ホツマのきらめき

四季折々の風景や花など、気ままな「ホツマワールド」です。

夏の花

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悪夢の共演

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写真は、季節感の無い?「アサガオ」。/(10/25)散歩途で、ケータイ撮影。

朝顔の花言葉は、「愛情」「平静」「愛情の絆」「結束」「短い愛」「明日もさわやかに」「はかない恋」など。ヘブンリーブルーは「愛着」です。


中国の観光クルーズを警戒せよ…サンゴだけではない侵略の先兵
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伊豆諸島・鳥島(奥)の周辺でサンゴの密漁を行う中国船籍と見られる「漁船」の群れ。中国船の密漁は反復され、侵略の先兵と化している=2014年10月31日(共同通信社ヘリから撮影)
 中国の運航会社が最南端都市・海南省三亜市と、ベトナムや台湾も領有権を主張する南シナ海パラセル(西沙)諸島を結ぶ“新観光航路”を開いた9月、直毛でチョビ髭を蓄えた男がサラミを切って食べている夢を見た。男はナチス・ドイツ総統のアドルフ・ヒトラー(1889〜1945年)だったが、傍らで中国の習近平国家主席(61)がしきりにうなずいてる。不快な組み合わせに目覚めたものの、うなずきの背景はかすんでいた。新旧独裁者による悪夢の共演の意味は、小笠原/伊豆諸島海域で「中国漁船の大艦隊」が赤サンゴを密漁した10月に入り判然とした。習氏はヒトラーに、少しずつ現状を切り崩し、既成事実の積み重ねで戦略環境を有利に導く《サラミ・スライス戦術》を学んでいたのだ。観光クルーズも密漁も今後反復され、中国は次第に勢力圏を拡大させていく。サラミ戦術の先兵=クルーズと密漁に対抗せよ。
 
9月に「新航路」開設
 運航会社によれば9月2日、“処女航海”に出たのは9683トンの貨客船。船内で3泊4日を過ごし、パラセル南西部の0.01〜0.02平方キロしかない幾つかの砂州を訪れ、ビーチバレーや釣り、記念撮影を行った。
 実は2013年以降、運航会社は毎月か隔月、海南省海口市〜パラセルへと同じ貨客船に200人を乗せ「試験航海」。3500人以上を運んでいる。今後出航地を三亜市に変えれば8時間の航海短縮が可能で、その分中国船が係争海域に遊弋する時間や寄港地を増やせる。
 9月の200人は「観光客」だったというが、外国旅券では参加できず、香港/マカオの中国人でさえ門前払いだった。200人は「中国政府職員」との観測も出ている。
 最高行政機関・国務院は2009年「海外からの観光客誘致に向け海南省開発」を宣言。12年には、海南省三沙市にパラセルと中沙、スプラトリー(南沙)の各諸島を「管轄させる」と公表したが、三沙は虚構都市。スプラトリーの多くは台越やフィリピン、マレーシアの実効支配下で、中沙は岩礁と環礁ばかりで定住スペースはない。
 中国が大半を実効支配しているのはパラセルのみ。三沙市政府が所在する最大のウッディー(永興)島(2.1平方キロ)には軍や警察、市職員や「民間人」ら1000人が駐留。幅1.6キロの小島に2.4キロの滑走路や議事堂、銀行が有る。島嶼守備隊史料館や海洋博物館、記念碑といったわざとらしい“観光資源”も設けられ、パラセルはもちろん、実効支配できてもいない中沙やスプラトリーにまで郵便番号が付与されている。

