スゥイング・スゥイング・スゥイング

勝たんと打つべからず。負けじとうつべきなり。

株こころえ

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今年の3月の記事で、いまさらですが・・・・

これからは人工知能による取引がメインになってくるのしょう。

ますます売りが売りを呼ぶ、買いが買いを呼ぶボラティリティの高い市場と
なると思います。

私みたいな古くてちっぽけな投資家もどきはどうすればよいのか。

現物メインなので切られてしまうことは無いですが心臓に良くないわ

人工知能には勝てないので、やっぱり株は長期で持つのが一番かな。







株式市場において、従来の「人間」のファンドマネージャーによる取引は、もはや1割程度しかない。主流はクオンツファンドと呼ばれる高速自動取引だ。その先にはAIファンドの「マシーン」投資が待ち受ける。
激化する「人間対マシーンの対決」、その行く末はどうなるのか。米国の投資運用会社で働き、『マネーの代理人たち』の著書もある小出・フィッシャー・美奈氏が解説する。

株式市場を席巻する「マシーン投資」

投資の世界で「人間対マシーンの対決」が過酷さを増している。
これまで右肩上がりの上昇を続けてきた世界の株式市場は、今年1月下旬からの2週間に、突如として軒並み10%以上調整し、その後も波乱含みだ。
米国のチャットルームでは、「今の市場は僕の彼女みたいだ。機嫌が悪いが、理由はさっぱりわからない!」というつぶやきも飛んだが、2月5日には特定の15分間に大きな株価変動が集中したことなどから、「クオンツファンド」の自動高速取引が影響したのではないかと疑われている。
Photo by iStock
クオンツとは数量的なデータ解析に基づく投資手法のことだ。高度なアルゴリズムに超高速自動取引(HFT=High Frequency Trading、高頻度取引)を結びつけて、ミリ(1000分の1)秒とか数十マイクロ(マイクロ=100万分の1)秒といった単位で売買を繰り返すクオンツファンドが株式市場を席巻し、今や取引の過半を占めるまでになっている。
最近では、クオンツを一歩進めた「AI(人口知能)ファンド」も市場に投入されつつある。
一方、ファンドマネジャーが企業のファンダメンタルを吟味して投資する従来型のアクティブ投資(市場を凌ぐ超過リターンを目的とする投資)は、今や市場取引の1割程度を占めるにすぎない(JPモルガン)という試算もある。
では、ファンドマネジャーの「人間」モデルとクオンツの「マシーン」モデルでは、投資に関わる情報処理にどういう違いがあるのだろう。またマシーンの支配が拡大する株式市場はどこに向かうのだろうか。

投資のプロは情報を「断捨離」する

伝統的アクティブ・ファンドの世界については、近著『マネーの代理人たち』の中で紹介させていただいた。
ファンドマネジャーという仕事はとかく忙しい。特にグローバル株式のマネジャーとなると何万社という世界中の企業が投資対象となるので、それを数十銘柄というポートフォリオに絞りこむまでには膨大な情報を処理することになる。
グーグルのクラウド事業の成長を考えながら、コカ・コーラの配当政策に注意を払い、中国の隠れ不良債権を懸念する。企業の業績発表やM&A(統合・買収)、経営者の交代劇を追いながら次の投資アイディアを温め、保有銘柄を入れ替えるトレードをしながら、投資先企業の経営者や顧客とのミーティングもこなさなくてはならない。
運用成績が冴えないと顧客資産はすぐ逃避してしまうから、パフォーマンスのプレッシャーは常につきまとう。
極度な時間貧乏である彼らが重要情報を効率良く取り込むためにやっていることは、情報の「収集」ではなく、情報の「取捨」。すなわち、自分の投資行動につながりそうな情報だけを吸い上げてあとはバッサリ捨てるという、いわば「情報の断捨離」である。
不要な情報を入り口で遮断するのは、マンガは読まないとか付き合いだけの飲み会は遠慮すると決めるとか、我々が普段の生活でもやっている効率化だが、膨大な情報と格闘する投資のプロ達は、不要情報をふるい落とすためのシステマティックな「条件スクリーニング」を構築している。
例えば成長株投資のマネジャーであれば、過去5年間の売上や利益成長が何パーセント以上の銘柄だけを拾うとか 、バリュー株投資のマネジャーであれば、PER(株価収益率)やPBR(株価純資産倍率)が同業者より安い銘柄だけに注目する、といった情報の仕分けがこれにあたる。
数千社から数十社に投資先を絞りこむためには、こうした情報断捨離フィルターを何段階もかけることになる。最初のスクリーニングでは生の株価情報のフィードとエクセルシートのマクロ機能を組み合わせて自動処理を行うマネジャーも多い。

