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化粧品各社、中国に熱視線 化粧人口1億人で主戦場
1月11日16時49分配信 産経新聞
日本メーカーが中国の化粧品市場に熱い視線を送っている。「化粧人口が昨年5800万人と日本市場に並び、今年は1億人に達する」(資生堂の前田新造社長)とみられるからだ。しかも若い世代の中国女性は欧米ブランドよりも、肌の質や色が近い日本女性向けに開発された日本メーカー製の化粧品を好む傾向が強い。欧米との競合で中国市場を舞台に、日本がいかに強みを生かすか。さまざまな挑戦が始まっている。
「アジア女性の肌のための日本ブランド」(宮川勝執行役員)と位置づけて資生堂が昨年12月に発表したのが中国女性向け新ブランドの「DQ」。地下鉄やバスで通勤し、オフィスでも人に接する「上班族」とよばれるOL層を意識し、3月にも化粧水や美容液などスキンケア商品25品目を発売する。価格帯は160〜360元(約2080〜4680円)に設定した。
資生堂は新たに中国や香港、台湾などで幅広くチェーンを展開するドラッグストア「ワトソンズ」と提携し、これまでの百貨店や専門店での販売に加え、「DQ」で第3の販路を開拓する。ワトソンズのみならず大手の薬局とも契約し、店頭で肌の状況を分析。最適なスキンケアをアドバイスするなど、化粧経験の少ない中国女性にもきめ細かく対応するのが特徴だ。
しかも日本の化粧品メーカーとしては初めて、このブランドを中国で成功させた後、アジア各国でも展開し、将来的に日本市場にも逆上陸させる戦略を練っている。前田社長は、「2015年に中国の化粧人口は2億人、20年には4億人になる」とも話す。化粧品メーカーにとって中国は世界の“主戦場”になった。
ロート製薬は今月、日本で昨年スタートさせたばかりの化粧品ブランド「episteme(エピステーム)」を上海市内の百貨店で発売した。30代から40代をターゲットにした化粧水や乳液など10品目で、化粧水の場合、価格帯は680〜880元。医薬品メーカーならではの技術で配合した老化防止の成分を前面に押し出していく戦術だ。
カネボウ化粧品は、中国市場向けに00年から展開してきたブランドの「AQUA(アクア)」のスキンケア商品を昨年秋に刷新、ブランド名も「AQUA SPRINA(アクア スプリナ)」に変更した。百貨店の販売カウンターも新ブランド名にイメージチェンジし、美白や保湿の効果を中国女性に訴えている。
上海など都市部で20代OLの平均月収は3000〜4000元と、日本円では約3万9千〜5万2千円に達している。社会進出が進んだ中国の女性にとって化粧品は必需品になりつつある上、1980年以降に生まれた「80後(バーリンホウ)」と呼ばれる一人っ子世代は、ファッションや化粧に対する意識も高い。
シンクタンクの矢野経済研究所によると、04年に515億元だったメーカー出荷額ベースの中国化粧品市場は昨年、905億元と5年で75%拡大した。今年はこれが990億元に、来年は1085億元、そして12年に1190億元、13年には1305億元へと拡大し続けると予測している。
日本のメーカー出荷額ベースの化粧品市場は約1兆5千億円。市場は飽和状態にあるため、現在の為替レート(1元=約13円)で考えると12年には中国が日本を追い越す計算になる。
資生堂の場合、今年5月に開幕する「上海万博」のスポンサー企業として、パビリオンで働くコンパニオンや来場者へのメークアップ指導などを行う方向で検討している。万博事務局では半年間の会期中に7千万人の来場者を見込み、その95%が中国国内からと予想する。購買力を高めている中国女性への絶好のアピールの機会が今年、上海を中心に広がることになる。(河崎真澄)
中国の化粧品市場も、かなり熱い様です。現在、化粧人口が日本並み5800万人で今年には1億人に達するそうです。
経済発展のめざましい中国なら2020年を待たずに化粧人口4億人を超えると思います。
日本の化粧品は、同じアジアの女性の肌との事で受け入れられているそうなので日本の技術と品質で挑めば日本の化粧品メーカーもかなり勝機ありといった所でしょうか?。
ガンバレ日本。
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