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先日の地震雲の地震予知も、ある意味で理解不能でしたが、麒麟地震研究所のTwitterのコメントは、別の意味で理解不能でした。
今更感はあるのですが・・・

総説e)大地震の前には中小の地震が予測通り発生しないことが、当会の過去の実積を分析した結果、判明している。現在予測している各地の地震は、アウターライズ巨大地震の影響を受けているかもしれないので、あるいは発生しない可能性もある非常に重要なことだが、理解できる人は殆どいない」(※原文のまま)
 
ケチをつけ始めるとキリがないのですが、総説e)の前は、総説1〜3が並んでいることろからして、全く理解不能です。総説4でも、総説dでもないのです。
こんな文章レベルですから、文章そのものが理解できる人は殆どいないでしょう。
 
 
まず、「大地震の前には中小の地震が予測通り発生しない」とありますが、総説2〜3の流れからのここでの「予測」とは、麒麟地震研究所の予測を指すようです。
と言うことは、最初の文は、「麒麟地震研究所が出した中小の地震予測が発生しない時には大地震が迫っていることが、麒麟地震研究所の過去の実績から判っている」と言いたいようです。
 
次の文ですが、文法的に理解できません。「あるいは」とあるのですが、これが何を指しているのか、何度読み返しても、分かりません。
また、「発生しない可能性もある非常に重要なこと」とありますが、「発生しない可能性がある」と「非常に重要なこと」との間に「」を入れるべきではと思われます。
つまり、「現在予測している各地の地震は、アウターライズ巨大地震の影響を受けているかもしれないので、発生しない可能性もある。非常に重要なことだが、理解できる人は殆どいない」とすべきでしょう。
ここで、最初の文の「大地震」は、「アウターライズ巨大地震」のことであろうと、推定できます。
 
さて、ここまでのおさらいです。
麒麟地震研究所が発表した地震予測の通りに地震が発生しない時は、アウターライズ巨大地震の影響かもしれな」と言いたいようです。
だから、「非常に重要なこと」に繋がるのでしょう。
 
 
まるで、子供の相手をしているような気分です。
アウターライズ巨大地震がいつ起きるのかに触れないまま、中小の地震予測が当たらない理由にするのですから、いい加減なものです。
自分達の予測通りに地震が発生しなかった事に理由をこじつけ、そのこじつけを「非常に重要」と言っているだけです。
彼らの地震予知方法が正しいと盲進している者にだけ、この件は「非常に重要」なのですが、こじつけを重要だと思えない私は「理解できない」側の人間ということですね。


自分の地震予知手法に酔ってしまい、予測通りに地震が発生しなかったことを新しい発見のように勘違いする傾向は、素人研究者にありがちに感じます。
実際には、地震予知手法の欠陥が見えているのですが、そうは思わないのですから、その先の進展は望めそうもありません。


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『2015年9月5日午前5時20分頃〜(中略)〜M6前後〜M6.5前後の帯状地震雲が発生しました』
 
ちょっと古いのですが、あるblogで、地震雲に基づき出された地震予知情報です。
どこに地震が起きる可能性があるかと言うと、次のように書かれています。

『国内で発震する可能性がある場所は瀬戸内海〜九州の周辺一帯と、そして関東北部〜東北南部の沿岸と沖一帯で、あと中国地方の日本海側一帯と四国の太平洋沖一帯で、そして小笠原諸島の周辺で発震の可能性がある。
内陸部では関東地方(一部東北南部を含む)〜中部地方〜近畿地方〜九州で発震の可能性がある』
 
この文を読めばわかりますが、日本国内で、この地震雲から予測された地域に入らなかったのは、沖縄と東北北部から北海道くらいのものです。
しかも、対象地域は国外へも広がっています。
 
『この帯状地震雲のライン方向、又は直角方向で世界の特定の場所で発震します。
海外ではラインの北方向ではロシア中部北部、中国北東部、北極圏で南方向ではメラネシア、オセアニア方面、ニューギニア、トンガ、サンタクルーズ、フイジー諸島、ニュージーランド、オーストラリア東部、バヌアツ、南極等で可能性がある。
東方向では中米一帯、米国、カナダ、アラスカ東南部(アリューシャン列島を含む)とグリンランド等で西方面では台湾、中国中南部、ビルマ、インド、アフリカ、インド洋、南大西洋一帯等が発震の可能性があります』
地球上で、予測の範囲に入っていないのは、南米とヨーロッパからロシア西部、中東くらいでしょうか。
 
『いずれにしても7日〜10日間以内で発生すると思います』

この間にM6〜M6.5の地震は、国内では発生してしていません。
国内では、12日に東京湾で発生したM5.2の地震が最大です。
海外では、17日にチリ沖で発生したM8.3の地震があります。
東京湾の地震は、期間と場所は予測の範囲内ですが、M5.4以下の地震は予知の対象に含めていないと自ら言っているので、M5.2の地震は地震雲で予知した地震だとは言わせません。
チリ沖の地震は、期間も場所も規模も外れているのですから、予知した地震だとは言わせません。(あれほど広い範囲を対象としているのに、その外側で発生!)

