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会話で使える言葉ですね。

冬眠から起きた蛙、寒波に集団死

気象異変を素材にした映画｢トゥモロー｣。

12〜13日、蔚山地域の蛙には現実であった。

冬眠から早めに起きた蛙が零下4.1度まで落ちた週末寒波に、まるで映画のように凍死した。

温度が急落し始めた12日の1日前の11日は8.3度で、2日前は11.8度であったため、2〜3日間の温度差はおよそ12〜15度。

蛙が冬眠から起きるという｢啓蟄｣(5日)以後、安心して出た蛙は、厳しく寒い災難に遭った。

蛙が早めに飛び出した蔚山蔚州郡チョンリャン面ムンス山の谷間には、14日、ひっくり返り白い腹を見せて死んでいる蛙の姿が所々で観察された。一部は足を動かしていたが、既に仮死状態に陥っていた。

栄養を消尽した蛙が再び凍った土を掘り返すことができず、急に寒くなった日和のせいで凍死したものと推定された。韓国両生爬虫類研究所キム・ジェハン所長は、“零下4度まで下がり、温度差が12度に達すると、変温動物である蛙はショック死する可能性がある”とし、“気温急変により本能的に合わせられていた｢生物時計｣(環境適応能力)も混同をもたらしたようである”と語った。

今回の蔚山地域の気温急降下は1990以来最も大きな降下幅であった。釜山地方気象庁イ・スンリョン予報士は、“2000年3月6日、6度であった気温が7日に零下2.5度に落ち、8度程度の差異をみせたのが最も大きな幅であった”と語った。

蛙の集団死に対し、農薬によるものであるという疑問も提起されたが、蔚山の環境チームが調査した結果、薬物流入の跡はなかった。

(景郷新聞：2005年3月14日付)

米有力ウェブサイト、現代車を絶賛

“手押し車という悪評から最も信頼できる車に”

米国の経済専門ウェブサイト「マーケットウォッチ」は12日（現地時間）、“現代自動車が品質革新を通じて短期間でのイメージ刷新に成功した”と報じた。
マーケットウォッチは、影響力がある米国の消費者雑誌「コンシューマー・リポート」が最近、現代車のソナタ（ニューＥＦソナタ）を「最も欠陥が少ない車」に選定したことに触れながら、“従来低品質で冷笑的な評価を受けた現代車が米国人の尊敬を受け始めた”と伝えた。
マーケットウォッチのコラムニスト、ショーン・レングロア氏は“1986年に初めて米国に輸出された現代車を｢手押し車｣と呼んだり、｢車の価値は、燃料タンクを満タンにしたガソリン程度｣というユーモアが出回るほどであった”とし、“しかし現在では米自動車ビッグ3はもちろん、日本の自動車企業も現代車に押されている”と説明した。
マーケットウォッチは“1990年代に現代車が導入した｢10年、10万マイル品質保証制｣がこうしたイメージ改善の信号であった”とし、“競争が激しい中型セダン部門でもソナタは4.7%のシェアを確保しており、三菱やＧＭなど他社の競合車種は太刀打ちできない”と評価した。
昨年は起亜車とともに320万台を販売、世界７位の自動車企業に浮上した現代車は、2010年までに年間500万台を販売し、世界5大自動車ブランドになるだろうと、マーケットウォッチは予想した。
(中央日報：2005年3月14日付)

与野議員5名、17日に独島訪問計画

｢竹島の日｣条例通過時には抗議声明

ヨルリン･ウリ党カン・チャンイル(姜昌一)、ハンナラ党コ・ジンファ(高鎭和)議員等の与野議員5名は、17日、日本島根県議会の｢竹島の日｣条例案通過推進方針に抗議するため、独島を訪問する予定である。
国会議員の独島訪問は稀なことで、最も最近の訪問は国会の独島を守る研究会(会長イ・サンドク)所属のハンナラ党議員12名による、2003年光復節記念行事のためのものであった。
カン・チャンイル議員は14日、連合ニュースとの通話で、“あってはいけない日本の｢竹島の日｣制定に対する抗議の旨を国内外に明かに知らせるため、議員らが直接独島を訪問することにした”とし、“これを通じて日本の軍国主義復活の動きを糾弾し、｢竹島の日｣制定の取り消しを促すだろう”と語った。
カン議員は“当日の日程では、汝矣島から警察のヘリコプター便で江陵を経由して独島まで移動する計画である”とし、“現地で抗議声明を朗読し、国土守護の決議を固める意味で独島守備隊員も激励する予定である”と語った。
独島訪問行事には、ウリ党キム・テホン(金泰弘)、ユ・ギホン(柳基洪)議員と、民主労働党イ・ヨンスン(李永順)議員が同行する。
これに先立ち、彼らを含めた国会過去史清算のための議員会及び正しい歴史教育のための議員会所属の与野議員は16日午後、｢竹島の日｣制定条例案が通過される場合、これに対する抗議声明を発表することにした。
(連合ニュース：2005年3月14日付)

韓流の経済効果4兆5000億ウォン、中国が最高

韓流の経済効果が4兆5000億ウォンに上ると調査された。
アジア文化産業交流財団が産業政策研究院(IPS)などに依頼し、韓流に関する経済的波及効果を分析、15日発表した結果、韓流が国内経済に及ぼす効果は4兆5000億ウォンに達することが分かった。
国別では中国による韓流の経済効果が3兆3506億ウォンと最も大きく、次に香港1兆3004億ウォン、日本8345億ウォン、台湾6201億ウォンなどだった。
この数値は、アルバム、映画、放送、ゲームの文化産業4分野の生産誘発額と付加価値誘発額などの直接効果と、その他の製造、サービス業の生産誘発額、付加価値誘発額、就業誘発人数の総計である間接効果を合わせたものである。
この他、中国内の韓流ブランドの資産価値を評価した結果、米国や日本よりはるかに高いと調査された。また、韓流ブームの功臣はドラマであると調査された。
KPMGから引用