空は青く!前向き!

冬眠から起きた蛙、寒波に集団死

気象異変を素材にした映画｢トゥモロー｣。

12〜13日、蔚山地域の蛙には現実であった。

冬眠から早めに起きた蛙が零下4.1度まで落ちた週末寒波に、まるで映画のように凍死した。

温度が急落し始めた12日の1日前の11日は8.3度で、2日前は11.8度であったため、2〜3日間の温度差はおよそ12〜15度。

蛙が冬眠から起きるという｢啓蟄｣(5日)以後、安心して出た蛙は、厳しく寒い災難に遭った。

蛙が早めに飛び出した蔚山蔚州郡チョンリャン面ムンス山の谷間には、14日、ひっくり返り白い腹を見せて死んでいる蛙の姿が所々で観察された。一部は足を動かしていたが、既に仮死状態に陥っていた。

栄養を消尽した蛙が再び凍った土を掘り返すことができず、急に寒くなった日和のせいで凍死したものと推定された。韓国両生爬虫類研究所キム・ジェハン所長は、“零下4度まで下がり、温度差が12度に達すると、変温動物である蛙はショック死する可能性がある”とし、“気温急変により本能的に合わせられていた｢生物時計｣(環境適応能力)も混同をもたらしたようである”と語った。

今回の蔚山地域の気温急降下は1990以来最も大きな降下幅であった。釜山地方気象庁イ・スンリョン予報士は、“2000年3月6日、6度であった気温が7日に零下2.5度に落ち、8度程度の差異をみせたのが最も大きな幅であった”と語った。

蛙の集団死に対し、農薬によるものであるという疑問も提起されたが、蔚山の環境チームが調査した結果、薬物流入の跡はなかった。

(景郷新聞：2005年3月14日付)

与野議員5名、17日に独島訪問計画

｢竹島の日｣条例通過時には抗議声明

ヨルリン･ウリ党カン・チャンイル(姜昌一)、ハンナラ党コ・ジンファ(高鎭和)議員等の与野議員5名は、17日、日本島根県議会の｢竹島の日｣条例案通過推進方針に抗議するため、独島を訪問する予定である。
国会議員の独島訪問は稀なことで、最も最近の訪問は国会の独島を守る研究会(会長イ・サンドク)所属のハンナラ党議員12名による、2003年光復節記念行事のためのものであった。
カン・チャンイル議員は14日、連合ニュースとの通話で、“あってはいけない日本の｢竹島の日｣制定に対する抗議の旨を国内外に明かに知らせるため、議員らが直接独島を訪問することにした”とし、“これを通じて日本の軍国主義復活の動きを糾弾し、｢竹島の日｣制定の取り消しを促すだろう”と語った。
カン議員は“当日の日程では、汝矣島から警察のヘリコプター便で江陵を経由して独島まで移動する計画である”とし、“現地で抗議声明を朗読し、国土守護の決議を固める意味で独島守備隊員も激励する予定である”と語った。
独島訪問行事には、ウリ党キム・テホン(金泰弘)、ユ・ギホン(柳基洪)議員と、民主労働党イ・ヨンスン(李永順)議員が同行する。
これに先立ち、彼らを含めた国会過去史清算のための議員会及び正しい歴史教育のための議員会所属の与野議員は16日午後、｢竹島の日｣制定条例案が通過される場合、これに対する抗議声明を発表することにした。
(連合ニュース：2005年3月14日付)

韓国、U-17世界青少年サッカー誘致

韓国が2007年に開かれる17歳以下世界青少年サッカー選手権大会の開催権を獲得した。

大韓サッカー協会は8日(韓国時間)スイスのチューリッヒで開かれた国際サッカー連盟(FIFA)執行委員会で投票した結果、満場一致で韓国がイランをはねつけ、2007世界青少年(U-17)サッカー選手権大会の開催地に単独選定されたと明らかにした。

韓国がFIFA主催の国際サッカー大会を開くことは史上初めてのことで、共同開催まで含めると、2001コンフェデレーションズカップ、2002韓･日ワールドカップ(以上日本と共同開催)に続いて今回が3番目である。

執行委員会に参加したジョン・モンジュン大韓サッカー協会長兼FIFA副会長は、“17歳以下世界青少年サッカー選手権大会を韓国に誘致することができ、真に喜ばしいことである”とし、“FIFAが韓国を開催地として選定した理由は、2002ワールドカップのために建設された韓国の高水準のサッカーインフラと、ワールドカップの成功的な大会運営に対して高い評価を受けたことによるものである”と語った。

また、韓国は今回の大会開催を含め、FIFAが主催する男子サッカー4大イベント(ワールドカップ、U-20世界青少年選手権、U-17世界青少年選手権、コンフェデレーションズカップ)のうち、20歳以下世界青少年選手権を除外した3つの大会を誘致する成果を上げた。

今までにアジアで、 FIFAが主催する大会を3つ以上開催した国は、4つの大会を全て誘致した日本が唯一である。

FIFAはこの日の執行委員会を通じて、2007世界青少年(U-17)選手権大会チームを現行16カ国からU-20世界青少年選手権の規模と同様な24カ国に増やすと決定した。