ヒトラー流サラミ戦術
 滑稽な細工を滑稽だと感じぬズレた感覚に吹き出したくなるが、笑った時点で中国のサラミ戦術にはまっている。中国のサラミ戦術は、師と仰ぐヒトラーが牙を剥き、力攻めに頼り、最終的に英国や米国を第二次世界大戦(1939〜45年)に引き込んだ拙攻を学習している。ヒトラーは大きなサラミ片を一度に頬張り過ぎた。即ち−
 (1)第一次大戦(14〜18年)敗戦後の非武装条約を無視しフランス国境の独領に兵を進めた《ラインラント進駐=36年3月》→(2)内部攪乱で達成した《オーストリア併合=38年3月》→(3)ドイツ人保護名目で実行した《チェコスロヴァキア・ズデーテン割譲=38年9月》と、野望はエスカレートした。サラミ戦術を許したのは、英国やフランスなどがヒトラーの恫喝とドイツの武力を恐れ、戦う決心を示さず、ひたすら宥和外交を進めた結果。(4)《ポーランド侵攻=39年9月》にたまらず、英仏は対独宣戦布告に踏み切る。
 今の中国は、版図拡大にとりあえず兵器は必要ない。国権の発動=軍部隊投射はサラミを丸ごと呑み込むに等しく、野心を国際に一層印象付ける。軍事力を行使した係争海域も過去に在るが、できる限り巡視船など警察力の範囲に留めている。
 巡視船より格段に、係争相手国が手出しし難い対象がクルーズ船だ。中国は複数の岩礁を埋め立て滑走路などを矢継ぎ早に造成、基地化を進めているが、この種のヒトラー流サラミ戦術に比べても国際を刺激しない。標的の島嶼・礁・砂州を「定期巡回」し、上陸後は衣食住を提供する船=移動基地に戻ればよい。2013年のクルーズ開始時、中国に厳重抗議したベトナムの国営メディアは「係争海域における度重なる一方的挑発行為の最新型」と形容している。
 
新たな侵略の先兵
 確かにクルーズ船は、中国流サラミ戦術要素として「最新型」だが、戦術自体は1954年、中印国境=カシミール地方の高原奪取でも使われた。中国人を牧草地に段階的に入植させ、徐々にインド人牧場主を駆逐。10年近く繰り返し、九州並みの広さを持つ高原を掠め取った。
 まともな国は国内外の法律・慣習や歴史によって《地理的国境》を定める。ところが、中国の場合、欲しい所が領域となる。《戦略的国境》と呼ばれる独善的概念で軍事・経済力が拡大する限り、戦略的国境も膨張し続ける。ヒトラーが唱えた《東方生存権》の“理屈”と同じではないか。いわく−
 《民族の発展・存続には人口増が不可欠。生活圏拡張=領土拡大闘争は食糧/生活基盤/資源獲得闘争である》
 中国も同様に、内モンゴル/チベット/新疆ウイグルを併合したが、サラミ戦術は使わず武力を用いた。年月をかけるほどの強敵ではないからだ。弱敵か戦意無しと看れば即、武力で襲い掛かって来る。
 中国流サラミ戦術は、武力を伴わないのか? 否。カシミールを実効支配した中国は結局、軍でインド軍を奇襲し、支配を確実にした。5月、ベトナム沖で石油掘削を一方的に始めたサラミ戦術海域には、漁船に乗り組んだ海上民兵がベトナム側の取締り公船を阻み、後詰めとして海軍艦艇も控えていた。
 中国にとり、沖縄県石垣市の尖閣諸島海域は対米軍絶対防衛線、赤サンゴ密漁の小笠原海域は米軍増援に備えた阻止・妨害線。戦略的要衝を押えるため、先兵として公船・漁船に加えクルーズ船もやがて投入する可能性は高い。海軍は武威の誇示だけでなく、状況次第で軍事力に訴えるべく、出番を待ってウズウズしている。東方生存圏構築の心得として、ヒトラーはこう脅かしてもいる。
 《領土拡大には、戦争を覚悟せねばならぬ》(政治部専門委員 野口裕之/SANKEI EXPRESS
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写真は、「サルスベリ(百日紅)」。/(9/16)散歩途で、ケータイ撮影。




 きょうは日本で「日蝕」が見られるや/安斐路



 112日(日)に、                         46回「全日本大学駅伝対校選手権大会」が開催されます。
 テレビ朝日系列で全国中継され、当日は私もランナーとともに、
(二本足ではなく、四輪にてですが・・・)
「熱田神宮〜伊勢神宮」までの全区間を走ります。             ひょとして、みなさまの御目に止まるかも知れません?!
 ただ、私は「織田信長」ほどの美男でもなく、             
「高倉健」さんほどのかっこ良さはありませんので、           
過度の期待はしないでください。・・・さりげなく、お知らせまで。