地震の対象地域を地球の大半に出すような地震予知ですから、予知が当たるとか、当たらないとかのレベルにも達していないですね。
この辺りが、地震予知の底辺付近のレベルなのでしょう。
 

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地震予知の評価方法を検討していますが、今回も少し本筋から外れ、地震の震度毎の発生頻度を数式化しておこうと思います。
 
地震予知の評価基準 3」では、地震の規模毎の発生頻度を数式化しています。
これと同様に、震度毎の発生頻度を数式で表せるようにしておこうと思います。
 
震度の発生頻度を調べる上で問題になるのが、震度の曖昧さです。
震度は、気象官の主観で決められていました。一応、基準となる事象が決められていましたが、誤差はもちろん、個人差も地域差もあったのです。
もう一つの問題は、1996年4月1日から震度階級が8段階から10段階に増やされたのです。
そう、震度5と震度6が、それぞれ「強」と「弱」に分けられたのです。
ただ、この時期には、震度を観測値から算出するようになりました。
そこで、1996年4月1日以降の地震の震度を調査することにしました。
 
解析方法ですが、震度は10段階を均等に評価することにしました。
つまり、震度1を1、震度4は4、震度5弱は5、震度5強は6、震度7は9として、それぞれの震度の発生回数をまとめるとことにしました。
これを基に、各震度毎の発生回数の対数を取り、最小二乗法で数式化をしてみました。
その結果をグラフにしたものが、下の絵です。
 
イメージ 1
 
縦軸は対数となっているので、分かりにくいかもしれませんが、
全体としては、震度と発生頻度は比較的よく一致しています。
 
 
計算式ですが、日本国内で一日当たりの地震発生回数は、下式のようになります。
 
 [地震発生回数] = exp( [震度(※)] × −1.228 + 2.965)
 
※:震度は以下のように置き換える。
  震度1 =1、震度2 =2、震度3 =3、震度4=4、震度5弱=5、
  震度5強=6、震度6弱=7、震度6強=8、震度7=9
 
これで一日当たりの地震発生回数を算出できるので、地震予知の評価を行う際に、震度毎の一日当たりの地震発生回数から、難易度を数値化できます。
 
地震予知の評価基準は、こんな風に色々な要素を数式化をしていかなければならないので面倒ですが、頑張っていきます。
 
 
 
 
余談ですが、
上記の式で計算すると、
阪神大震災と同じ震度7の地震は、9年弱に1回の割合です。
今年5月の小笠原諸島の地震と同じ震度5強は、3ヶ月弱に1回の割合です。
ちなみに、今年は、震度5強の地震が5回も発生しています。
これは、2ヶ月弱の割合です。
 
震度5強は、時には人命を奪うほど強い揺れです。
油断しないようにしたいものです。
 
 

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前回は、脇道に逸れてしまいましたが、本筋に戻すとしましょう。
地震予知の評価基準を分解するところから始めようと思います。
 
大きくは、三つです。
 
 1.時期
 2.場所
 3.規模
 
 
「地震予知の評価基準 2」では、成功率の扱いが難しいとしていましたが、成功率は含めないことにしました。
 
全ての地震予知情報は、実際に発生した地震と1対1で対応させます。
地震予知情報に対応させる地震は任意としますが、基本的には最も高い評価を得られる地震を選択することになるでしょう。
 
 
地震予知情報にない地震が発生した場合を考えると、実際の地震発生の何%に予知情報の発表していたかが気になります。
ですが、地震は常に発生しており、その一つ一つを予知する事に意味はありません。
地震の規模にハードルを設けなければ、発生した地震を基準にした予知の発表率は計算できません。
ハードルを作ると、地震予知の評価を線形にできなくなってしまいます。
また、予知できる可能性が高い東海地震を考えると、特定の地区のみの予知であっても評価するべきだと考えました。
 
以上を踏まえ、成功率を評価基準に加えないこととしました。
 
 

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地震予知の評価方法を検討していますが、今回は少し本筋から外れ、地震の規模毎の発生頻度を数式化しておこうと思います。
 
