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9/1996
YAMANOUCHI Yasuhide

【東南アジアの火種】

 南シナ海には、ベトナムが中国や他の東南アジア諸国と領有権をめぐって争っているパラセル諸島やスプラトリー諸島がある。1991年にカンボジア問題が解決されて以降、東南アジアには目立った国際紛争がなくなったため、いまでは南シナ海の島々をめぐる領有権争いは、東南アジアにおける紛争の潜在的要素とみられている。

 パラセル諸島はベトナム名を「ホアンサ諸島」、中国名を「西沙諸島」という。スプラトリー諸島はベトナム名で「チュオンサ諸島」、中国名で「南沙諸島」とよばれる。パラセル諸島はベトナム・中国・台湾の3ヶ国が領有を主張しており、スプラトリー諸島はベトナム・中国・フィリピン・台湾・マレーシア・ブルネイの6ヶ国が領有を争っている。

【印象づけに懸命】

 いまだ係争中であることから、スプラトリー諸島・パラセル諸島とも国際的にはベトナム領として認められていないが、ベトナムで売られている地図には、いずれの諸島にもベトナム領と明記されている。そして、実際には小島と岩礁の集まりで、地図上には描けないほど小さな島々を、ベトナムの略図上に巨大な島のように誇張して描き、その存在を国民に印象づけるための努力を常におこなっている。

 また逆に、これらの諸島が地図上に描くには小さすぎることを逆手にとって、過当にベトナム本土に近い位置に諸島名を書き記した地図もある。これによって、諸島の位置がベトナムに近いかのようにみせかけ、領有主張が正当であるかのような印象を与えようとしていわけである。



【なぜ岩と砂がほしくなったのか】

 パラセル諸島やスプラトリー諸島の圧倒的大部分を占める小島は、台風が来れば大波に呑まれてしまう場所であって、陸地部分の利用価値はほとんどなく、もともと人が定住できるような場所でもない。

 陸地部分に利用できるものがあるとすれば、パラセル諸島に堆積した海鳥の糞で、これを採集してグアノとよばれる窒素肥料にできることか、または灯台を設置することくらいであろう。歴史的にはむしろ、これらの小島や岩礁は、貿易船が座礁する可能性のある、南シナ海における航海上の難所であった。

 なぜこうした難物の獲得に、ベトナムをはじめとする各国が目の色を変えているかといえば、その背景に、(1)領海および排他的経済水域、(2)海洋・海底資源、(3)海域の戦略的意味の3つの要素があるからである。これらは20世紀はじめ以降、とりわけ20世紀後半になって、強く認識されるようになってきた要素である。

 (1)の領海および排他的経済水域は、1974年にはじまる第3次国連海洋法会議によって70年代後半に領海12カイリ(約22km)、排他的経済水域200カイリ(約370km)が国際規格化したことで注目されるようになった。これによって、陸地部分がわずかでも、その周囲の広大な海域にたいして、自国の主権を主張できるようになり、両諸島の価値が急騰したのである。

 (2)の海洋・海底資源の利用は、1960年代から70年代にかけて、この海域に石油資源が眠っている可能性が指摘されるようになったことをさしている。1982年に採択された国連海洋法条約によれば、陸地の周囲に大陸棚が広がっていることが確認されれば、そこでの資源開発にかんして、主権に準じた権利を主張することもできることになり、両諸島の獲得が大きな経済的利益につながる可能性が出てきたのである。

 (3)の海域の戦略的意味は、南シナ海のただ中にあるこれらの諸島を手に入れれば、インド洋と太平洋をつなぐ重要なシーレーンである南シナ海に支配的な影響力を及ぼせることをさしている。かつて南方への伸張を考えていた日本もこの点に着目していた。日本は早くも1895年に、南シナ海の北東の出入口にあたる台湾を領有したが、第二次大戦が近づいた1939年3月、日本は両諸島を支配下に入れた。 

 現在では世界の貿易船舶の4分の1がこの海域を通過しているとされる。日本は目下紛争の当事者ではないが、この海域は日本にとっても実はきわめて重要性が高い。中国がこれらの諸島にたいする領有政策を強引に進めているのは、こうした南シナ海の戦略的意味に着目しているからである。



両諸島と関連6ヶ国



いずれの諸島も、実際にはこうした地図上に表すことなどできない極小の島々である。



◆◇◆◇◆ パラセル諸島 ◆◇◆◇◆

 



【基本的には中越間の問題だが…】

 パラセル諸島はベトナム名を「ホアンサ諸島」、中国名を「西沙諸島」という。ベトナム語のホアンサは漢字語「黄沙」のベトナム読みであり、「黄色い砂浜」といった意味を含む。

 パラセル諸島の領有を主張しているのは中国・台湾・ベトナムの3ヶ国であるが、実質的には中国とベトナムの二国間問題であり、また実効支配という点では、 1974年以降、中国がパラセル諸島を支配し続けているため、実質的には勝負がついている状態にあるといわざるをえない。

 このような意味でにおいて、今なお周辺諸国を巻き込んで係争が進行中のスプラトリー諸島に比べて、パラセル諸島の国際的な注目度は低い。またスプラトリー諸島に比べれば、パラセル諸島周辺での資源開発の可能性は低いとみられている。



【電子偵察機が落ちたあたり】

 パラセル諸島はベトナムからみれば中部ダナン市の沖合400kmくらいの地点にある。中国の海南島からは南東に300kmくらい離れている。2001年4月、アメリカ海軍の電子偵察機EP−3が中国軍機に衝突されて海南島に緊急着陸するという事件が発生したが、この衝突の発生地はパラセル諸島の近くであった。