ベテランになるほど「直感」重視

しかし、「人間」ファンドは、最終決定はあくまでも人の判断という有機的な処理である。そこにはマネジャーの分析や経験や勘、好き嫌いなど、数値化できない要素が多く含まれる。彼らが頭の中で繰り返す情報スクリーニングは、どんどん枝葉末節が削られて抽象化された思考プロセスとなっていく。
彼らは、投資先銘柄の全ての事業を正確に把握するわけではない。ファンドの上位銘柄や、この株は行けそうという確信度の高い「コンビクション銘柄」については、その利益を左右する主要事業を深く理解する努力を惜しまないが、優先度が低い銘柄の非コア事業は知らなくても平気。情報取捨のフィルタリングに納得が行けば、あとは重要情報だけを大づかみするのだ。
Photo by iStock
企業の理解の仕方についても、今期の地域別品目別売上といった細かいデータを抑えるのではなく、その会社が数年先にどれくらいの企業に育っているのだろう、などざっくり感覚的な捉え方をする。
彼らは投資に知識は重要だと理解しているが、一方で知識だけが株のパフォーマンスにつながるわけではないことも経験則として知っているからだ。
ベテランになるほど、過去何度も積み重ねてきた自分の情報フィルターや長期にわたる市場観察に基づく経験が「直感」として昇華されている。こうしたファンドマネジャーは、廊下やエレベータの中でアナリストと短い会話を交わしただけで、株を買ったり売ったりするが、それは、頭の中の有機的なスクリーンを情報が通過したからだ。
このレベルになると、投資もマニュアルを超える「匠の世界」となる。将棋やチェスの高段者には「駒の利きが見える」と言うのと似ているかもしれない。彼らには勝つ株のパターン認識ができるのだ。

日本にも進出する「AIファンド」

一方、人間の有機的判断を排除し、無機的な「条件スクリーニング」だけを推し進めたものが、「クオンツファンド」だ。
クオンツはファクター投資とも言われるが、複数の数量的な条件をあらかじめコンピューターにインプットしておき、それに合致する株をプログラム取引で自動的に売買する。
組み込む条件としては、売上利益やROEなどの財務情報、PERやPBRなどの株価情報の他、来季利益のコンセンサス予想、「ベータ(株価の市場連動性)」や為替、原油価格変動に対する感応度、株が上向きか下向きかという「モメンタム」やその他のテクニカル要因など、無数の組み合せが可能だ。
過去の市場でどういう株がどういう時に強いパフォーマンスをあげたかという「必勝モデル」を統計データに基づいて設定することもできる。
世界最高峰の数学博士らを抱えこんだ近年のクオンツファンドのアルゴリズムはきわめて高度なものになっており、株のチャットルームで特定のキーワードが一定頻度で飛び交うようになったら株を買う、というプログラムの組み方も可能だという。
さらにクオンツを一歩進めた「AIファンド」も市場に投入されつつある。日本経済新聞が伝えたところによると、AIを含めたクオンツを駆使する米大手ヘッジファンドのツーシグマが先月、日本の投資マネーを狙って東京に進出してきた。
AIファンドは、ファクターをその都度書き換えなくても、人工知能が自動学習によって刻々と変わる市場情報や膨大な過去データを読み込み、状況に応じた最適な投資判断を下して高速トレードをしてくれる。
IoTやAIがもてはやされる今のフィンテック(金融・技術)時代、「マシーン投資」への関心は高い。ツーシグマの運用資金は6兆円近くに膨れ上がり、運用実績も年間二桁の投資リターンと、すこぶる好調らしい。
近年はコンピューターのパターン認識能力が飛躍的に向上し、チェスだけでなく囲碁でさえも人間の読みや勘が勝てなくなっている。投資の世界でも、顧客マネーがどんどんホットなマシーン投資にシフトしていくなかで、従来型のファンドマネジャーは、さながら刀を振り上げて銃口に立ち向かう「ラスト・サムライ」のように時代遅れなものに見えてしまう。


