映画わいわい

同級生の死9

同級生の死9

中学校の同窓会が5年前にあった。

私は、彼が埼玉から来るというので、終わったあとのことを考えて車で出席した。

別の同級生が、彼は教師上がりだったので、本を同窓会で売っていたので、

従兄弟の彼に、2冊分金を払わせた。

「帰りの車代か」と従兄弟は言った。

それが、従兄弟と話す最期となるとは、そのときは思わなかった。

2年後の同じ同窓会に彼から電話が、それが声を聞いた最期となった。

電話で、

「前の同窓会の写真を送ったよ」というと、

「ありがとう」

と、７５年間で、彼が私に初めての言葉を電話の向こうで言った。

本土メディアの沖縄県民投票無視がヒドい！ 読売は1面トップから外し「広がり欠く」「影響は限定的」と無理やり矮小化 NHKだって「ただ、県民投票の結果に法的な拘束力はなく」と言ってしまう。アベ御用達機関

　辺野古の新基地建設をめぐる県民投票から一夜明けた。驚いたのは“本土メディア”の報道姿勢だ。周知の通り投票者の7割以上、沖縄の全有権者でみても約4分の1が「反対」を投じ、明確に「辺野古に基地はいらない」と意思を示したにもかかわらず、“本土”のメディアはその民意を矮小化しまくっている。

　たとえば、本日の情報番組やワイドショーでは、テレビ朝日の『羽鳥慎一モーニングショー』こそスタジオトークを交えて報じたものの、『とくダネ！』（フジテレビ）、『ひるおび！』（TBS）はごくわずかストレートニュースで触れただけ。『情報ライブ ミヤネ屋』（読売テレビ）や『直撃LIVE！グッディ』（フジテレビ）は一秒も沖縄県民投票の結果を報じなかった。ちなみに、『グッディ』に至っては、例の南青山の児童相談所問題で反対派・賛成派の番組独自討論会企画に長尺を使ったにもかかわらず、だ。

　別に児童相談所問題をやるなとはいわないが、明らかに明日以降でも問題ない企画を優先させ、昨日の沖縄県民投票を完全にネグったのは、ちょっとどうかしているとしか思えないだろう。

　しかも、“本土メディア”は報じたら報じたで、選挙結果を過小評価するミスリードとしか思えないやり方をしている。たとえば、NHKの『おはよう日本』では、投票結果について「多数となった『反対』の意見が有権者の4分の1にあたる28万8000票余りを超えたことから、条例の規定により、沖縄県の玉城デニー知事は総理大臣と米大統領に結果を通知することになりました」と説明しただけで、「反対」の票が得票率で72.15％におよんだという数字には一言もふれなかった。

　また、昨日放送の『Mr.サンデー』（日本テレビ）では、意味のわからない両論併記的な報じ方に終始した。たとえば、沖縄知事選のニュースを受けたMCの宮根誠司は、これだけ明確に「基地反対」の民意が示されたのに、唐突に沖縄経済を持ち出して、こんな話を始めていた。

「それからもう一個考えなければいけないのは沖縄振興、沖縄の経済ですよね。僕も沖縄へ取材に行ったんですけど、沖縄の基地で働くための専門学校っていっぱいあるんですよね。やっぱりお給料いいんですよ。そのあたりもあって複雑だなって思っちゃうんですけどね」

　いつもの「沖縄は経済的に基地へ依存している」とかいうペテンである。たしかに、基地関連施設で働いている沖縄の人は少なくないが、「だから基地をなくすのは無理」という主張はとっくのとうに否定されている話だ。

　実際、沖縄県自身がホームページで〈沖縄経済における基地関連収入（軍用地料、軍雇用者所得、米軍等への財・サービスの提供）の割合は、復帰直後である昭和47年の15.5％から平成27年度は、5.3％となり、その比重は大幅に低下しています〉と公表している。また〈過重な米軍基地の存在は、道路整備や計画的な都市づくり、産業用地の確保等、地域の振興開発を図る上で大きな制約となっており、今後、米軍再編による大幅な兵力削減や相当規模の基地返還が進めば、基地経済への依存度はさらに低下していくものと考えています〉としており、住民に対する危険性はもちろんのこと、むしろ基地の存在自体が沖縄県の振興の弊害となっているのだ。


読売新聞1面トップは沖縄県民投票でなく「適量ですか　高齢者の薬」


　まったく呆れてものも言えないとはこのことだが、ところが『Mr.サンデー』では、続いてコメンテーターの木村太郎氏がこんなトンチンカンな解説をする始末だった。

「今回ね、投票率だと思うんですよ。今回ね、50.51（注：パーセント、番組放送時点での速報値）でしょ。知事選が60パーセント超えるんですよ、ここは。だからそれと比べるとずいぶん低かったな、っていうのはやはり積極的な棄権じゃなくて、やはり決めかねるというそういう民意もあったのが反映してるのかな。僕はこれ、YESかNOかでやったら絶対的多数の、（有権者総数の）115万の半分いっちゃうと思ったんですよ。そこまでいかなかったっていうのは、やっぱりいろんな意味で沖縄の抱えている苦しい問題があるんだろうなっていうことを想像させますね」

