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モスラ撮影風景

ちょいとネット上から拝借しました。
この写真そのものが近現代史ではありませんか。
この前年、東宝は「太平洋の嵐」で巨大な真珠湾をミニチュアで再現しています。
モスラでは大東京を再現してしまいました。
昭和36年の映画で
社会現象をまきおこしましたね。

イメージ 6

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この写真思うに
ケツから着ぐるみ役者が5、6人入るところですね。
先端にはバイクのエンジンが搭載されているらしいです。


イメージ 5
こちらは機械仕掛けのもので
背中がくねくねします。

モスラはおかいこさんで
日本国家の魂です。

キングボーイさんの下の転載記事のカールマンキングがどことなく
ポインターに似てると思ったもんで。
イメージ 1
イメージ 2
クライスラー インペリアルクラウン

かつて日本は美しかった より


 昭和16年11月26日、「ハル・ノート」と呼ばれる米国の最後通牒が突きつけられました。8ヶ月にわたって日米交渉を行ってきて、米国は譲歩もせず、さらに厳しい要求を突きつけてきたのです。
東郷外相「目もくらむばかりの失望に打たれた」
 これは米国でも非難があり、セオボルト海軍少将「まさしくハル・ノートは日本を鉄棒で殴りつけた挑発だった」と述べ、グルー駐日大使「このとき、開戦のボタンは押されたのである」と述べています。フィッシュ議員真珠湾攻撃のときにルーズベルト大統領のもとに団結して、祖国の危機に立ち上がろう、という演説をしましたが、ハル・ノートの内容を知り「私はルーズベルトが日本に恥ずべき最後通牒を送って、日本の指導者に開戦を強要したことを知った。わたしはわたしの演説を恥ずかしく思っている」と言っています。
 ハル・ノートには「重慶政府蒋介石政府)以外は支那におけるどのような政府または政権も支持してはならない」という提案があります。日本は満州からも追い出されるということです。日本は陸軍暗号解読能力が高かったので暗号の解読が進んでおり、ルーズベルト蒋介石が満州から日本を追い出そうとしていることを知っていました。大陸から追い出されたら日本はABCD包囲の中、大量の餓死者を出すしかありません。石油も簡単には売らないでしょう。石油がなければ軍艦も飛行機も動きません。軍事力が背景になければ外交は米英の言いなりになるしかありません。
 ハル・ノートを受け入れて座して死ぬくらいなら戦うという道を日本は選びました。本当に戦うしか道はなかったのか?
 上智大学名誉教授の渡部昇一氏は「当時の外交責任者たちは、アメリカという国の本質が分からずに日米交渉をやったのではないか」と述べています。日本の外交ルーズベルト大統領やハル長官といったアメリカ政府を相手に交渉しています。しかし、アメリカという国は農村社会でいう「皆の衆」の存在が大きい。ようするに大統領というのは人気商売ということです。ルーズベルト大統領は「在任中に戦争を始めない」と公約して当選した人です。だから「皆の衆」アメリカ市民に向かってハル・ノートを暴露すればよかった。そうすればアメリカ市民はルーズベルト大統領に対する監視を強め、めったなことは出来なくなったのではないか、というものです。日本は相手が良く見えていなかったし、秘密交渉ということで律儀すぎたわけです。
 作家の新野哲也氏は「フライング・タイガー計画」をアメリカ議会告発したら、ルーズベルト大統領公約のウソがバレて議会から追求され、辞任に追い込まれた可能性が高い、と述べています。ルーズベルト大統領は密かにパイロット義勇軍と称させて蒋介石軍に送っていたのです。ルーズベルトは大の日本人嫌いでした。彼を引き摺り下ろすための情報戦を早期にしかけるべきでした。
 しかし、日本はハル・ノートが突きつけられた時点で誰がどう言うともなく「開戦」しかない、と思ってしまいました。そして米はハル・ノートを突きつけて直ぐにスターク海軍作戦部長から米各軍へ戦争警告電報が発せられました。
「・・・日本の今後の動きは予測不可能だが、いつなんどき武力行使に出るかもしれない。戦闘行為を避けることができない。繰り返す できない のであれば 米国は日本が最初に明白な行為をとることを希望する」
 そして日本連合艦隊機動部隊は真珠湾に吸い込まれて行きました。





賢者の説得力 より

http://kenjya.org/nichibeiharu.html


日本は戦争回避のために行っていた
日米交渉の途中で突然、
米国務長官コーデル・ハルから
突きつけられた文書
「ハル・ノート」(日米協定基礎概要案)
これは重大な意味をもっていた。