マシーンが引き起こす市場の混乱

しかし、「投資」とは本来、企業の一部のオーナーとなり、
株主として企業の将来にコミットする行為である。
その基本にある考えは、長期の視野に基づく企業とのパートナーシップ
であり共生だ。
一方、大手クオンツファンドがやっていることは証券取引所との間に
私的な高速専用回線を敷き、証券取引所が売買確認をするのに使う
公式回線のスピードを数十マイクロ秒出し抜いて鞘抜きをする、
といったことだ。
それは投資ではなくて、まばたきするより短い間隙を狙った超・超短期の
「投機」、マネー・メイキングだ。
そこには投資家と企業経営者との対話もないし、資本を提供する
ことによって企業が社会で果たすミッションを支援する投資の
本来の役割も、無縁なものとなる。
企業の社会的責任を考えて投資しようというESG
(E=環境、S=社会、G=ガバナンス、企業統治)の発想も、
マイクロ秒投資にはそぐわない。
人の顔の見えない取引の増加は、思わぬ市場の混乱につながる恐れもある。
例えば多くのクオンツファンドが、株価が一定水準以下に下がれば
自動的に「損切り」するとあらかじめプログラムした場合、市場が
予想以上に下落する局面ではクオンツファンドから一斉に売り注文が
自動的に出て株価を押し下げ、それがトリガーになってさらに新たな
売り注文につながるというスパイラルが発生する。
過去にも2007年8月の「クオンツ・クウェーク」や2010年5月の
「フラッシュ・クラッシュ」など、前触れなく短時間に市場が極端な
動きをする奇妙な現象が起きている。
特にリターンを膨らませるためにレバレッジ(借入金による資金投入)
をかけたクオンツファンドが混み合った市場で同じようなプログラムを
組んでいると、ひとたび市場に何らかのショックが起きた時、自動的に
売りが売りを誘発し、含み損で追証が発生したり、ファンド解約に応じる
にも手持ち現金が足りずさらに資産を売るという状況となり、市場変動が
一気に高まってしまう。

人工知能に責任はとれるか?

クオンツ擁護者達からは、今のファンドはリーマンショック前ほど
レバレッジが高くないし、さらにAIファンドなら多様な演算処理を
こなすから同じトレードが集中するリスクも低い、むしろクオンツは
市場の調整弁として変動を緩和しているのだという意見もあるが、
どうだろう。
勝つ株のパターン認識を「ディープ・ラーニング」で習得した人工知能が
持続可能な超過リターンを上げてくれるのなら、それこそ
アクティブ・マネジャーなどお払い箱になってしまう。
ただ、AIファンドでは、人工知能がどのような思考回路を辿って特定の
売買の決断をしたかは、人間に見えない「ブラックボックス」となること
に注意しなければならない。AIファンドによる市場の大クラッシュが
起きても、理由さえ分からないという事態も起こり得る。
人間のマネージャーなら少なくとも失敗した時の弁解くらいはして
くれそうだが、AIが果たして膨大な演算処理に基づく決断を、人間に
分かる言葉で解説してくれるだろうか。いざという時に説明責任の
とれないブラックボックスに何百億円という大きな取引を任せて本当に
良いのか、熟慮が必要だろう。
多くの「人間」ファンドマネジャーは、顧客マネーを預かる代理人
としてのフィデューシャリー・デューティー(受託者責任)を認識し、
長年の投資経験を経て、自分の投資スタイルやポリシー、投資哲学を
持っている。てっとり早いリターンが稼げそうな機会が見えても、
それは顧客から信任された自分の投資スタイルの範疇ではないと考えて、
手を出さない場合も多い。
人工知能はそうした己と顧客を知り、説明責任も含めた受託者責任を
全うできる「投資家」になれるのだろうか。それを見極めるのはこれから











同じ株主番号

特定口座の株主番号と
NISA講座の株主番号
他の証券口座で買った場合の株主番号は
みんなちがうのだろうか・・・・・


今日ライザップが寄りで約定したので(NISA)
特定口座の持ち株を売ろうとしたら、
ふと、株主番号が変われば、優待ポイントの持越しができない
と書いてあったことに気が付いた。


