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産経新聞 2017.1.23 09:30更新

【科学】
ミツバチの精子が衰弱 国際チームが農薬の投与実験


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 世界的なハチの減少との関連が指摘されているネオニコチノイド系の農薬をミツバチに与えると、雄バチがつくる活発な精子の量が4割減るなどの悪影響が出るとの実験結果を、スイス・ベルン大などの国際研究チームがまとめた。

 与えた農薬の量は実際に野外で検出されるレベルで、雄の生殖能力に影響を及ぼしてハチの減少につながっている可能性を示す結果として注目される。

 チームは、クロチアニジンとチアメトキサムという2種類のネオニコチノイド系農薬を微量に混ぜた花粉などの餌を与えたミツバチの群れを半年間飼育。雄バチの生殖能力を、農薬を与えない群れと比較した。

 雄バチの体長やつくった精子の総量には大きな差はなかったが、農薬を与えた群れでは動きの鈍い精子が増え、活発な精子の数が農薬を与えない群れに比べて39%少なかった。また成熟するまでの雄バチの死亡率は、農薬を与えた群れで約50%高く、平均寿命も約7日短かった。










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http://forbesjapan.com/public/user/images/top-logo.gif                                                           2017/01/27 17:30                  

トランプ大統領の主張と異なる事実、エネルギー省の報告書で明らかに

               
ドナルド・トランプ新大統領は、グリーンエネルギー事業は同国経済にとって悪材料だと主張している。だが、そのトランプに異議を唱えたい人たちにとっては歓迎すべきデータが発表された。

米エネルギー省(DoE)の最新の報告書によると、同国では2016年、太陽光エネルギー発電分野の新規雇用が化石燃料をエネルギー源とする発電分野(石炭・ガス・石油の合計)の雇用を大幅に上回った。

昨年新たに雇用された労働力のうち、43%が太陽光発電分野、22%が化石燃料をエネルギー源とする発電分野に参入している。太陽光発電の関連事業で雇用が増えたのは、発電能力の引き上げに向けた建設工事の増加が主な理由だ。

報告書によれば、燃料生産と発電の関連分野では昨年、合わせて約190万人が新たに直接雇用された。送電・配電・蓄電の分野では230万人、太陽光発電分野で7万3,615人、風力発電分野で2万4,650人が雇用された。

米国では過去およそ10年で、石炭火力による発電量は53%減少している。一方、同じ期間に天然ガス火力発電、太陽光発電による発電量はそれぞれ33%、5,000%増加した。

米国の発電事業者による雇用件数(2016年、エネルギー源別)

太陽光: 37万3,807件
化石燃料: 18万7,117件(石炭: 8万6,035件/ 天然ガス: 5万2,125件/ 改良型ガス: 3万6,117件/ 石油: 1万2,840件)
風力: 10万1,738件
原子力: 6万8,176件
出典:DoE


          

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風車に鳥衝突、よそ見原因か 餌につられ、視線下に NPO調査


風力発電の風車の羽根に野鳥がぶつかる「バードストライク」は、餌につられた「よそ見」が原因の可能性があるとする観察結果を、NPO法人「バードリサーチ」(東京都府中市)などのチームが発表した。高速で回転する羽根が見えないためという指摘もあったが、避けて飛ぶ鳥もいて、原因が分かっていなかった。チームの担当者は「鳥の餌場では風力発電所の建設を避けるなどすれば、被害を軽減できるかもしれない」と指摘する。
     バードストライクを巡っては、日本野鳥の会の調査で2001年からの14年間に、確認されただけでもオジロワシなど6種42羽の絶滅危惧種を含む約300羽が死んでいる。環境影響評価(アセスメント)法で、建設前に希少な野鳥への影響を調べて衝突を回避するよう対策などを講じなければならないが、効果的な方法がこれまで見つかっていない。

     チームは14〜16年の3年間、オジロワシが集中する北海道根室市と小平(おびら)町内の海岸近くで飛ぶオジロワシをビデオ撮影し、死んだサケなどの餌をまいた時とそうでない時とで、オジロワシの視線がどう変化するか観察した。