*以下のサイトを御覧下さい。




ソウルで華麗に阿波おどり 日韓文化交流で披露
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日韓文化交流会議が主催する行事で披露された徳島の阿波おどり=22日、ソウルの国立劇場(共同)
 韓国・ソウルの国立劇場で22日、日韓の文化交流行事が行われ、徳島の阿波おどりなど日本の伝統芸能が披露された。
 日韓文化交流会議が主催する3回目の交流公演事業で、徳島からは、阿波おどりのグループ「殿様連」のメンバー18人が出演。観客席通路から華やかに登場して拍手で迎えられ、「やっとさー、やっと、やっと」の華麗な掛け声のなかで、ダイナミックな踊りを舞い、韓国の伝統舞踊とのアンサンブルも。
 殿様連の笹田清一連長は「お客さんの反応がよく、最後まで手をたたいてくれて感動です」と話した。
 行事では、日本の能の舞台やジャズ公演も行われた。見物に訪れた大学教授の崔清子さんは「伝統と文化の交流は二つの国を近づけることにもなる。すばらしい芸術の世界が広がっていて、見ていて楽しい」と話していた。(共同)
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沈没船「コロンブスの船」に疑義 ハイチ文化相「古くない」





米民間団体「ジャーナリスト保護委員会」幹部・
ボブ・ディエツ氏 表現を自己規制してしまう懸念
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ボブ・ディエツ氏
 韓国政府の加藤達也前ソウル支局長(現東京本社社会部編集委員)への対応は、多分に政治的な意味合いが込められているのは否定できない事実だ。韓国に批判的な立場をとる日本の新聞から報道されたということが事態を悪化させているわけだが、名誉毀損(きそん)を犯罪とし、禁錮刑に処すような事態をわれわれは強く懸念している。
 名誉毀損は、民間人がメディアから悪意をもって意図的に攻撃されるのを阻止する合法的な手段として使われるべきで、対象が公人の場合、その基準はかなりの程度、引き上げられる必要があるはずだ。
 名誉毀損による在宅起訴などは「報道の自由」の概念に抵触するものであり、現代の民主主義社会において許されるべきものではない。
 出国禁止措置もやり過ぎだ。産経新聞が韓国政府に法的な義務に従うと確約した後は出国が許されるべきだ。その後は必要に応じて、韓国に戻ればいいのだ。とはいえ、そもそも、名誉毀損による在宅起訴と出国禁止は撤回されるべきだと考える。
 記者が合法的な批判をする際、自身や所属する会社が告発されるという懸念を抱くような状況であってはならない。権力者の機嫌を損ねるような報道をするとき、その仕事を強制的にやめるような事態となってはならないと思う。
 韓国では伝統的な活字や映像のメディアよりも、オンライン上での活動で名誉毀損に問われる例が増加している。記者に対する起訴が、表現を自己規制してしまうことをわれわれは強く懸念している。名誉毀損があることで、記者たちが恐怖におののき、メディアで何かを伝えようとするとき、慎重になってしまう。
 われわれを含め、すでに多くの国際的な民間団体が韓国政府に対し、反メディア的な姿勢をとるのをやめるよう圧力をかけている。われわれは、ソウルに駐在する多くの外交使節団が同様の行動をとることを望んでいる。
 朴槿恵政権は、この問題を追及するという愚かな決定を撤回すべきだと考える。(談)
 【プロフィル】ボブ・ディエツ
 1945年、米フィラデルフィア生まれ。77年からフリージャーナリストとしてアフリカ諸国を取材。その後、米NBCテレビのソウル、マニラ支局長。世界保健機関(WHO)の広報官も務める。2006年からジャーナリスト保護委でアジア地域を担当。
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【記者訴追 韓国に問う】日本なら内閣潰れる事態に 作家・黒川博行氏