　もうツッコミどころが多すぎて困ってしまう。そもそも、今回の県民投票での43万4273票という反対票は、昨年の知事選で玉城デニー氏が獲得した39万6632票を大幅に上回っている。しかも、「賛成」「反対」「どちらでもない」という3つの選択肢が設けられたにもかかわらずだ。木村氏は「YESかNOかでやったら115万の半分いっちゃうと思ったけどいかなかった」などと述べているが、そもそも3択だし、だいたいどれだけ高い投票率を想定しているのか、ちょっと意味がわからない。繰り返すが、有効投票総数の72・15％が「反対」というのは圧倒的比率であり、それは反対票の実数を見ても同じなのだ。これがはっきりと示された「民意」と呼ばずしてなんと呼ぶのか。

　だが、こんな体たらくや矮小化報道をやっている“本土メディア”はテレビだけではない。全国紙も相当にヤバいとしか言いようがなかった。

　実際に今朝の朝刊を見てみると、当然、1面トップは沖縄県民投票の結果報道だと思いきや、なんと、トップにしたのは朝日と毎日だけ。代わりに入っていたのが、日経は「見えざる資産　成長の源に」なる見出しの速報性がまったく感じられない経済特集記事、産経は「海自観艦式　韓国招待せず」という十八番の韓国批判ネタ、そして読売にいたっては、なんと、こんな見出しの記事をトップに持ってきていたのだ。

「適量ですか　高齢者の薬」

　そう、健康記事である。これが1面トップ？　そんなの生活面でやれよ、と誰もが突っ込んだと思うが、しかも読売は全国5紙で唯一、1面における沖縄県民投票の記事を最も小さな扱いにしていたのだ（あの産経ですら、天皇在位30年式典記事よりも「辺野古反対7割超」を大きく扱っているにもかかわらずである）。

　前から安倍応援団新聞の読売だが、これはもう、露骨すぎると言うしかないだろう。内容も相当ひどいものだ。3面には「投票率52% 広がり欠く」「『反対』最多　影響は限定的」なる見出しが躍る。記事内では「移設容認派」の自民党県連幹部の「反対多数は想定の範囲内だ。盛り上がりに欠け、県民の総意とは呼べない」なるコメントを掲載するなど、モロに政権側のプロパガンダを垂れ流した。


産経は社説で県民投票は「民主主義を履き違えたもの」と負け惜しみ


　さらに驚くのはこの前のページ、2面の「沖縄米軍基地『役立つ』59%」なる見出しの記事だ。一瞬、なんの話をしているのかわからないと思うが、実はコレ、読売が今月22〜24日に実施した全国調査の数字だという。しかも、この読売全国調査でも辺野古埋め立て工事を進める政府の方針に「反対が47%で、「賛成」（36%）を10ポイント以上も上回っている。にもかかわらず、〈沖縄のアメリカ軍基地は、日本の安全保障に役立っていると思いますか〉との設問に「役立っている」の回答が59%（「そうは思わない」30%、「答えない」11%）だったほうを大見出しに掲げるそのセンス……。

　ようするに読売は、沖縄の県民投票で7割以上が「反対」したところに、わざわざ自社の全国世論調査の「（米軍基地は）役立っている」の数字を強調して持ってきているのである。言い換えれば、「沖縄県民はつべこべ言わずに我慢しろ」と書きなぐっているに等しいだろう。ちなみに、読売は社説で沖縄県民投票に一切触れなかった。どこまで公権力の犬であれば気がすむのか。絶句するしかない。

　いや、社説といえば、産経新聞の「主張」も相当イカれている。なにせ、他紙が「沖縄県民投票　結果に真摯に向きあえ」（朝日）、「『辺野古』反対が多数　もはや埋め立てはやめよ」（毎日）と、示された有権者の意識から論じたのに対し、産経は、実に「国は移設を粘り強く説け」だった。

転載元: 北海道は素敵です!!

転載：沖縄投票は圧倒的な辺野古NO この日を境に世界は変わる 上 水泡に帰した政権の姑息と薄汚さ、見苦しさ（日刊ゲンダイ）

http://www.asyura2.com/19/senkyo257/msg/888.html

沖縄投票は圧倒的な辺野古NO この日を境に世界は変わる 上　水泡に帰した政権の姑息と薄汚さ、見苦しさ（日刊ゲンダイ）
http://www.asyura2.com/19/senkyo257/msg/888.html
投稿者 赤かぶ 日時 2019 年 2 月 25 日 20:40:05: igsppGRN/E9PQ　kNSCqYLU

　http://asyura.x0.to/imgup/d9/11388.jpg

沖縄投票は圧倒的な辺野古NO この日を境に世界は変わる 上
https://www.nikkan-gendai.com/articles/view/news/248218
2019/02/25　日刊ゲンダイ

http://asyura.x0.to/imgup/d9/11385.jpg
重い民意に逆らい続けるのか？（Ｃ）共同通信社

すべてが見透かされ、水泡に帰した政権の姑息と薄汚さ、見苦しさ

　安倍政権は、もはや言い逃れのできない「辺野古ノー」の声を沖縄県民から突き付けられた。

　名護市辺野古の米軍新基地建設の是非を問う沖縄県民投票は２４日、投開票が行われた。この問題の賛否に絞って、県民が直接民意を示すのは初めてのこと。その声は、反対票が７割超と圧倒的多数を占めた。

