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欠勤の言い訳 #2

このブログはアメリカ発です。
　欠勤の言い訳　#2　
従業員の欠勤の言い訳は多種多様であるが、典型は「病気」、CareerBuilder.comは欠勤についてのサーベイを雇用主、従業員双方に対して行った。

下記は雇用主に、「従業員の欠勤理由で奇妙と思われるもの」という質問に対する回答例。
●家内が彼の衣服を全部焼失してしまい着るものがない。
●車を動かすと家の前のパーキングスペースがなくなってしまうので避けたい。
●バイクを運転中に七面鳥を轢いてしまった。
●今朝心臓発作を起こしたが、今は何とか大丈夫。
●献血をしすぎて貧血を起こした。
●夫婦が仲直りしたら犬がストレスで病気になった。
●鹿に蹴られた。
●マウスウオッシュでうがいをしすぎて気持ち悪くなった。
●冷蔵庫を開けたときにソーダの缶が落ちてきてつま先にあたり怪我をした。
●裏の家で死体が発見され警察の捜査のため一晩中起きていた。

もしこのような欠勤理由が従業員からあった場合、あなたは信じますか？

サーベイ結果によると、３３％の従業員は欠勤のために虚偽の申し出をしたことがあると回答。
その理由の一例は下記のとおり。
●リラックスと鋭気を養う（３０％）。
●医者に行かなければならなかった（２７％）。
●睡眠をとりたかった（２２％）。
●プライベートな用事（１４％）。
●家事のため（１１％）。
●家族、友人との時間を過ごすため（１１％）。
従業員は雇用主をだましている？一方雇用主の３１％は病気欠勤の連絡について調査をしていると回答している。

その他雇用主が一般的に従業員の欠勤について調査、要求することは下記のとおり。
●医者の証明書（７１％）
●自宅に電話をする（５６％）
●同僚に連絡するよう指示する。
●自宅に行く（１７％）
＊＊＊
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在宅勤務の現状？

Californiaの在宅勤務？　
労働市場がタイトとなっている現在、優秀な従業員を維持するために、魅力的な、代替の勤務形態として在宅勤務を提供する企業が増加している。
Californiaの通勤時間は全米平均より１０％以上長く、その時間は年々長くなっており、雇用主、従業員双方にとって在宅勤務のオプションは、週に１〜２日からフルタイムまで、年々増加している。

雇用主、従業員双方のメリット
●従業員により多くのスケジュールコントロールを与える。
●仕事と私生活のバランスを取る。
●生産性の向上。
●仕事に対する満足度の向上。
●病欠、早退、疲れなど、ストレスの減少。
●多様な目標達成の権限を委譲。
●車の使用頻度の減少により、クリーンエアー条例の遵守。
●従業員維持を継続することによる、採用、トレーニングの時間と経費を節減。
●オフィススペース、光熱費用、その他の経費節減
●募集・採用の地域拡大。
●特定の従業員に適宜の便利を提供。

現状の傾向
月に１度以上の在宅勤務をしている人はここ数年で１００万人以上増加、企業の約２５％が在宅勤務の提供をしており、大企業から中小企業まで拡大している。
ＡＴ＆Ｔは最初に全米対象の在宅勤務を開始した草分け的な企業であるが、従業員へのベネフィットとして１９９２年から実施、現在では約半数の従業員が在宅勤務で業務を遂行している。他にはAetna、Gale Research、Journal Graphics、連邦政府、州政府、などを始め、中堅企業での在宅勤務増加が顕著となっている。
誰が経費を払うのかフルタイム従業員の在宅勤務についてかかる費用は会社支払い、他の場合に
は備品、移動費用の一部を会社が負担する場合が多い。会社によってはこれらの経費については支払いをしないところもある。その場合、従業員はかかった費用は税額控除できる。

在宅勤務は最適
通勤時間が長くなっている現状、従業員は私生活への圧迫、企業は優秀な従業員の採用・維持に苦慮しいる現状において、在宅勤務は双方にとって利益となるオプションの１つと言える。Californiaの企業にとって、タイトな労働市場、優秀な従業員の維持、従業員ベネフィットなどを目的として在宅勤務をとして提供する傾向は今後も続くと予想されている。

＊＊又、J1ビザについて個々の詳細情報は各カテゴリーごとに整理しております。　
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を参考にしてください。

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遅刻の言い訳ワースト１０

　遅刻の言い訳ワースト１０

CareerBuilder.comが行ったサーベイによると、４人に１人の人事担当者は、 従業員の遅刻の理由について疑わしく思っている、一方、従業員の２５％は 遅刻の言い訳として虚偽の説明をすることを認めているということが判明し た。