「慰安婦像設置は州憲法に違反」
原告が訴因追加で修正告訴状提出 グレンデール訴訟
 【ロサンゼルス=中村将】米カリフォルニア州グレンデール市の慰安婦像をめぐり、在米日本人らが像の横に敷設されたプレートの内容が市議会の承認を得ておらず、設置手続きは無効と主張している訴訟で、原告側は18日、州の裁判所に新たな訴因を追加し、修正した告訴状を改めて提出した。原告関係者が明らかにした。
 追加された訴因は、「慰安婦像の設置は、すべての住民を平等に保護し、同様の権限を与えるというカリフォルニア州の憲法に違反する」というもの。
 原告らで構成される「歴史の真実を求める世界連合会(GAHT)」の関係者は、「グレンデール市は慰安婦像を設置することで、日本人らに対して差別的行動をとった」とし、「韓国系米国人以外の住民に対し、同等な便宜や特権を与えていない」と主張した。
 原告側は今月3日、市議会で像設置を決めた際、プレートに関する説明は一切なかったにもかかわらず、像と一緒に設置されたのは手続きに瑕疵(かし)があったとして、市を提訴した。
 プレートには像の説明として、「私は日本軍の性奴隷でした」と刻まれ、「日本軍によって慰安婦にさせられた20万人の婦女子」などと、韓国側の主張に基づいた内容になっている。
 原告側は今回の訴因追加で、プレートだけでなく、像の設置自体が「不平等」と強調した形だ。
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【歴史戦 第6部「主戦場」米国】サンフランシスコ市に新たな慰安婦像計画 中国系が準備委設置









強い味方

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写真は、「サルスベリ(百日紅)」/(9/16)散歩途で、ケータイ撮影。





 112日(日)に、                         46回「全日本大学駅伝対校選手権大会」が開催されます。
 テレビ朝日系列で全国中継され、当日は私もランナーとともに、
(二本足ではなく、四輪にてですが・・・)
「熱田神宮〜伊勢神宮」までの全区間を走ります。             ひょとして、みなさまの御目に止まるかも知れません?!
 ただ、私は「織田信長」ほどの美男でもなく、             
「高倉健」さんほどのかっこ良さはありませんので、           
過度の期待はしないでください。・・・さりげなく、お知らせまで。

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「慰安婦像は日本人を侮辱している」…
テキサス親父がグレンデール市議会で発言、韓国批判
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グレンデール市議会で話すトニー・マラーノ氏(左)
 米カリフォルニア州グレンデール市の市議会で21日(現地時間)、「テキサス親父」の呼び名で知られるテキサス州在住の評論家、トニー・マラーノ氏が発言する機会を与えられ、韓国系団体の強い要請で設置された慰安婦像を批判した。マラーノ氏は慰安婦問題で韓国側の主張を否定し、日本擁護の立場を取っている。
 「慰安婦像は日本人の名誉を毀損している。侮辱している」。マラーノ氏は慰安婦像設置に賛成した市議らを前に静かに話し始めた。
 事前に届け出れば、誰でも意見を述べることができるパブリックコメント制度を利用し、意見を述べる機会を得た。この制度はグレンデール市民以外でも参加できる。慰安婦像の設置を審議する際や、在米日本人らが慰安婦像撤去訴訟を起こした際、韓国系がこぞって日本バッシングを展開するために利用した制度だ。
 マラーノ氏がグレンデール市を訪れることは非公表だったため、反日的な韓国系住民の姿はなかった。
 「あなたたちの目的は尊い」。市議らに向かって、マラーノ氏は言った。「だが最近、韓国で新しい慰安婦のグループが、自分たちの政府に1950年から1992年の間に強制的に慰安婦とさせられたと言っている。グレンデール市は、日本や、日本の人々に対し一貫性があることを表明するチャンスだ」
 朝鮮戦争以後、在韓米軍基地周辺で米兵を相手に売春をさせられたと主張する100人以上の韓国人女性らが今年6月、韓国政府に賠償を求める訴訟をソウル中央地裁に起こしたことを引き合いに出し、続けた。
 「今ある慰安婦像が、日本を侮辱する目的で設置したわけではないということを証明できる。この新しい慰安婦のグループのために2つ目の像を考えたらどうだろうか」
 グレンデール市の慰安婦像の横には、像の説明として「20万人の女性が」「日本軍に強制的に慰安婦にされ」「セックス・スレイブ(性奴隷)として」などと記されている。これは韓国側の主張だ。グレンデール市がこれを“歴史”として認めるならば、在韓米軍の慰安婦も同じように扱わないと不公平だ、と言っているのだ。
 マラーノ氏は「今ある慰安婦像のとなりに大理石の記念碑などを設置することをすすめる」
 不思議なものだ。在米日本人らが、慰安婦像について反対意見を述べると、「もっと歴史を学ばなければ」「なぜ、過ちを認めない」などとヒステリックに反論していた市議らも、マラーノ氏には何も言わなかった。米国世論に、日本の立場、日本の主張を説明することがいかに重要かを示している。
 慰安婦像設置に賛成した市議らは、マラーノ氏の話を聞き終わると、「サンキュー」と述べた。設置に唯一、反対した市議は「あなたの名前は」と改めて聞いた。
 発言を終えたマラーノ氏は「少し緊張したかな」とホッとした様子だった。
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心焦がれる

