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日経ダブルインバースにはあくまで短期投資下げ続けるとは考えにくい 2017年11月16日
日経平均株価は11月9日に2万3382円まで駆け上がりましたが、急速に出来高が膨らんだこともあって達成感から反落して2万2522円まで下落。日中の値幅は800円程度にもなり、久しぶりに株価が大きく動いた一日になりました。
これまでも日経平均は2万3000円あたりでいったん高値をつける可能性が高いと解説してきました。そこで短期的には調整局面に入る可能性もあるだろうと判断、日経ダブルインバース(1357)を購入してみました。
 日経ダブルインバースは日経平均株価が下がれば価格が上がる仕組みになっています。チャートを見ると9月上旬以降、ほぼ一貫して下落基調が続いていましたが、11月9日には安値圏で大きく出来高を膨らませて、十字線を示現。セリングクライマックスの様相を呈しました。
その後、日経平均株価の下落に伴い、日経ダブルインバースは1300円台まで上昇しました。ただ、目先の超短期トレンドが転換したたけで、日経平均株価がこのまま下げ続けるとは考えにくいですし、押し目買いが入って戻り局面もあるでしょう。そう考えて、日経ダブルインバースの利益を確定しました。
個別銘柄では好業績の中小型株に軸足を移し始めています。前回、来年度に向けて株主優待や高配当の銘柄を中長期で保有し、利益が定期的に入ってくるようにしたいと書きました。その銘柄の一つとして購入したのがディア・ライフ(3245)です。
同社は首都圏で投資用マンションを開発・販売しているほか、人材派遣やトランクルームの管理保証業務を行っています。連結子会社には、東証マザーズに上場しているパルマ(3461)があり、2017年9月期の業績予想を上方修正しています。
ここ数年、マイナス金利政策や相続税制の改正などにより、首都圏のみならず全国で投資用不動産が急速に増加しました。供給過剰によって家賃保証トラブルが問題化、金融機関の融資状況も厳しくなり、投資用不動産の販売だけに頼っている会社は今後業績が厳しくなる可能性があります。トランクルームなどの多角化事業が今後は強みになるかもしれません。
ディア・ライフのチャートを見ると、9月の権利確定あたりから株価は下落し始めていました。しかし、売上高も順調に推移していて、業績から株価を考えれば、2015年7月につけた高値750円あたりを狙える可能性もあると考えられます。10月中旬には450円を割り込む場面もあり、仮に15円の配当でも株価450円前後なら配当利回りは3％を超えます。
 11月10日に発表した2017年9月期の決算発表が好感され、株価は14日に年初来高値となる525円の高値を付けました。配当のことを考えると中長期保有でもいいですし、いったん利益確定してもいい場面ですので判断に悩んでいるところです。
先々週末にLCした日経ダブです。
あの連騰前に少々買っていたのですが、少しだからと放置していて
けっこうなLCになってしまいました。
私がLCすると、そこが底だったということはよくあることです。
がまさにそれになってしまいました。
翌週初めに買いなおすつもりだったんですが、欲張った指値をして
約定しませんでした。
私も長く持つつもりはなかったのですが、悔しい思いをしてしまいました。
絶対買いたいときは成りで買えばいいのですが、なにもすぐに買わなくても
という気持ちもあり、そのまま買わずにいました。１０００円近く下がったのにね。
残念です。
さてさて、ディアライフ。
私はここは勘違いして持っていまして、社名で介護関連だとばかり思っていました。
中期で持っています。
もちろん優待狙いなので３名義分、一単元ずつです。
優待は１０００円のクオカード。
５万円台の投資で１０００円のクオカードはいいですよね。
一単元を売却するとすれば、一番高く買っているものを売却するのがよいのかな。
分かりません。まあ迷うほどの金額ではないのですが・・・私のこだわりです。
先週末の終値は５４６円。高値更新しました。
やはり一名義分は利確定かな。欲張りな性格がじゃまをして、なかなか売れません。
横山 利香さんも迷っているらしいので、弱小投資家の私が迷っても不思議じゃないですね。
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株こころえ