長期優待の場合は特定口座からNISAに移すと長期優待の
カウントがNISAに移したときからになるという


いまごちゃごちゃ考えるのはやめよう。
とりあえず特定口座分、NISAで買った200株だけ売っておこう。


買い値より高く売れたので良しとしましょう。
税金還付もあるし・・・・
株を始めたときに開設した口座なんですが
昨日
【NISA】ロールオーバーのお申込み受付開始
というお知らせを見た

私はいったいいつ買っているのか分からへんわ〜
とNISA講座をながめていたのですが
ふと銘柄(コード)の前に明細という欄があって
▶マークがあるのに気が付きクリックしたら
ちゃんと購入日、額が載っているではありませんか

わお 凄い!! 今までなんで気が付かなかったんだろう

特定口座もみると、ちゃんと購入日、額が載っていた。



今頃こんなことをいうと馬鹿にされますがwww
私にとっては大発見。


ちなみに、NISAで2014年に買ったものはありませんでした。

電子決済

MSプレミアム=フライト、電子決済で飛躍―相場は再始動、「脱現金」追い風、来期V字最高益も
 電子決済端末のフライトホールディングス<3753.T>は、キャッシュレス化の波に乗って飛躍期を迎える。「脱現金」の支払いシステムが引き合いを強める中、決済ごとに手数料を吸い上げる安定的な収益源が拡大しそうだ。ヒトの代わりに労働を担うロボット向けのソフトも新たな柱に、業績成長が本格化する。調整済みの相場は再び動きだした。

 同社はクレジットカードや電子マネーでの決済に使う小型端末を展開。スマートフォンで買い物ができる米アップルの「アップルペイ」への対応も早く、日本で同サービスが始まった前々期(2017年3月期)には過去最高の連結売上高(31.5億円)と営業利益(5.9億円)を稼いだ。

 ただ、顧客に機器を売るばかりでは状況によって浮き沈みしやすい。前期は前々期の反動で売上高が3分の2の21.0億円に、営業利益は0.7億円に急反落した。継続的に収益を上げられるストックビジネスを強化することが、業績を着実に積み上げるためには必要だ。

 追い風は吹いている。政府は日本が国際的に大きく遅れているキャッシュレス化の推進に本腰を入れ始めた。来春には電子決済基盤を提供する事業者への補助金の交付がスタートするとみられるほか、国のガイドラインも整備される方向だ。

 また、クレジットカードが旧来の磁気タイプからICチップ型に20年までに切り替わる流れも、新たな端末を売り込む好機となる。さらに、来年10月の消費税率引き上げに絡む経済対策として、政府は中小小売店でのキャッシュレス決済時に購入額の2%をポイント還元する仕組みづくりを検討しているとも伝わった。

 こうした中、同社は大手カード会社と連携し、機器を導入した小売店での決済の手数料の一部を得るビジネスモデルを幅広く展開する構えだ。そうすることで、販売した機器やシステムを通じて継続的に売上を積み上げられる。中小の小売業者にも浸透を図るべく、中堅のカード会社とも協業を水面下で模索しているもようだ。

 先行投資も多く、今期の計画は営業利益2.7億円とまだ回復途上の段階にある。ただ、大型案件が見込まれる来期は一気に最高益を視野に入れる可能性が高い。その後は安定収益も増え、底堅い業績成長が期待される。

 一方、電子決済と並んで次のけん引役に目されるのが、ロボット事業だ。同社は接客などのサービスロボットの管理ソフトを手掛けている。ソフトバンクグループ<9984.T>の「ペッパー」のほか、NTT東日本の通信プラットホームに対応した「ソータ」向けにも提供を始めた。高齢化による人手不足を背景に、将来的にフライトの屋台骨を支える潜在力がある。





ここでもキャッシュレス化の記事です.


高くなっているのは買えないし、こういうことはいち早く買わないと
なかなか乗れません。


でも、高値では掴みたくない。買うなら押しを待ちたいです。




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短期では過熱してきたようです。
しばらく張り付くのか、25日の権利後調整するのかわかりませんが
注意は必要だと思います。


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