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写真は、八重咲きの木槿(むくげ)/(10/1)散歩途で、ケータイ撮影。



御嶽山でも大活躍する自衛隊の「ハラハラ・イライラ哀史」
 御嶽山噴火による遭難者の家族が「自衛隊が今日中に救出してほしい」と取材に答えていた。火山活動活発化で捜索中断となった焦りが、警察でも消防でもなく「自衛隊」を名指しさせた。2011年の東日本大震災はじめ、今年も土砂崩れや水害の度に活躍する自衛隊の印象はそれほど強烈だった。
 四半世紀近く自衛隊取材を続け「継子扱い」時代を知る故、隔世の感を禁じ得ない。情報収集→分析→機動展開▽それ支える指揮・通信+衣食住をカバーする自活力…など、全て単独で実行できる《自己完結能力》の成果。しかし自己完結性は、敵を殲滅する戦闘集団として創隊以来積み重ねてきた力で本来「災害用」ではない。大が小を兼ねるがごとく、国防力が災害対処力を兼ねるのであり、逆は真ではない。
 実際、災害出動で有事に向けた訓練時間は激減、錬度は落ちる。国民が身近な災害出動に感謝する以上に国防任務に感謝するまで、自衛隊は真の名誉を得られない。だのに、感謝される災害対処でさえ効果的運用を阻まれ、自衛官は「ハラハラ」「イライラ」の連続。飛躍的に改善されたものの、今なおハラハラ・イライラ局面の残る自衛隊災害出動の「哀史」をたどる。

輸送部隊の「交通違反」
 濃灰色したカリフラワーのような不気味な火砕流の煙を鮮明に覚えている。長崎県の雲仙・普賢岳が噴火した1991年、自衛隊を徹底的に追った。
 それは不思議な光景だった。住民避難で寂寥たるゴーストタウンと化した地区を偵察する陸上自衛隊の装甲車が信号待ちしていた。I二曹が説明した。
 「荷物でも取りに来たのか、民間の車とすれ違った。急ぎたかったが信号は守った」
 長崎県警交通部に「信号無視すれば違法か?」取材した。
 「避難命令無視とはいえ、わずかでも人がいる。道路性はあるので、道路交通法は守ってほしい」「ただ、法自体こうした緊急時を想定していない。遮断地区だし、任務の緊急・重大性を考えると、守らなかったとしても責められない」
 防衛大臣の承認を得て駐屯地司令らが都道府県公安委員会に申請した赤色灯付緊急車輌と、緊急車輌が先導する車列以外、あくまで原則だが交通法規は守らねばならないのだ。
 以下は、今以上に悪質で幼稚な非戦反軍の時流を考慮し、産経新聞の長期1面連載《岐路に立つ自衛隊》でも書くのを躊躇した現実の数数。
 信号待ちした装甲車は、ほとんどの部隊に未配備の最新型だった。火砕流を受けても、車輌内で防火服を着ていれば旧来型に比べ退避時間が稼げる(それでも短時間)耐弾性能が期待され、東日本より急送された。
 その際、輸送部隊は“交通違反”を犯した。最新型は、ペアで運用する専門のトレーラーをまだ保有していなかった。旧来型用トレーラーを代用したが、荷台の両側からキャタピラがはみ出してしまう。長距離移動中、隊員は「違反がバレないか、ハラハラし通しだった」。
 