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コメント（2）
日経平均の反落サインはココを見る！この連騰劇はいつか見た光景？ 2017年10月16日 
日経平均はどこまで上昇するか？ 日経平均株価は16日、2015年以来となる10連騰を達成した。前回の連騰記録は15年5月15日〜6月1日の12連騰。これは今世紀最長記録でもあり、日経平均は1万9570円から2万0569円まで999円上昇、上昇率は5.1％だった。今回はまだ10連騰だが、2万0356円から2万1255円で899円上昇、上昇率は4.4％とまだ少し前回には負けている。
15年に12連騰したとき、「バブル崩壊後で初の10連騰超え」と話題になった。そんな事象が2年半に2度も実現したわけで、相場の腰は強いといえるだろう。ただ、その相場に上手く乗れた日本の個人投資家は多くないようでもある。
某ラジオの株式番組で、「21年ぶり高値で損益はどうですか？」とリスナーにアンケートをしていた。その回答結果によれば、「ダメダメです」と答えた人が33％台と最も多かった。また、「少し損失が出ています」15％、「収支均衡」13％だった。実に6割の方が、21年ぶり高値の恩恵を得ていない（利益ゼロ、もしくは損失になっている）と答えていた。
これは、東証が毎週公表する投資主体別売買動向からも明らかである。先週末に発表された10月第1週では、外国人が現物と先物合算で約1.1兆円もの大幅買い越しだった。その一方、国内勢はほぼオール売り越し。中でも個人投資家の売り越し額が大きく、現物は約3700億円の売り越しで4週連続の売り越しだった。「個人が売った後、さらに上がる」の繰り返しで相場は育つものと解釈できるかもしれない。
こうなると、何だか明日も上がりそうな気がする。ただ、その理由は「外国人がスゴイ買っているから（とくに先物を）」としか正直言えない。「では、この先どこまで上がるのか？」となると、口ごもってしまう。そこで「相場のことは相場に聞け」の格言通り、相場を作っているプレイヤーの投資行動の変化を感じるほかなさそうである。
例えば、前回12連騰を記録した15年5月第3週〜第5週。この3週間における個人投資家の投資行動は今と同じだった。個人投資家は、現物株を5月第3週に1820億円売り越し、第4週5958億円売り越し、第5週4658億円売り越しと3週続けて売り越した。この間の外国人は、現物と先物合算で5月第3週が432億円売り越し、第4週1兆0306億円買い越し、第5週7068億円買い越し。今と同じで、週間で1兆円を超すような大幅買い越しを交えていた。
その12連騰が止まった6月第1週、見事に売り手と買い手がひっくり返った。そして、その後3週続けて個人投資家が買い越し（合計約4200億円買い越し）となり、外国人が3週続けて売り越し（同約1.6兆円売り越し）となった。“大相場の予兆か”と色めき立った連騰記録の先は、ただのもみ合い相場に逆戻りする。一時は2万1000円に近付いた日経平均も、その年の9月下旬には一時1万7000円割れと、ある意味大相場が待っていたのだ（あくまで2015年の話ですが……）。
よって今回も、日本株の買い手交代には目を配らせておきたいところ。証券業界によくある株買い煽りの掛け声に「バスに乗り遅れるな」というものがある。これまでの上昇局面で、日経平均という名のバスに乗らなかった個人投資家が、「ここは乗らなければ機会損失ではないか？」と焦りを感じ始め、実際に「もう買うっきゃない」と動き出したところが一つのシグナルになるかもしれない。
その個人投資家の行動をまとめた東証のデータは、翌週の木曜日引け後に公表される。それではタイムラグがあるため、早く察知するには、ネット証券最大手のSBI証券が公表している「当社ランキング」の中の売買代金上位データ（HPで無料閲覧可能）が一番参考になりそうだ。
たとえば個人投資家が急いで日経平均の上げ潮を狙いにいくとき、決まって投資資金が流入するのはレバレッジがかかるNEXT FUNDS日経平均レバレッジETF（1570、以下：日経レバETF）である。これの売買動向を、「バスに乗り遅れるな」マインドのバロメーターとするのがいいと思う。
その意味では、このコラムを書いている16日の引け後時点で「バスに乗り遅れるな」人口が増加していることを確認できた。16日のSBI証券内における日経レバETFの売買代金は「売り139億円／買い176億円」で37億円買い越し。買いの売買代金は10月に入って最大となったうえ、買い越し額も最大。しかも、16日はギャップアップ（寄り付き上昇）ながら買い越しとなっており、これも逆張り的な動きをとる個人投資家にしては異例なことだ。