〈注〉このページでは「日本軍の中国からの撤退」という言葉が出てくるが、日本は中国を侵略するために軍隊を派遣していたわけではない。

●当時の中国は、経済的・資源的に未開発の国で、欧米各国等、世界の先進国はどこもその権益(ある国が他国内に持つ権利とそれに伴う利益)を求め、中国に進出していた。

●そして当時は、各国は
合法的(国家間の約束)権益を守るために軍隊を常駐させていた。なぜなら、当時の中国は不安定な国で、いつ自国の権益が中国国内の盗賊集団に奪われるかわからない情勢だったために、それを守るための自衛の措置だった。

●現実に、中国国内の暴徒は外国人を襲撃し、それに対して欧米諸国は応戦していたのである。

●世にいう「日中戦争」もその類で、特に中国人は日本人を「欧米の猿マネをしている生意気なアジア人」として目の仇にしていたために、「戦争」という規模にまで発展してしまった。

●日本はあくまでも
合法的に中国で経済活動をしていたのである。その前提を踏まえた上でご覧ください。(管理者)
詳しくは「日中戦争」のページでご確認ください。


●日本軍の中国からの撤退については、地域・時期・規模などの条件をどうするかについて、それ以前8ヵ月間も交渉が続いていた。その過去の交渉を全て無視して、突然、即時かつ無条件の撤退を要求したのが、ハルノートだった。

●東郷外相の手記「時代の一面」…
「ハル公文はアメリカ当局の予想によれば、交渉が決裂して戦争になるとして万事を準備したのち、日本側の受諾せざることを予期したものであって、日本に全面降伏か戦争かを選択せしめんとしたものである」。

《櫻井よしこ「GHQ作成の情報操作書「真相箱」の呪縛を解く―戦後日本人の歴史観はこうして歪められた」》

てめえたちはアジアに散々進出しておきながら、日本にだけ満州をはじめとしたアジアからの全面撤退を要求するというハルノート。日本に対する経済封鎖とともに、あれは完全なる宣戦布告である。
     《西部邁 チャンネル桜2016/8/13

真珠湾は、ハルノートが事実上の対日宣戦布告である。日米交渉によってそれまで積み上げてきたものを、一挙に崩すものだった。
        《谷沢永一 諸君!2002/1月号》


●11月26日、ルーズベルトとハルは「日本に奇襲攻撃をやらせた方が、アメリカ世論を燃え上がらせるのに都合がよいではないか」という意見で同調した。結局、「暫定協定案」を捨てて、「平和解決要綱」(ハルノート)を日本側に手渡した。その内容…

◇仏印・中国からの全面撤退
◇汪兆銘の国民政府(中華民国臨時政府)の全否認
◇三国同盟からの離脱 等

●ハルノートに対して、回避派の東郷外相でさえも「長年における日本の犠牲を全然無視し、極東における大国の地位を捨てよ、と。これは国家的な自殺に等しい。最早や立ち上がる外ない」。

●日本側は、ハルノートが最後通牒だと確認し、12月1日御前会議にて誰からの異論もなく、天皇も異議を唱えなかった(聖断を下した)
この時天皇が戦争を抑えたら、内乱になり、皇室の一大危機になっていただろう。それはよいとしても、結局は戦争になっていただろう。(天皇回顧)
       《田原総一朗 「日本の戦争」》
 

●「ハルノート」は、要するに明治以降の日本の大陸における一切の権益を全部放棄して、4つの島に引っ込めということだった。
もしもこんな言い分が通るとすれば、アメリカもハワイやカリフォルニア・ニューメキシコ・テキサスなどを返して、東部13州に戻りなさいということになる。

●これは当時の日本の国家の解体を意味する。外交交渉を続けていたのに、いきなり国家を解体せよと言われて「はい、そうします」と返事する国があるとは思えない。
  《谷沢永一 「日本に「戦争責任」なし」》
 (他著書「歴史が遺してくれた 日本人の誇り」)

●アメリカ歴史学会会長、チャールズ・ビアード博士は、著書『ルーズベルトの責任』でルーズベルトには日米開戦の責任があると明確にした。
たとえば、1941年11月26日にハル国務長官が日本に首肯した10項目の要求、通称「ハルノート」についてこう書いた。
「1900年以来、アメリカのとったいかなる対日外交手段に比べても先例をみない程強硬な要求であり、どんなに極端な帝国主義者であろうと、こうした方針を日本との外交政策に採用しなかった」