反軍思想を反映した隠語
 島原城内に急造した自衛隊員用の救護所=野戦病院でも、医官=軍医や看護官=衛生兵がハラハラしていた。自衛官に混じり、居残った一部民間人も救護所に足を運んだ。一般診療所・病院の多くが閉鎖され、救護所をアテにしたのは当然だった。
 だが医官が特定場所で一定期間以上、一般医療に従事するには医療法上、地方厚生局への診療所開設手続きが必要となる。7年後の長野冬季五輪でも、ゲレンデに設置された救護所の赤十字旗を見た民間の患者が多数訪れ、医官は「人道措置、人道措置と自らに言い聞かせ、ハラハラしながら治療した」。
 自衛隊の出動には「ハラハラ」に「イライラ」が加わる。
 自衛隊内にはかつて「ラスト・イン/ファースト・アウト」なる隠語が存在した。災害救助の原則対処は地方自治体で、自衛隊が発災当初姿を現すと「軍の出動」と反発を買う時代にあって「災害が収まり始めた頃に入り、サッサといなくなる」という“教訓”。
 1995年の阪神・淡路大震災でも、反軍思想を抱く知事が自衛隊派遣要請に逡巡し、現在では数分で行う派遣要請が4時間以上もかかった−とも言われる。
 そもそも、自衛隊の力を借りる発想自体なく、自衛隊との本格的防災訓練も怠り、派遣要請手順すら知悉していなかった。米海軍が物資輸送や病院船、シャワー付き仮設住宅に活用すべく空母の神戸港派遣を申し出たが、日本社会党の村山富市首相(90)が拒絶した。
 
保健所員の仮設浴場査察
 この種の「人災」は、災害の度突出した実力を披露する自衛隊の権限が強化されるに従い逓減。「反軍首長」も、自衛隊に「ファースト・イン/ラスト・アウト」を求めるに至る。もはや笑い話になった逸話も多い。例えば陸自施設部隊=工兵や海自護衛艦が被災者向けに設ける仮設浴場。阪神・淡路大震災では保健所員が跳んできた。
 「(銭湯営業の前提である)検査に向けた公衆浴場法に沿い届け出をしましたか?」
 「……」
 現場指揮官は保健所員をにらみつけた。すると「何を言いたいかは分かっています。ですが役目柄…」とうつむいた、という。
 実のところ、公衆浴場法は《反復・継続使用》が前提で仮設浴場は適用外。保健所関係者は「当時は前例が極めて少なく、保健所員は法律を理解していないか、お咎めを恐れ所掌か否かも不明なまま『とりあえず“職務遂行”を』と、思ったのでは」と推測する。
 ところで雲仙・普賢岳噴火後、非避難地区沖には海自艦が連日遊弋(ゆうよく)した。「住民救出用」か尋ねると、オフレコを条件に意外な答えが返ってきた。
 「大中型艦は水深が浅く接岸できない。噴火で住民がパニックに陥らないよう、訓練海域を変えるなど工夫し、安心材料として遊弋させている」
 確かに、海自艦確認は一部住民の日課となっていた。災害時、自衛隊は国民のハラハラ・イライラを解消する先兵でもある。一方、災害はもちろん有事でも、もっともっと自衛隊の自主的裁量を広げなければ、自衛隊のハラハラ・イライラは募る。自衛隊のハラハラ・イライラ解消は国益・国富守護に直結する=真理を正視しよう。
 大きな危機において、法律は時として沈黙すべきだ。(政治部専門委員 野口裕之/SANKEI EXPRESS
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【野口裕之の軍事情勢】「空の腹切り」「肉攻」に学ぶ対露戦略