「よくわからんけど、株買ったほうが良くね？」的な空気が出始めている。外国人と一緒に乗るはずだったバスの中は日本人だらけだった、なんてオチは笑えない。
※株式コメンテーター・岡村友哉
株式市場の日々の動向を経済番組で解説。大手証券会社を経て、投資情報会社フィスコへ。その後独立し、現在に至る。フィスコではIPO・新興株市場担当として、IPO企業約400社のレポートを作成し、「初値予想」を投資家向けに提供していた。 いつ来るか、いつ来るかと待つのも嫌なものですね。
そうそう、やはりここからでも遅くないと買ってしまうのです。
昨日買ったものは、早目の手仕舞を心がけよう。
昨日は1月配当なんて書いてしまったけど
配当よりも損をしないこと。
投資はいかに損失をださないかにつきます
優待銘柄、どうしようかなぁ
今日は墓参りに行ってきます。
ドライバーではないので、スマホでこっそり眺めることにしましょう。
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SBIFX TRADE の Market Win コラム
自公圧勝見越した外国人「怒涛の買い」
神戸製鋼の偽装事件と北朝鮮を巡る地政学リスクを除けば日本株の前途は洋々たるもの。22日投開票の総選挙で自民単独「絶対安定多数」を前提に2012年と14年の過去2回の選挙後の株高と安倍政権の安定、「安倍三選」による長期政権とアベノミクス異次元緩和継続を織り込み日経平均2万3000円を視野に10月から怒涛の日本株買いに大挙しつつある。
ある政界筋が「潮目が変わったのは明らかに9月29日、小池知事の『さらさらない』、『排除はします』発言によるもの。加えて、排除された枝野幸男元民進党幹事長が立ち上げた立憲民主党が想像以上に支持を獲得しつつあり、結果として希望、立憲、共産の野党が各選挙区で競合することになり安倍政権批判票が分散したことが大きい」と解説する。 その象徴が、小池知事の本来の地盤であるはずの東京25選挙区と比例東京ブロック（定数17）である。当初の勢いからすれば、希望の党は25選挙区のうち半分近く、比例が場合によっては自民党を上回ると見られていた。 ところが、共同通信の調査によると、「選挙区は良くて3議席、比例が自民を大きく下回る4議席に留まる」（同政界筋）というのだ。そして読売新聞、産経新聞、共同通信が、「自公計300議席をうかがう勢い」と報じ、朝日新聞も「自民党単独で過半数（233）を大幅に上回る」と伝えた。 希望の党は各社とも伸び悩みと伝え、産経や共同は「60議席前後」、朝日と読売は「公示前議席の57議席をやや上回る可能性」にとどまった。小池代表の「排除の論理」に批判が集まった他、選挙区で立憲民主党や共産党との競合が影響した。 衆院選序盤で勝敗が見えた10月13日の東京株式市場の日経平株価は、海外の投資家が安倍政権長期化を織り込んで買いに入り、21年ぶりの高値2万1155円と21年振りの高値を付けた。 海外機関投資家の最大関心事である日銀総裁人事は、黒田東彦総裁再任で決まり、そして雨宮正佳理事の副総裁昇格と伊藤隆敏コロンビア大学教授（前ニューヨーク連銀金融政策諮問委員会委員）の副総裁起用が有力視され、日銀の大規模緩和が当分続く。
特に、2015年の12日連騰以来の記録となる10日続伸となった週明け16日の日経平均の一段高は海外投資家が火を付けた。週明け16日の日経平均、前週末の米株高を受けながらも1ドル111円台の円高を嫌気して前週末比66円高と上値の重い展開ながら海外投資家の買いに一気に上げ幅を広げ、円高を無視して一時上げ幅は200円に迫った。 むろん、この日の海外投資家の怒涛の買いの背景に衆院選の自公圧勝予測がある。「大手紙や通信社の情勢判断で自民党が単独300議席に迫る絶対安定多数の可能性が報じられ、海外投資家は過去2回の衆院選後の株高の学習効果」（米系投資家）という。 確かに、2012年の総選挙で自民党が291議席を獲得する大勝となり、日経平均は1万円近辺からその後、異次元緩和と円安を追い風に1年かけてアベノミクス相場は6割高を演じた。さらに、2014年の総選挙は自民党294議席を獲得する圧勝となり、日経平均は1万7000円台から翌2015年6月に2万0868円の高値へと大幅高を辿った。 特に、「今回の衆院選定数は1票の格差是正で定数-10議席、獲得議席横ばいでも勝利となる」（同政界筋）。「海外投資家が10月第1週に6500億円もの巨額の日本株買い越しに大挙したのは、まさに自民が絶対安定多数を獲得する圧勝、政権基盤の安定、安倍三選の長期政権による政治の安定を前提とした怒涛の買いに他ならない」（米系投資家）。（KK） |
