『日露戦争の世紀──連鎖視点から見る日本と世界』

（岩波新書、2005年）

毎年8月になると、戦争関連のテレビ番組、雑誌特集、書籍刊行が相次ぐ。戦争を知る世代が少なくなろうとも、この習慣が衰えることはそうそうないだろう。

一昨年は日露戦争終戦百年ということで、多くの日露戦争関係の書籍が刊行され、また司馬遼太郎の『坂の上の雲』などが話題になった。その中にあって、『キメラ──満州国の肖像』（中公新書）や『思想課題としてのアジア』（岩波書店）など、浩瀚重厚な作品で近代史研究に鋭い問題提起をしてきた山室信一が描く日露戦争というものに私は最も興味をそそられた。

【著者紹介】
やまむろ・しんいち　（1951年─）　京都大学人文科学研究所教授。専門は近代日本政治史、法思想史。
東京大学法学部卒業。衆議院法制局参事、東京大学社会科学研究所助手、東北大学助教授を経て現職。
『法制官僚の時代――国家の設計と知の歴程』（木鐸社、1984年）で毎日出版文化賞、『キメラ──満洲国の肖像』（中公新書、1993年／増補版、 2004年）で吉野作造賞、『思想課題としてのアジア――基軸・連鎖・投企』（岩波書店、2001年）でアジア太平洋賞特別賞を受賞。
他の著書に『近代日本の知と政治――井上毅から大衆演芸まで』（木鐸社、1985年）、Manchuria under Japanese Dominion: Encounters with Asia, trans. by Joshua A. Fogel, (Pennsylvania University Press, 2006)., 『憲法9条の思想水脈』（朝日選書、2007年）など多数。

【目次】
第１章近代国際社会への参入
第２章東アジア国際情勢の変化
第３章日露開戦へ
第４章二〇世紀最初の世界戦争
第５章世界とのつながり、日本へのまなざし
第６章主戦論と非戦論の世紀

【本書の内容】
日露戦争はなぜ起こり、その衝撃力は、時代と社会を超えてどんな新しい思想・文化のつながりを生んだのか。近代日本が東アジア世界の中で歩んだ軌跡を振り返りながら、「戦争と平和」の世界的意味を解き明かす。（岩波新書カバーより）

お薦め度：★★★☆☆

【本書の感想】

<全体の感想>
冒頭に述べたように、かなりの期待を持って読み始めたものの、残念ながら本書は少々期待はずれであった（本書がダメだというよりも、私が期待しすぎた面が大きい）。内容としては日露戦争のみならずその前後の国際環境と外交史を思想的・社会的側面も視野に入れながら論じるもので、アプローチは書評36：「『万国公法』と『文明世界』」に近い。その部分はそこそこ面白いのだが、その後が教科書的な叙述になってしまっており、山室信一らしい知的オーラが見えなかったのが惜しい。

ただし、この時期をあまり知らない人にとっては格好の入門書になると思う。著者もそのあたりを意識して、ですます調で書いてあったり、できるだけ丁寧な説明につとめたりしている。
入門書なので特筆すべき新事実などはないのだが、一点だけ現代と結びつけて考えたことがあるので、それだけ記しておく。

<日露開戦の原因は？>
日露開戦前、日本の世論はそれほど好戦的ではなかった。しかし義和団事件以後も満州から撤兵する気配を見せないロシアに対して、民間の一部で対露開戦論が高まっていく。近衛篤麿らによって結成された対外硬同士会がロシアの「野蛮」ぶりを遊説して回ったのが端的な例である。1903年には東大教授らが開戦を提唱した「七博士意見書」が公表され、新聞では主戦論が主流になってゆく。

一方で、政府は日露協商の可能性も模索していて、世論が対露強硬論に傾きつつあるのを利用し、対露外交を有利に進めようとしていた。

しかし、それが裏目に出た。主戦論はロシアの脅威を事実以上に煽り、政府の日露協商路線を弱腰外交として罵倒した。かくして、狂った歯車は政府も国民も本来は望まない戦争へと動いていった。当時の『原敬日記』にはこうある。

我国民の多数は戦争を欲せざりしは真実なり。政府が最初七博士をして露国討伐論を唱えしめ、また対露同士会などを組織せしめて頻りに強硬論を唱えしめたるは、かくしてももって露国を威圧し、因りてもって日露協商を成立せしめんと企てたるも、意外にも開戦に至らざるをえざる行掛を生じたるもののごとし。……かくのごとき次第にて国民心ならずも戦争に馴致せしものなり。（108項）

対露外交の「カード」だったはずの世論が、いつの間にか政府の足枷となって妥協が許されず、政府さえ望まなかった開戦に至ったのである。

<中国は戦前の日本に学べ！>
こういう経緯を読むと、どうしても昨今の日中関係を思い起こしてしまう。当時の「日本」に中国、「ロシア」に日本、「満州撤兵問題」に歴史問題を当てはめると、ピッタリ状況を説明できてしまうのだ。
日本に対して歴史問題をカードにしたい中国、しかし政府の意図よりも暴走し始める中国の世論、という構図である。

国分良成も指摘するように、歴史問題は中国共産党の権力の最大の正統性である（書評23：『中華人民共和国』）。それ故に戦後中国は、長年にわたっていわゆる「反日教育」を敷いてきた（それが良いか悪いか、仕方ないかは措くとして）。その結果多くの中国人は「日本人は好きだけど日本（の政治家）は嫌い」という感情を持つようになった。

しかし皮肉なことに、近年の中国の経済発展は下からの民主化を要求し、政府はそれをコントロールしきれなくなってきた。民主主義は、得てして対外強硬論に容易に結びつく。中国政府が対日関係に配慮して靖国参拝にうるさく言わなくとも、人民の方がデモを行い大使館に襲いかかるのだ。そして中国政府の方も、影響力の増してきた世論に配慮して「靖国」にしつこく言及しなければならなくなる。

結局現在の中国は、自分で自分に足枷をつけてしまったようなものだ。かつての日露戦争前の日本のように。思えば当時の日本も、日清戦争に勝利し、経済も昇り調子にあり「列強」の一つに数えられようとしていた時期にあった。その中で煽られた主戦論が一人歩きするのは、容易に想像できる。

さて、バブルに沸き軍拡にいそしむ大国中国は、日露開戦の歴史を知っているだろうか。
真の意味で歴史の教訓を学ぶとは、そういうことなのだろう。