　投票率は５２．４８％と、昨年の県知事選を下回ったものの、反対票は昨年の知事選で玉城デニー知事が獲得した約３９万票を超え、約４３万票。優に投票資格者の４分の１（約２９万票）に達し、玉城知事は結果を尊重し、安倍首相やトランプ米大統領に通知する。

　安倍政権が恐れていたのは、県民の「辺野古ノー」の意思がここまで明確になること。だから昨秋、県内の若者らが９万筆超の署名を集め、県民投票を実現させると、あの手、この手で投票潰しに躍起となったのだ。

　宮古島や宜野湾など息のかかった５市の首長に不参加を表明させ、投票の正当性を薄めさせようとしたが、参加を希望する市民らが住民訴訟を検討し始めた途端、５市は弱腰に。結局、選択肢に「どちらでもない」を加える案で妥協し、全４１市町村での一斉実施が決まった。

　いざ告示したら、自民党県連は政権の意向をくみ、自主投票で静観。賛成票を求めれば反発を買って投票率が上がり、反対票が増えると警戒し、投票率が５０％に届かなければ、県民投票の「説得力」が薄らぐとの計算もあった。

　そんな薄汚い魂胆を県民は見透かし、圧倒的な民意を政権に突き付けたのだ。

「安倍政権は『辺野古が唯一の解決策』と強弁するのなら、その根拠を堂々と県民に説明し賛成票を求めればいい。それができず、容認派に静観を押しつけ彼らを苦しい立場に追い込んだ。この政権はエゴのためなら、県内で板挟みの中、基地容認への説得に努力してきた身内すら切り捨てる。血も涙もない見苦しさには、恥を知れと言いたくなります」（沖縄国際大大学院教授・前泊博盛氏＝日米安保論）

　安倍政権の姑息な企みは、圧倒的な民意の前に水泡に帰したのだ。

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政治的意義はとてつもなく大きい（Ｃ）共同通信社

結果に法的拘束力はないというが２３年ぶり県民投票の重大な意味

　安倍応援団の一部メディアは「県民投票に法的拘束力はない」「国の安保政策は住民投票になじまない」と報じて“予防線”を張っていたが、バカも休み休み言えだ。

　１９９６年以来、２３年ぶり２度目の県民投票で「辺野古ノー」の圧倒的民意を示した政治的意義は、とてつもなく大きい。

　この民意を黙殺して安倍政権はこれまで通り、抵抗運動を強制排除できるのか。

　抵抗する側には「圧倒的な民意」という後ろ盾がハッキリ示されたのだ。力ずくで建設を進めようとする政権側には何もない。今回の投票結果は安倍政権が、ついに基地建設の大義を失ったことを意味する。

「民意の裏づけのない建設強行は、民主主義の否定、合理性のないハラスメント、さらには単なる暴力に成り下がるだけ。それでも民意を蹂躙して工事を進めれば、政権の存立基盤を自ら揺るがすことになる。安倍首相は『５回の国政選挙で国民に安定的な政治基盤をいただいた』『国民の皆さまから大きな支持をいただいた』と強調してきました。その『民意の支持』を、沖縄の民意蹂躙で否定してしまうことに気づかないのでしょうか」（聖学院大教授・石川裕一郎氏＝憲法）

　県民投票の告示日に菅官房長官は「いかなる結果でも移設先は見直さない」と明言。安倍も２０日にこの発言を「まさに政府の方針」と追認したが、やれるものなら、やってみろ。

　民意を蹂躙するほど、自己矛盾に苦しめられることになる。

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県民にエールを送った作家の真藤順丈氏（Ｃ）共同通信社

民意を無視すれば「違う世界が待っている」と言った直木賞作家・真藤順丈氏

「もし、示された民意と正反対の施策が進められてしまったとしても、（県民投票の）以前と以後では違う世界が待っていると思っている」――。

　第１６０回直木賞を受賞した作家の真藤順丈氏の言葉だ。

　受賞作は沖縄の戦後史を描いた「宝島」。２１日の贈呈式のスピーチで県民投票に触れ、県民にエールを送った。

　真藤氏は、今後の安倍政権を取り巻く状況の変化をズバリ言い当てている。間違いなく、辺野古問題はきのうで一変。徐々に政権が追い込まれる姿が見えてきた。

「メディアの出口調査によると、今回の県民投票では自民支持層も５割近くが『反対票』に投じています。これだけハッキリ示された沖縄の民意に従わなければ、さすがに本土の人間もおかしいと感じ始める。海外メディアの反応も一変し、『日本は本当に民主主義の国なのか』と否定的な意見も満天下に広まっていく。民主主義を尊重するのか、それとも暴力的排除を貫くのか。今後の対応次第で、安倍政権は確実に自らのクビを絞めることになる。首相も県民投票を境に『世界が変わった』ことを理解すべきです」（石川裕一郎氏＝前出）