また、人事担当者の２７％は従業員の遅刻理由を殆ど信じていないため、詳 しく問いただすようなことはしないと回答している。

下記の１０項目は人事担当者が受けた従業員の遅刻理由で尋常でないもの。

１．見知らぬ誰かに後をつけられたので、それを振り切るためにドライブしなければならなかった。

２．飼い犬が９１１をダイアルし、ポリスが真偽の確認で質問をされたため。

３．ガールフレンドが怒って私の下着を全て台無しにした。

４．朝起きたら一時的に突然耳が聞こえなくなっていた。

５．今朝は気持ちがのらなかった。

６．一晩中神様と議論していた。

７．アライグマが玄関から靴を盗んで行った。

８．間違って接着剤が目に付いて目が開けられなった。

９．ローションを顔に塗っていたときに間違って指が鼻の穴に入り出血した。

１０．信号で止まった際に売春婦が突然乗り込んで来た。その光景を家内に 見られたらまずいと思い車を飛び出した。

遅刻の本当の理由は何なのか？
従業員の回答によると、大半の場合は交通渋 滞、続いて寝過ごして子供の学校や保育の準備に時間を要した、そして長時 間の通勤、物忘れ、気分がすぐれない、などとなっている。

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サービス産業としての翻訳業界 in USA

　サービス産業としての翻訳業界

いつも有益なコメントをいただく、WaceJapanにて今3名のインターンを受入れている企業の社長のメールマガジンです。アメリカビジネスの一面を垣間見ることが出来るかと存じます。是非、参考にしてください。

そのBlogも参照＝＞　http://blogs.yahoo.co.jp/kenfsakai/

英語には、“You get what you paid for.”というやや言い古された表現があります。「結局は、お金を出した分だけの価値しか得ることはできないものなのですよ」という一種格言に近いものです。値段が安いことに魅かれて、一度は試してみるものの、試してみて初めてその内実を知る、例えば、翻訳が機械翻訳のようなものであったとか、グラフィックやレイアウトなどの処理はまったくなされていなかったとか、納期管理がめちゃめちゃであったとか、見積りそのものが最初から間違っていたとか、そのような例は枚挙に暇がないほどです。

資本主義が高度に発展を遂げたとされるアメリカで、ビジネスや取引における価格の設定は、最も重要な要素であることに異論はありません。しかし世の中、煎じ詰めて見渡してみれば、やはり“You get what you paid for.”なのではないでしょうか。アメリカでは、機械翻訳だけに頼って、それで出てきた翻訳に大きな誤りがあって、それで顧客との間で訴訟沙汰になったという話が現実に起きています。
アメリカはいわずと知れた訴訟社会ですから、価格を大幅に値引いて仕事を取ったものの、このような手抜きのやり方をしたのであれば、顧客からのクレーム程度では済まされないような事態にまで陥るリスクと常に隣り合わせなのです。ですから、アメリカでは、やたらにはサービス産業は、大幅な値引きや客寄せのための破格の価格設定などは出さないものなのです。

提供するサービスには、それ相応の価値があり、価格が安かったからといっても、発生した問題に対しては、自らリスクを取るところまで覚悟しておく必要があります。日本の現状もだんだんと訴訟社会の仲間入りを果たしてきているかのようですので、生産性もさることながら、来るべきリスクを取れるような体制にサービスの体質を変化させていく必要に今後迫られてくるのではないでしょうか。
そのようなときには、アメリカのサービス産業のやり方がやはり最も手っ取り早いお手本になるように思われます。その意味で、確かにアメリカは最も先を行っている国であるということがいえるでしょう。

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ジョブ・ディスルリブションの重要性？

　ジョブ・ディスルリブションの重要性？　

某社では、年に１回の人事考課の際に、各社員の業績について話し合いが持たれ、同時に給与の査定も行われる。
営業部門の責任者Ｂは３カ月前に日本より派遣されてきた新任のマネージャーだ。

Ｂは営業部門のセールスアシスタントをしているＣの業務にはあまり満足をしておらず、考課の際にそのあたりの事情と注意点を説明、訓告を与えた。

しかし、ＣにとってはＢの注意点、訓告はまったく納得がいかなかった。なぜならＢのポイントは、自分が入社時に会社側から受け取ったジョブディスクリプションの内容からズレているものばかりだったのだ。
ＣはＢに対して、「私の理解している仕事内容は、このジョブディスクリプションに載っている分で、これについて私はきちんと仕事をやっていると思う」と直訴した。

このケース、日系企業からよく耳にする話である。
なぜ、こうした出来事が頻繁に起こるのかというと、日本人がジョブディスクリプションの重要さを認識していないからだ。

アメリカ人にとっては「それがなければ仕事が始まらない」というくらいの感覚がある。
そのため、上司は各社員のジョブディスクリプションや書面化された指示書などの確認と定期的な見直しを怠ってはならない。

上司が部下の職務遂行をスムーズに効率的に実行させてゆくには「ジョブディスクリプション」に基づいて両者間の理解のギャップを最小限にする必要がある。
これが円滑なコミュニケーションにもつながり、現状や問題点の確認が容易になり、より効率的な仕事につながる。

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