洋菓子ラスクの「シベール」 業績不振でも「株価好調」の秘密山形を中心に洋菓子ラスクを展開するシベール <2228> の株価が好調だ。特に2017年6月から株価が上値を伸ばし始めて、すでに年初比で10%程度の上昇を見せている。しかし、この株価の伸びは、業績好調が理由かと思いきや、そうではないようである。
株式の中には業績が不振でもなぜか株価が上がっていくものがあり、その背景には需給的な要因が隠れていることがある。本記事では株式会社シベールの銘柄の特徴や競合他社との業績比較なども行いつつ、株価が上がる要因について探っていく。
(本記事内における株価の終値は7月31日終値。業績数値は企業側発表の決算短信による)
ラスク販売 不振なのに株価が大幅上昇？ （写真＝PIXTA ※画像はイメージです）
シベールは、山形県山形市に本社を置く洋菓子の専門店で、山形や仙台のような東北地方で主に販売推進を行っているようだ。
扱う洋菓子はラスクフランス、焼き菓子、生ケーキであり、類似の上場企業にモロゾフや不二家がある。また菓子販売に加えて、シベールズカフェも展開している。
ここで最近の販売数値を確認してみる。8月1日発表の月次売上速報値による各月累計で見ると、店舗販売が前年度と比較して99.9%、通信販売が前年度と比較して88.3%の販売となっている。
店舗販売が好調な月があるものの、通信販売が足を引っ張っている模様だ。販売が伸び悩んでいるのであれば、株価もいいところで横ばい、もしくは下値模索の展開となっているかと思いきや、6月以降株価の値動きは絶好調なのである。以下、過去の業績数値を確認してみよう。
業績は不安定傾向が続くものの……下記が過去3期の売上高と純利益の実績、今期の会社予想の数値である。
14年8月期 売上高34億6800万円 純利益▲1億円
15年8月期 売上高34億1600万円 純利益2600万円 16年8月期 売上高31億6200万円 純利益▲8200万円 17年8月期(会社予想) 売上高31億5200万円 純利益▲1億8500万円(業績予想修正後) 17年8月期の通期予想は残念ながら6月30日の発表時に大幅に下方修正されている。過去の実績を見ても業績的には不安定な傾向があるようだ。
業績面で買われているわけではないなら、競合他社との比較の上で買われているのかと考えてることもできそうだが、どうやらその方面でもなさそうだ。
なぜなら、洋菓子店として競合とも言える不二家やモロゾフなどはそもそも純利益が黒字予想であり、たとえ現在の株価が利益に対して割高でも赤字のシベールより買われないということはないからだ。筆者としては、シベールのような銘柄が買われる理由としては次の点が挙げられると考えている。
業績不振でも株価が上がる裏に「株主還元」ありシベールは個人投資家好みの株主優待を年2回(2月、8月)に実施している。また配当も1株あたり30円と決して低くはない金額を赤字決算でも出し続けている。つまり業績期待でなく、配当優待を目的とした個人投資家の買いが株価を押し上げているのではないかと考えられるのだ。
「個人投資家の買いで株価は動くの?」と思われるかもしれないが、規模の小さい小型の株式で取引量の少ない株式の場合には、1日あたり数千株の買いですら株価が上昇してしまうことがある。シベールの場合、売り手が不足する中、昨今の株主優待ブームなどによる個人資産が株価を底上げさせている可能性が高いのだ。
また、同社は外国人持株比率が0%である点も注目される。業績悪化すると、容赦なく株を売却する外国人投資家による株式の持ち分が0というのは赤字幅の拡大でも株価が下がらない要因の一つとも言える。なお赤字決算企業の場合、優待廃止のリスクが存在する点には注意が必要だ。
必ずしも業績連動の株ばかりでないことをおさえておく株価は企業の利益や財務を反映して形作られていると一般的には考えられているが、株式の中には必ずしも業績に連動せずに動くものが存在する。
売り手が存在せずに、買い手のみが存在すれば当然株価が上がっていくし、その逆も然りである。株式を買う際に適正な株価を判断するときには、その株式が市場でどんな側面から売買されているのかを見極めてから取引すると好成績が出せることだろう。