目先の忠誠

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写真は、「タマスダレ(玉簾)」/(10/1)散歩途にて、ケータイ撮影。




夜明けの前、名古屋では今、台風一過の星空です /安斐路
万葉も 心は一つ あるがまま 御心のままに 時節は巡る /安斐路

朴大統領への「目先の忠誠・利益」と国益
 産経新聞の加藤達也前ソウル支局長(48)が朴槿恵(パク・クネ)大統領の名誉を毀損(きそん)したとして在宅起訴された。前任者として触れないわけにはいかないが、迂遠(うえん)な話から入りたい。
 朴大統領の父、朴正煕(チョンヒ)大統領時代の1973年に日本で「金大中(キム・デジュン)拉致事件」が起きた。朴政権批判の反政府活動をしていた金大中氏の口を封じるため、韓国の情報機関が東京で彼を誘拐しひそかに韓国に連れ戻した事件だ。
 国際的に大問題になり「韓国はとんでもないことをする国」として非難が噴出した。国際世論の悪化で朴正煕大統領は深刻な政治危機に陥った。
 当時、朴槿恵氏は大学生だったが、79年に父が暗殺事件で亡くなった後、金大中拉致事件の記憶について確か「事件の知らせに父は驚き怒っていた」と語っていた。
 金大中氏拉致は情報機関つまり部下たちの“過剰忠誠”による犯行で大統領は知らなかったというわけだ。部下が忠誠のつもりでやったことが結果的に上司の足を引っ張り、組織の利益と評判を大いに落とすという見本のような話である。
 その教訓とは「目先の忠誠や目先の利益にこだわると結果はろくなことはない」である。とくに威勢のいい忠誠心、つまりカッコいい強硬論はいつも要注意だ。これは忠誠を誇示したい部下はもちろん、忠誠を受ける上司にもいえる。
 今回の産経前支局長在宅起訴事件に接しながら思いついたことだ。
 事件の争点が「大統領に対する名誉毀損」だけに、大統領官邸スタッフや検察など部下たちは忠誠心を働かせるのに懸命だろう。大統領もまたそれをむげにできないだろうが、その対応は「目先の忠誠・利益」に流れている。
 今回、日本がらみの事件では珍しく韓国メディアのほとんどが「対外的評判が落ちる」という国益論の観点から起訴に反対し政府を批判している。
 政府は過去よく見られた「国家元首への冒涜(ぼうとく)は許さず」などという「目先の忠誠・利益」で動いているが、民主化を経たメディアはそれに惑わされずブレーキをかけているのだ。
 起訴状は野党陣営やメディアがしきりに疑惑と騒いだ「セウォル号沈没事故」当日の大統領の「7時間の空白」について、私生活疑惑は虚偽でありそれを伝えた産経の記事は名誉毀損にあたるとしている。
 報道が名誉毀損にあたるかどうかを裁判所が判断することになるが、朴大統領の日ごろの“私生活”が「クリーン(清潔)」で「ストイック(禁欲的)」というのは大方の定評である。過去の大統領の“腐敗人脈”を最大教訓に人間関係にはきわめて慎重だ。
 最も親しいとされる身内の弟一家さえ大統領官邸には一度も招いていない。それが「人間嫌い」「冷たい」と悪評になっているほどだ。だから大統領も部下たちも「クリーンとストイック」という看板とイメージだけは何としても守りたいと思っているはずだ。
 ただそのイメージを守るために外国人記者に法的処罰を与えたのでは逆にイメージが傷つく。本人も部下たちもここは考えどころだ。
(ソウル駐在客員論説委員)
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【本紙前ソウル支局長起訴】異様な「タブー」を実感 言論の自由への狭量さ示した朴政権 前支局長手記






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