     その結果、302羽のデータから、成鳥では餌があると下を向いて飛ぶ時間の平均割合は18・3%で、餌が無い時の6%と比べ約3倍大きかった。若鳥もそれぞれ23・9%と8・7%で、成鳥とほぼ同じだった。また、最長で連続44秒間も下を向いて飛んだケースもあった。チームは「オジロワシなど野鳥は獲物探しに夢中になって風車の羽根に気付きにくいのではないか」と推定している。【渡辺諒】

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    発電に利用可能な大規模地熱資源の存在可能性を東北大が解明

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     地球温暖化への対策が叫ばれる当今、自然エネルギーの開発は喫緊の課題である。自然エネルギーの活用法の一つに、地熱発電がある。東北大などの研究グループは、従来信じられていたよりも多くの地熱資源が、大陸地殻部に存在しうる可能性を提示した。

     自然エネルギー、再生可能エネルギーによる発電、と一口に言っても何種類かある。具体的にいうと、水力、バイオマス、風力、太陽光、地熱などだ。

     有体にいって、この中で地熱はもっとも重要度が低く、また将来性の面からいっても期待されていなかった。環境エネルギー政策研究所というNPO法人の報告によると、2015年度、日本の発電に占める地熱発電の割合は、0.2%だったそうである。前述した5つの発電法の中でも、もっとも低い数値だ。

     地熱発電がうまくいかない理由はいろいろある。まず、技術的な問題がある。強力な発電力を有する施設を作れるほど、地熱というのは有力なエネルギー源ではないらしい。しかしその割には、掘削などにコストがかかる。

     次に、立地の問題がある。地熱が豊富な土地というのは、だいたいが景勝地か温泉地だ。国立公園に指定されていたり、とうの昔に観光開発されていたりする。国立公園には原則的に発電所を作ってはいけない決まりになっている。温泉地に発電所を作れば景観を破壊し、観光産業に打撃を与える。

     そんなこんなで、地熱発電というものは(特に日本では)あまり期待されてこなかったのである。しかし、今回の研究グループの発見は、一つの新しい技術的革新の可能性を示唆する。それは「超臨界地熱発電」というものだ。

     超臨界地熱発電には超臨界水を使う。超臨界水とは何かというと、地下深くの高圧力下に存在する、温度374度以上、圧力22MPa以上の水のことである。超臨界水は、従来予測されていたよりも豊富に存在するらしい。ここからエネルギーを取り出すことで、過去になかった強力な地熱発電所を作れるかもしれない、という可能性を、今回の研究は示唆したのだ。

     もちろん、技術面の課題など、クリアしなければならない問題はいくらもあるだろう。その上で他の発電技術と比べてコスト面で引き合うのかどうか、も当然考えなければなるまい。だが、可能性を検討し尽くすに越したことはない。それが科学の営為というものなのだから。

     この研究の詳細は、1月24日、英国の科学誌Nature Geoscienceのオンライン版に掲載された。

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    2016年の世界平均気温、史上最高を更新 3年連続

    2017年01月19日 04:38 発信地:マイアミ/米国

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    【1月19日 AFP】米海洋大気局(NOAA)などは18日、2016年の世界平均気温が3年連続で観測史上最高記録を更新したと発表した。気候変動の加速に関する懸念をさらに高める統計結果だ。

     NOAAによると、インド、クエート、イランは昨年、国内最高気温の新記録を樹立。気候変動の影響を受けやすい北極圏では、海氷がかつてない速さで融解した。

     昨年1年間の世界平均気温(陸域における地表付近の気温と海面水温の平均)は20世紀平均よりも0.94度高く、これまでの最高記録だった2015年を0.04度上回り、1880年の統計開始以降で最高を記録した。

     米航空宇宙局(NASA)による別の分析結果でも、2016年の平均気温は史上最高だったと結論付けられている。また、世界気象機関(WMO)も米国の観測結果を認め、同年には二酸化炭素(CO2)とメタンの大気中濃度も過去最高となったと指摘した。

     気温上昇の主な原因は、石油やガスなどの化石燃料の燃焼だ。これによりCO2やメタンなどの温室効果ガスが大気中に放出され、地球温暖化を引き起こしている。(c)AFP/Kerry SHERIDAN

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