今回の企業シベールに関して言えば、少なくとも今現在は業績でなく、その他の要因(おそらく優待・配当などの株主還元目的)で上昇している可能性が高そうだ。
優待銘柄として「シベール」をマーク株価にそれほど業績が関わらない銘柄である場合、一時的に株価が下落しても再び浮上してくる場合も多い。例えば次のような場合がそれに当たる。
1. 優待権利落ちに伴う株価下落の後
2. 相場全体の暴落に連れ安した後 上記の2パターンは、シベールのような優待銘柄が暴落した時に絶好の買い局面となることがある。特に2の場合には普段は相場とは全く関係なしに動く優待銘柄の株価が一時的にお買い得と言える状態にまで値下がることも多い。優待投資の一環としてもチェックしておくと良いだろう。
谷山歩(たにやま あゆみ)
早稲田大学法学部を卒業後、証券会社にてディーリング業務に従事。Yahoo!ファイナンスにてコラムニストとしても活動。日経BP社の「日本の億万投資家名鑑」などでも掲載されるなど個人投資家としても活動中。個人ブログ「インカムライフ.com」。著書に「超優待投資・草食編」がある シベールをイベント投資で買おうかと思ったのですが
高値追いになるのでどうしようかと迷い、様子見をしている間に
少しずつ上がってしまいました。
シベールのラスクは10年ほど前は人気で、買うのに行列ができていた。
まあ、こういうものは一巡すると飽きてくるので仕方ないが
優待で頂けるのなら、それもいいかなと思った。
ラスクとはいえ美味で、侮れない。
決算よくないしねぇ
と思い高値追いは止めたが
何かでドーンと下がったら、買ってみたい。
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有料メルマガより
新約聖書のヨハネの黙示録１３章１８節の「ここに知恵が必要である。賢い
人は、獣の数字にどのような意味があるかを考えるがよい。数字は人間を指し
ている。そして、数字は六百六十六である」という記述をもとに「オーメン」
という映画が作られました。オーメンには、よくない事が起こる前兆との意味
があるそうです。
市場にはこの「オーメン」の名がつくテクニカル指標があります。一般的に
「ヒンデンブルグ・オーメン」（ヒンデンブルグの予兆）と呼ばれており、巨
大飛行船ヒンデンブルグ号の大爆発・墜落に匹敵するような株式相場のクラッ
シュを暗示するとされています。
ヒンデンブルグ・オーメンの定義には諸説ありますが、代表的なものとして
は以下の４つのことが同日に起こることが条件と言われます。
１）ニューヨーク証券取引所（ＮＹＳＥ）において、５２週高値更新銘柄数
と５２週安値更新銘柄数が、ともにその日の値上がり銘柄数・値下がり
銘柄数の２．８％以上あること。
２）５２週高値更新銘柄数が、５２週安値更新銘柄数の２倍を超えないこと。
３）ＮＹＳＥインデックス（ＮＹＳＥ総合指数）の値が５０営業日前を上回
っていること。
４）マクラーレン・オシレーターがマイナスであること。
尚、マクラーレン・オシレーターとは、相場の方向性を示すＭＡＣＤに似た
テクニカル指標で、この項の主眼ではないため詳細を省きます。
上記４つが揃った時にヒンデンブルグ・オーメンとなり、７７％の確率で相
場は５％超下落し、場合によってはパニック的な売りや深刻なクラッシュとな
ることもあるとされます。また、一度サインが点灯すれば、その後３０営業日
有効とされますが、４カ月といった説もあります。
定義に諸説あるとか、サインの有効期間が３０営業日とか４カ月とか、あい
まいな部分が気になるところではありますが、ニューヨーク市場では６月１日
にこのサインが点灯しました。
ロイターによりますと、直近でヒンデンブルグ・オーメンが出現したのは３
月１３日のことで、日経平均はその直後から４月中旬まで、値幅で約１３００
円の下げを演じました。また、２０１５年８月、中国株の下落を発端に日本株
が急落した際も、その２カ月ほど前の同年６月１０日に出現したヒンデンブル
グ・オーメンと関連付けて捉える市場関係者もいます。
ただし、長い期間でヒンデンブルグ・オーメンと相場下落との関連性をみま
すと空振りも多く、必ずしも的中率の高い指標とは言えません。
今回は８日にイギリスの総選挙やコミー前ＦＢＩ長官の議会証言、１４日に
米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）の結果発表といった重要イベントを控えた