このテーマは、「地震の規模の分布」として取り上げたことがあります。
これを元に、発生頻度を数式で表せるようにしておこうと思います。
 
まず、過去90年余りのマグニチュード毎の発生回数です。
以下は、マグニチュード毎の地震発生回数をグラフにしたものです。
(5月10日の再録)
 
イメージ 1
 
グラフから分かるように、M4.0付近に発生頻度のピークがあります。
本来であれば、より小さな地震はもっと多く発生しているはずですが、小さな地震は有感地震になりにくい事、揺れる範囲が狭いために近い場所に地震計がないと観測できない事等から、実際には発生している地震が記録されていないようです。
ですので、発生頻度を数式化する際には、これらを考える必要があります。
大深度地震で太平洋底で発生する地震は、M5.0前後では観測され愛場合があるので、数式化のデータはM5.5以上を使う必要がありそうです。
また、M7.5以上の地震は、発生頻度そのものが非常に少なく、それぞれの発生回数が一桁しかないので、データとしては使いたくないところです。
 
これを元に、各マグニチュード毎の発生回数の対数を取り、最小二乗法で数式化をしてみました。
その結果をグラフにしたものが、下の絵です。
 
イメージ 2
 
縦軸は対数となっているので、分かりにくいかもしれませんが、
M5.0付近から実際の地震発生回数が、数式化した地震発生頻度よりも大きく下回っています。
これは、前述の原因によるものです。
また、M7.5以上は、線そのものが大きく乱れていますが、発生数が少ないため、誤差が出やすいのです。
ですが、M5.0からM7.5付近は見事なほどよく一致します。
 
 
計算式ですが、日本国内で一日当たりの地震発生回数は、下式のようになります。
 
 [地震発生回数] = exp( [マグニチュード] × −1.949 + 6.871)
 
これで一日当たりの地震発生回数を算出できるので、地震予知の評価を行う際に、マグニチュード毎の一日当たりの地震発生回数から、難易度を数値化できます。
 
地震予知の評価基準は、こんな風に色々な要素を数式化をしていかなければならないので面倒ですが、頑張っていきます。
 
 
 
余談ですが、
上記の式で計算すると、
阪神大震災(M7.3)クラスの地震は、4年3ヶ月に1回の割合です。
東日本大震災(M9.0)クラスの地震は、117年に1回の割合です。
 
阪神大震災クラスは、こんなに頻度が高いのです。
この高頻度の地震が都市の直下で起きたから、恐ろしい結果になってしまいました。
くれぐれも、準備を怠らないようにしたいものです。
 

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地震予知を評価するには、時期、場所、規模の精度がポイントになります。
ですが、いくつかの問題があります。
 
その原因の一つが、地震と地震予知情報が一対一で対応するとは限らないことです。
例えば、「地震予知情報は出したが、地震が発生しなかった」とか
「地震は発生したが、地震予知情報が出ていなかった」と言った場合です。
この問題を解決できなければ、評価の項目に成功率を加えなければなりません。
そうなってしまうと、各項目の精度との関係が整理しにくくなってしまいます。
できることなら、時期・場所・規模の項目の中に組み込みたいところです。
 
問題の二つ目は、震源域の広さです。
地震が発生する場所は、正確に特定したいところですが、
大地震の震源域は非常に広く、スマトラ地震では1000km以上にもなります。
また、地震の深さも、震源域の場所によって数10kmの差になります。
これも、評価方法を検討しなければなりません。
 
問題の三つ目は、数多ある地震予知が、それぞれ独自の表現を用いている事です。
例えば、串田氏の地震予知では、地震の規模をマグニチュードで表しています。
これに対し、村井氏の地震予知では、地震の規模(?)を震度で表しています。
早川氏は、基本はマグニチュードを使いますが、震度も付け加えようとしています。
これらを同じ評価基準で数値化しなければなりません。
 
 
これらの問題を解決していかなければ、地震予知の評価基準は成立しません。
幸い、全くのノープランと言うわけではないので、それを基に、一つずつ解決していく予定です。
 

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私が定義した「地震予知の定義」について、
「ハードルが高すぎるのでは?」との御意見をいただきました。
 
「地震予知の定義」は、実際に避難を行うことを基準にしています。
つまり、避難の基準にできるか否かの判定となります。
逆に言えば、惜しいレベルに達している地震予知でも、出鱈目な地震予知モドキと同じ評価となってしまう問題があります。
これでは、将来性がある地震予知方法が存在したとしても、それを育てることができません。
 