これにより、韓国で開かれる2007年大会は、約22〜24日間に渡り、全国6〜8ヶ所の競技場で総52試合を行う日程で進行される見込みである。

正確な大会日程と開催都市は、今後大韓サッカー協会とFIFAの協議を通じて決定され、ワールドカップ競技場を備えている地方自治体が開催地の候補に選定される予定である。

協会は“2002年韓･日ワールドカップの際に作られたサッカーインフラを活用し、国内幼少年サッカーの育成を活性化するため大会誘致に立ち上がった”とし、“開催国として15歳以下の代表チームをはじめとする幼少年サッカーを上手く管理して、ワールドカップ4強に負けない成績を出す”と抱負を明かした。

ジョン会長も“今回の大会が2002年ワールドカップ時に韓国国民皆がみせたサッカー熱気を再び世界に知らせ、青少年サッカーに対する国民的な関心がより高くなるきっかけとなってほしい”と願う姿勢を見せた。

(連合ニュース：2005年3月8日付)

我々の意志と関係なく東北亜紛争に絡まれることはない

盧大統領、空軍士官学校卒業式で盧武鉉大統領は8日、“最近一部で駐韓米軍の役割拡大といわゆる｢戦略的柔軟性｣問題を巡って心配する声がある”とし、“しかし、確かなことは、我々の意志と関係なく韓国国民が東北亜紛争に絡まれることはない”と語った。

盧大統領は空軍士官学校卒業式に参加してこのように明かし、“これはどんな場合でも譲ることができない確固な原則である”と語った。

盧大統領は、“今や、韓国軍は韓半島のみでなく、東北アジアの平和と繁栄を守ることを目標としている”とし、“東北亜の勢力均衡者としてこの地域の平和を固く守る”と強調した。

彼はまた、“自主国防の力量を備えなければならない”とし、“これから10年以内に自ら作戦権を持つ自主軍隊に発展させて行くつもりである”と語った。これと共に、“軍の構造を改変して各軍の均衡発展と国防運営の効率性を高め、戦時作戦権還収に備える独自的作戦企画能力も確保して行かなければならない”と注文した。”

[ニュース分析]中国-台湾紛争時、駐韓米軍投入に否定的立場を初表明

駐韓米軍の｢戦略的柔軟性｣模索に対し、盧武鉉大統領が東北亜への投入反対意志を明白にした。彼の初めての公式立場表明である。戦略的柔軟性とは、駐韓米軍を韓半島以外の他紛争地域にも投入する迅速起動軍として運用する概念である。政府高位関係者は、“盧大統領が米国の戦略的柔軟性を条件付けで認定したもの”と語った。“我々の国と民族の運命に影響を及ぼす東北亜紛争に駐韓米軍を投入することが我々の意志と関係なく行われるべきではないが、その他地域は許容したもの”という説明である。当関係者は、“盧大統領のドクトリンな性格のある発言”とし、“米軍側にも我々の立場を既に伝えた”と説明した。東北亜地域とは、実に台湾沿岸での紛争を意味する。これは、中国と台湾そして米･日が絡み合う危険地域に駐韓米軍を投入してはいけないという宣言の効力を持つことになる。
(中央日報：2005年3月8日付)

２０代後半女性の経済参加率、２５年前より２倍増

20代後半の女性の経済活動の参加率が、約25年ぶりにほぼ2倍に増加した。7日、労動部傘下の中央雇用情報院が発表した「女性の雇用構造と特性」と題された報告書によると、2004年末現在で、25〜29歳の女性の経済活動参加率は63.7%となっている。

20代後半の女性の経済活動参加率は、1980年32.0%から1990年42.6%、2000年55.9%などと急成長を続けてきた。こうした増加傾向は、全体女性の経済活動参加率が1980年の42.8%から、昨年の49.8%へ小幅な上昇に止まっていることを勘案すれば、さらに目立つものがある。

同期間10代後半（15〜19歳）の場合、34.4%から11.3%へ3分の1に減り、20代序盤（20〜24歳）は53.5%から61.5%へ8%ポイント増に止まった。

雇用情報院側は▲女性の高い大学進学率▲産業構造の変化▲結婚・出産に対する社会的認識の変化などの影響によるものと分析した。

女性の大学進学率は1990年30.8%から2003年79.1%へ約2.6倍に増えた。2003年基準で男性（80.4%）とほぼ変わらない水準。また、経済成長に伴う産業構造の変化も、女性の経済活動参加率の変化傾向と深い関係がある。

70、80年代の製造業生産職中心の産業構造では、低学歴の技能職女性の社会進出が多かったが、1990年代からは金融、サービス業のような3次産業の比重が多くなり、医師、法曹人、教師、行政管理職などの専門職にも高学歴女性の進出が増えている。

雇用情報院の関係者は、「20代後半女性の経済活動参加者はこれからも当分増え続けるだろう」と予想した。

（朝鮮日報：2005年3月7日付