タイミングだけに気にする投資家もいるようです。
市場では常に強気の見方と弱気の見方が混在しています。そういった様々な
見方の一つとして今回の話題を捉えていただければ幸いです。
東洋経済オンラインより
不気味な指標「ヒンデンブルグ・オーメン」とは？市場でも「ややマイナー」なテクニカル分析の手法であるため、まずヒンデンブルグ・オーメンを紹介したい。ヒンデンブルグ・オーメン（Hindenburg Omen）は、株価暴落の前兆とされるシグナル（サイン）のことを指す。
名前の由来は、1937年に米国のニュージャージー州で発生したドイツの飛行船「ヒンデンブルク号」の爆発事故に由来する。そして、オーメンはひらたくいうと、ここでは「良くないことが起こる前兆」という意味だ。ネガティブな言葉が組み合わさったこのテクニカル分析は、盲目の物理数学者であるジム・ミーカ氏が考案したNYダウ専用のテクニカル分析である。
一般的なテクニカル分析サインは、売りサイン、買いサインの2パターンがあるのが普通だが、ヒンデンブルグ・オーメンは売りサインのみで買いサインは存在しない。つまり「点灯＝売りサイン」というわけだ。一度サインが出ると「40営業日（約2カ月弱）は有効」とみなされており、以下のようなことが発生すると言われている。
・77％（80％との意見も）の確率で、株価は5％以上下落
・パニック売りとなる可能性は41％
・重大なクラッシュとなる可能性は24％
ヒンデンブルグ・オーメンの発生条件については諸説ある。一般的には、同日に下記の3項目が起こった際に「サインが点灯」と言われている。
（1）NYダウの値が50営業日前の値を上回っている状態（10週移動平均線を用いる説もある）
（2）NY証券取引所（NYSE）での52週高値更新銘柄と52週安値更新銘柄の数がともにその日の値上がり・値下がり銘柄合計数の2.2％以上となる（つまり専門用語で言えば新高値・新安値比率が2.2％以上。2.8％以上との説もある）
（3）短期的な騰勢を示す指標である「マクレラン・オシレーター」（McClellan Oscillator、オシレーターは「振り子」の意味）の値がマイナス
※上記の3つのほかにも「52週高値更新銘柄数が52週安値更新銘柄数の2倍を超えない」という項目が加わることもある
このように、発生条件に諸説あるところが、このテクニカル分析の不可思議なところであり魅力でもあるのかもしれない。対象がNYダウ限定であることや、都市伝説のようなネーミングに惹かれる業界関係者もいることだろう。
2015年6月に点灯した時は、同8月にNYダウが暴落したそれはさておき、ヒンデンブルグ・オーメンのサインが出たのは2015年6月中旬以来である。このときは、同8月の中国株大暴落を受けて、NYダウは1万8000ドル台から1万5000ドル台まで下落した。同6月から8月ということでいくと、約2カ月で約15％の下落だったが、同8月19日の1万7517.19ドル（高値）から同24日（安値）1万5370.33ドルと、この間わずか4営業日で2000ドル強下落していることから、重大なクラッシュととらえてもいい下落だったといえよう。
今回のサイン点灯を受けて、市場関係者の一部はNYダウ急落を警戒して身構えるかもしれない。2015年夏の下落を参考にすると2カ月間で15％の下落、即ち3000ドルほどの下げとなるのだろうか。
もし2万1000ドル水準から、今回も3000ドル程度下落すると1万8000ドル前後となる。昨年11月上旬以来の水準となる。お気づきの方も多いだろうが、1万8000ドルとは、トランプ大統領が大統領選挙で勝利する前の水準とほぼ同じだ。足元のトランプ政権は「ロシアゲート」で揺れている。NYダウは5月17日に370ドルほど下落したものの、6月1日に終値で史上最高値2万1144ドルをつけた。今回のヒンデンブルグ・オーメンのサイン点灯が、何を材料としているのかはわからない。このタイミングでのサイン点灯は「ロシアゲート」に伴う下げを示唆しているのか。それとも何か別の出来事が起きるのか。何も起きないのか。頭の片隅に置いておきたい。
何かありそうな予感。
このまま順調に上に向かうとは思えない。
今日の「ロシアゲート」のニュースを聞きながら、
北朝鮮問題もあるし、このへんでドスンとくるんじゃないかと思えてきた。
備えあれば患いなし。
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