●ビアードは野村吉三郎駐米大使や来栖三郎特使が日米戦争回避の道を探り、暫定措置を決めて、そこから本交渉に入ろうと懇願しても、ハルは相手にしなかったと、公表された政府資料、報道などを入念に分析して、詳述している。

●東京裁判でただ一人、戦犯とされた日本人全員の無罪を主張したインドのラダ・ビノード・パール博士は、ハルノートを「外交上の暴挙」と喝破した。それまでの8か月にわたる交渉の中で一度も話し合われたこともない過激な条項が、理解し難い形で日本に突きつけられていたからだ。

●ハーバート・フーバー大統領の『裏切られた自由』は、ビアードとは異なる情報源によるものだが、開戦の責任はルーズベルトらにあると、同じ結論に達している。同書には生々しい会話が頻繁に登場する。

●たとえばハルノートを日本に手交する前日、11月25日に、ルーズベルトはハル国務長官、スチムソン陸軍長官、ノックス海軍長官らを招集した。その会議でルーズベルは「問題は、いかにして彼ら(日本)を、最初の一発を撃つ立場に追い込むかである。それによって我々が重大な危険に晒されることがあってはならないが」と語っていた。

●11月28日の作戦会議では、日本に突き付けた10項目の条件についてハル自身がこう述べていた。
「日本との間で合意に達する可能性は現実的に見ればゼロである」。日本が絶対にのめない条件を突きつけたのだ。
   《櫻井よしこ 週刊新潮2018年1月18日》

●日本はアメリカに大統領との会談を強く申し入れた。その時、ABCD包囲網さえ解いてくれれば、中国からの撤兵さえ考慮に入れていた。(これはちゃんと記録に残されている)

●ところがルーズベルトは話し合いの場に出てこず、ハルが代わりに出てきた。そしてのらりくらりとするばかり。その後、ハルノートを突きつける。
→日本にとっては寝耳に水、予想もしていなかった。座して死を待つか、一戦を挑むか。二者択一だった。
           《中條高徳 出典不明》
(他著書「おじいちゃん戦争のことを教えて―孫娘からの質問状」)

●日本は、ハルノートを公表し、真珠湾を奇襲せず堂々と宣戦布告をすればよかった。
そうすればアメリカの国内世論を味方にすることができ、いかにルーズベルトといえどももたなかっただろう。アメリカを動かす大きな力は世論である。アメリカの世論こそ独裁者である。
   《岡崎久彦
    「日本の正論―21世紀日本人への伝言」》

●ハルはチャーチルや蒋介石に、国務省案の1つを日本に突きつけますよといって見せた経緯がある。この案は日本に対して弱腰だと、特に蒋介石が猛反発したため、日本への要求を強くしたのがハルノートといわれている。 
       《保阪正康 「昭和史の論点」》

●ハルノートでルーズベルトの背後にいたのがチャーチルと蒋介石。この2人にとってアメリカが「乙案」(日本の最終案「仏印からの日本軍の撤兵を約束するかわりに、米国は日本に石油を供給する」)で日本と妥協したら困る。特に蒋介石は。
           《半藤一利 〃 》

●ハルノートでの「支那における重慶政権以外の一切の政権の否認」の中には、汪の南京国民政府のほかに満洲国政府も含むと考えられた。
         《瀬島龍三 「日本の証言」》
     (他著書「瀬島龍三―参謀の昭和史」)


●ハルノートでアメリカが満州を中国から除外していたことは考えにくい。第一それなら挑発としての意味がなくなってしまう。
     《中西輝政 「二十世紀日本の戦争」》
(他著書「日本の「世界史的立場」を取り戻す」)

ハルノートは外交史上稀に見る挑発で、東條内閣の全閣僚が「自存自衛のため」と開戦を同意した。ちなみに自衛のための先制攻撃を加えることは、国際法上許される。
       《平川祐弘 諸君!2006/8月号》


●もし戦前の米国が、中南米政府の否認、フィリピンからの全面的無条件撤兵、米英関係の白紙還元を要求されたとするならば、米国内世論の白熱化を招くのは必至であり、その意味でハルノートは限りなく挑発的であった。
        《深田祐介 「黎明の世紀」》


●東京裁判での開戦の最後通牒の問題について、ブレークニー弁護人はこう切り込んだ。
か」。
「12月7日の日本の通牒(ハルノート)は、宣戦布告でもなければ最後通牒でもないと言うが、ルーズベルト大統領は『これは戦争を意味する』とは言わなかった

