乱用罪（刑法１９３条）に該当する。また容疑もないのに執拗に監査を続けたのも違法行政行為であり、かつ業務妨害罪（同２３４条）、信用毀損罪（同２３３条）、名誉毀損罪（同２３０条）に該当する犯罪である。なんと恐ろしいクニだろう。

　・・・＜抜粋終了＞・・・


　なぜ代替療法を行う医師がこれほど弾圧されなければならないのか。
　なぜ当局は代替療法を排除し、三大療法だけを推進しようとするのか。私はそれに対する意見を持っていますが、あえて書かないことにします。
　この記事を読まれている方が、もしガンを宣告される事態になったら、その答えを自分なりに探してほしいと思っています。
　そしてぜひ調べてほしいことがあります。それは、三大療法を受けた患者が、どの後どのような経緯をたどったかということです。


　私の母は、肺ガンで亡くなりました。
　医者は生前の母に摘出手術を勧めました。そこで親戚一同が集まり、母を交え相談することになりました。
　その親戚一同の中で、手術に反対したのは、なんと私一人だったのです。その他は積極的、消極的な差はあっても手術をするべきという意見でした。
　そして母は手術をしたのです。
　私は母が手術をすると決めたとき、母との今生の別れが近いことを覚悟しました。

　現在はガンの検査機器が発達し、初期の小さいガンでも発見できるようになりました（私はこれは新たな顧客を得るマーケティングだと見做していますが）。その場合は別ですが、ある程度進行したガンが発見された場合のパターンがあります。
　ガンを宣告された人がたどる典型的なパターンは、まず切除手術を受けます。そして手術は成功し、ガンは完治したと言われ、一時はほっと胸をなでおろすことになります。
　しかしガンの定期健診を続けていくなか、しばらくしてガンが再発したと医者から告げられます。
　そしてさらに手術をするか、抗ガン剤を投与するか、あるいは放射線治療などを併用します。こうした治療を数年続けて、徐々に体調を悪化させて死に至ります。
　最初に手術した時から死を迎えるまで、当然ながら人によって差がありますが、４〜６年ぐらいが多いと聞いた記憶があります。

　私の母の場合、８１歳という高齢での手術だったので、４〜６年は持たないかもしれないと思いました。
　そして不幸にも私の予測は的中し、母は手術を受けてから体調をひどく崩すようになり、２年のちに亡くなったのです。
　今でも私は時々、母がもし手術をしなかったらどうなっただろうと考えることがあります。
　人には寿命があるのですから、それから何年もピンピン生きたとは思いません。
　おそらく徐々に老衰で弱っていき、寿命を迎えただろうと思います。それでも２年の２〜３倍は長生きしただろうと思います。長生きを望んでいた母は、残り少ない余生ながら、それなりに充実した生活を送れたはずだと思うと、残念な思いです。

　もし医者からガン宣告を受けた方がおられましたら、（命が掛かっているのですから）当局が代替療法を弾圧する理由を、一度考えてみることをお勧めします。