 パラセル諸島は基本的には中越の二国間問題だが、この海域が中国の前庭的な位置にあることから、電子偵察機事件のように大きな国際問題へ発展する可能性も秘めている。



【最高海抜9メートル】

 パラセル諸島もスプラトリー諸島と同じく、小島や岩礁の集まりであるが、散在する海域はスプラトリー海域に比べれば小さい。こうした30余りの島々が約250km四方の海域に散らばっている。

 パラセル諸島中の主な島としては、パットル島(越名:ホアンサ島)があり、面積は150ha、海抜の最も高い地点は9mである。そのほかに長さ3700m、幅2800mのボアセ島(越名:フーラム島)や、面積150haのリンカーン島(越名:リンコン島)がある。

 パラセル諸島には、中国が複数の港を建設しており、軍を駐屯させて、一帯を実効支配している。一方ベトナムはパラセル諸島を「ホアンサ県」(県は日本の郡に相当)として、行政上ダナン市に所属させている。



【パラセル小史 (1) …近代以前】

 パラセル諸島は人間が長期にわたって定住するのが困難な極小の島々であり、帰属問題が発生する背景になっている。パラセル諸島のなかには大波が来ても呑み込まれない程度の島があるが、それでも、水・食糧の確保をはじめとして、長期居住が困難であることにかわりはなく、いずれの国も長期にわたって実効支配したことがないのである。

 パラセル諸島はかなり古くから中国の歴史資料に登場しており、中国はこれをもってパラセル諸島は中国が発見したものだと主張して、領有の正当化をはかっている。これらの島々に接触したことを示す古い記録が残っているかどうかという点では、ベトナムは中国に全くかなわない。



【パラセル小史 (2) …19世紀末〜第二次大戦】

 パラセル諸島への中国の接触は19世紀末から活発化する。1909年に清朝は艦隊を派遣して、パラセル諸島のボアセ島に旗を立てている。また19世紀後半からベトナムを支配していたフランスも、1899年にパラセル諸島のなかのパットル島に灯台を建設しようとしたが、これは資金不足のために実現しなかった。

 20世紀はじめから1939年までは、フランスがパラセル領有の既成事実化をはかった時期であった。逆に、この時期の中国は国内情勢が不安定で、パラセル諸島に関心を払う余裕は小さかった。

 1938年にフランスはパラセル諸島にフランスの主権が及んでいることを示す石柱を建てたうえに、灯台1カ所と気象観測所2カ所を設置し、駐屯部隊を置いて、領有の既成事実化に本腰を入れた。

 しかし、その翌年の1939年には、日本がシーレーン確保の観点からパラセル諸島とスプラトリー諸島を占領した。フランスはこれに抗議したが、両諸島にたいする日本の支配は第二次大戦末まで継続した。もともと南シナ海は日本と東南アジアを結ぶ重要連絡線であり、1941年末にはじまる日本軍の南方作戦には、南シナ海の確保は必須であった。



【パラセル小史 (3) …中仏の復帰】

 第二次大戦後、日本がパラセル諸島から撤退すると、ベトナムの再植民地化をこころみていたフランスは、1946年5月、パラセル諸島に軍艦を送り、1週間滞在させて、日本軍撤退後の現地状況を調査させている。



 これにたいして中華民国も、1946年6月に日本軍から支配を引き継ぐ名目でパラセル諸島とスプラトリー諸島に軍艦を派遣し、さらに1947年1月にパラセル諸島のなかの大きな島(ウッディ島)に軍を送って、これを占領した。

 第二次大戦後の10年間は、日本軍撤退のあと真空状態が生じたパラセル諸島にたいして、フランスと中華民国が支配を試みた時期であった。



【パラセル小史 (4) …自然消滅した中仏支配】

 しかし中華民国の国民党は、1949年に中国共産党との内戦に敗れて台湾へ退き、翌1950年に中華民国の部隊はパラセル諸島から撤退する。

 また、1954年のジュネーブ協定でインドシナ戦争が終結すると、フランスもまたパラセル諸島を含むインドシナ地域から全面的に撤退してゆく。

 この時期は、ベトナムでは植民地支配の再構築をめざす勢力(フランス)と脱植民地をめざす勢力(ベトナム民主共和国)が衝突し、中国では自由主義勢力(中華民国)と共産主義勢力(中国共産党)が衝突するという混乱の時期であり、それぞれ後者が前者にたいして優勢を占めるという結果に終わった時期である。

 第二次大戦後の10年間、パラセル諸島にたいして前二者(フランスと中華民国)が部分的にこころみた実効支配は、それら二者が劣勢にいたったことで、1950年代の半ばまでには自然消滅したのである。



【パラセル小史 (5) …サンフランシスコ平和条約】

 これと並行して法文上では、1951年に日本と各国の間でサンフランシスコ平和条約が結ばれ、日本がパラセル諸島とスプラトリー諸島を放棄することが定められた。条約の第2条には「日本国は新南諸島および西沙諸島に対するすべての権利、権原および請求権を放棄する」と記されている。西沙諸島とはいうまでもなくパラセル諸島のことであり、新南諸島とはスプラトリー諸島の当時の呼び名であった。

 日本軍は第二次大戦後まもなく両諸島から撤退しているので、これはあくまで条約上、文言で事実を確認したにすぎない。しかしこの際にも、日本が放棄したあと、これらの諸島がいずれの国へ返還されるかについては、言及がなされなかった。

 またサンフランシスコ講和会議には、当時台湾に移っていた中華民国も、中国本土を支配していた中華人民共和国のいずれも招かれなかったため、日本は 1952年に中華民国(台湾)と個別に平和条約を結んだ。この際もパラセル諸島・スプラトリー諸島の帰属に関しては言及されず、両諸島の帰属問題はさらに後の歴史に持ち越されることになった。

(続く)

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