●そしてアメリカ国務省から来た証人、つまりアメリカの立場を代表する人物であるバランタインから「そういうことを聞いたことがある」という証言を引き出す。バランタインは弁護人の追及がうまかったためしばしば答えに詰まり、結局、自分個人の意見という形で逃げてしまう。もちろん、個人の意見では証言としての力がなくなってしまうことは言うまでもない。

  《渡部昇一 「「東京裁判」を裁判する」》
      (他著書「決定版・日本史」)
 


                        



●「ハルノートの過酷な要求が戦争を誘発した」という外国人の主張

◇英 オリバー・リトルトン通産相…「米国が戦争に追い込まれたというのは、歴史を歪曲するも甚だしい。米国があまりひどく日本を挑発したので、日本は真珠湾攻撃の止むなきに至ったのだ」

◇駐日英国大使・クレーギー…「日本の国民感情を無視するの甚だしきもので、交渉決裂も止むを得ない」

◇米歴史学者・ビアード…「国務省高官は、一人残らずこの覚書を作成しつつある時に、日本は決してこれを受諾しないであろうということを知っていたに違いない」

◇「ルーズベルトもハルも日本はこれを受諾するであろうとか、この文書の対日交付が戦争への序曲にはなるまいと考えるほど、日本の事情に疎かったとは到底考えられない」(同)

「ハルノートは日本の乙案を全面的に拒否したが、乙案は戦争回避に役立ったかもしれない」(同)
      《中村粲 「大東亜戦争への道」》



●ハルノートは、東京裁判で日本側弁護人ブレークにーが「こんな最後通牒を出されたらモナコやルクセンブルグでも武器をとって立つ」と言ったほどの高圧的かつ屈辱的なものであった。
     《藤原正彦 文芸春秋2010年7月号》


●アメリカとしては、交渉を続けていれば、開戦時期を望み通りに設定できるというメリットもあった。当初アメリカは一時的に譲歩案を日本側に出し、日本に望みを持たせながら戦争準備のための時間を稼いだ。そして最後に、日本が飲めるはずのない条件を並べた「ハル・ノート」を最後通牒として突きつけて、「最初の一発」を日本に撃たせることに成功したのである。

●「ハル・ノート」が開戦を意図したものであることは、「ハル・ノート」を日本側に提示した翌日の11月27日、ワシントンの参謀本部がフィリピン駐在アメリカ極東軍の司令官だったマッカーサー(開戦前は中将)に、「開戦近し。警戒せよ」と打電していることからも明らかである。
       《中西輝政 正論2011/12月号》


●昭和の戦争について批判的な司馬遼太郎ですら、『坂の上の雲』の中で、ロシアは日本に対して白人同士ではあり得ないサディスティックな折衝をやっており、同じように「ハルノート」もサディスティックな要求で、白人同士の国ではあり得なかっただろうと書いている。
        《新保祐司 正論2010/10月号》

●半藤一利さんは、「ハルノート」を呑んだらよかったと言っている。
そもそも昭和16年の4月ごろからずっと日米交渉をやっているわけである。日本としては何とか妥協点を見出してそこで手を打ちたいと考えていた。ところがアメリカにはその気が全然なかった。「ハルノート」というのは昭和16年の11月下旬に急に出てくる。

●「ハルノート」は何ら妥協点を含まない、要するに原則論なのである。アメリカは初めからこの原則論で一歩も退かないわけである。
つまり、4月からずっとやってきた交渉というのは、アメリカにとって日米開戦の準備のための時間稼ぎ以外の何でもないわけだ。戦争は避けられたという人もいるが、つまりあの時の交渉が下手だったという含みで言っているのだと思うが、下手も何もアメリカは最初から交渉する気なんてないのだから、どうしようもない。

●あれを呑めば日本はいわゆる「現在の戦後」と同じようになっていた。
でも、だから戦禍がない分その方がよかったじゃないかという言い方をする人がいるが、そこまで奴隷的な根性でいいのかということになる。そういう民族は二度と自立できなくなるだろう。
           《桶谷秀昭  〃  》


●ハルノートをとりあえず受諾して、おもむろに世界情勢の転換を待つのも悪くはなかったと思うが、強気の軍部や興奮した世論が受け入れる見込みは薄く、責任ある政府当局としても石油を断たれたまま座視するわけにはいかなかったろう。
        《秦郁彦 「現代史の争点」》
   (他著書「南京事件―「虐殺」の構造 」)
 

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