そこで、英語のTOEICやTOEFLのような絶対評価を行う「地震予知の評価基準」を定義することにしました。
と言っても、具体的な案があるわけではなく、このblogの中で少しずつ作り上げていこうと考えています。
できることなら、SETIにおけるグリーンバンク方程式(別名ドレークの式)のような、単純で美しい式で表すことができればと、考えています。
 
地震予知の評価基準」は、全ての地震予知を肯定的に受け止めます。
地震雲であろうと、FM電波であろうと、肯定的に評価するのです。
その上で、どの程度の有用性を持っているか、絶対的な数値評価を行います。
ですので、巷に溢れる個々の地震予知について詳細な検証は行いません。
地震予知の実績で評価するのです。
評価の数値で、その地震予知の価値(信憑性も含む)が見える仕組みです。
 
この評価基準ができたなら、数々の「地震予知」も、同じ基準で評価できることになります。
早川氏の地震予知であれ、村井氏に地震予知であれ、
木村氏の地震予知であれ、串田氏の地震予知であれ、
全て同じ基準で評価し、どれが優秀か数値で明確化できることになります。
もちろん、私が発表している地震予知モドキも、例外ではありません。
 
楽しみなのは、巷に溢れる「地震予知」と私の「地震予知モドキ」を比較できることです。
どんな結果となるのでしょうか。
地震予知モドキ」よりも低い評価の「地震予知」があったなら、その「地震予知」の提唱者は恥ずかしいでしょうね
 
 
早く結果を見たいので、頑張ってまとめていきたいと思います。
 

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地震予知の定義 8

地震予知の定義 1」、「地震予知の定義 2」、「地震予知の定義 3」、
地震予知の定義 4」、「地震予知の定義 5」、「地震予知の定義 6」、
地震予知の定義 7」で、地震予知とは何か、地震予知に求められる必須条件とは何か、を考えてきました。
 
しかし、他の方の定義にはある発生深度について、私の定義では制限がありませんでした。
そこで、発生深度の制限を定義すると共に、併せて地震の規模の定義も見直すことにしました。
 
 
まず、発生深度を制限しなければならない理由です。
地震は、深い場所で発生する場合、地表付近の揺れは小さくなります。
防災の面で、深い場所で発生した地震を捉えなければならない理由は弱いと考えることができます。
地震予知を考えると、地表に近い場所ほど地震の兆候を掴みやすいと思われます。
逆に言えば、深い場所の地震は、仮に予知通りに地震が発生しても、予知成功の可能性よりマグレの可能性が高いと考えることができます。
 
では、具体的にはどうすべきでしょうか。
目安として、震度を用いることにしました。
震度6弱以上の震度を地震の発生深度を調べてみました。
その結果です。
 
 震度7    3件 最大深さ= 24km 最小規模=M6.8
 震度6強  11件 最大深さ= 66km 最小規模=M6.0
 震度6弱※ 42件 最大深さ=108km 最小規模=M5.1
 (※:旧震度分類の震度6を含む)
 
震度6弱以上では100kmを超える地震は少ないことが分かります。
具体的には、下記の2件だけです。
 
 1993年1月15日 震度6  深さ=101km 規模=M7.5
 2008年7月24日 震度6弱 深さ=108km 規模=M6.8
 
この結果から、「地震発生深度の上限は、100km以内」とします。
 
 
さて、発生深度を決める際に震度を基準としたので、地震の最低規模も同じように震度を基準として見直すべきと考え、震度を基準に調べ直してみました。
M5.1の地震でも震度6弱になった例があることは、既に書いたとおりです。 
震度6弱以上の地震は56件しかありませんが、M6.0未満が7件もあります。
 
 2000年 8月18日 震度6弱 深さ= 7km 規模=M5.1
 2011年 3月12日 震度6弱 深さ= 4km 規模=M5.3
 2003年 7月26日 震度6弱 深さ=12km 規模=M5.5
 2003年 7月26日 震度6弱 深さ=12km 規模=M5.6
 2004年10月23日 震度6弱 深さ=12km 規模=M5.7
 2007年 7月16日 震度6弱 深さ=23km 規模=M5.8
 2011年 3月12日 震度6弱 深さ= 1km 規模=M5.9
 
一方で、M5.1の地震は平均4.53日間隔、M5.3の地震は平均6.32日間隔、M5.5の地震は平均8.76日間隔、M6.0の地震は平均21.08日間隔で発生します。
これほどの高頻度で発生する地震を予知の対象とすると、まぐれ当たりとの判別を難しくします。
ですが、震度6弱の無視したくありません。
そこで、妥協点として、地震の規模はM6.0以上とし、誤差を±0.5まで認める事とします。(実質でM5.5以上の地震を対象とします)
 
 
地震予知の定義を以下のように整理します。
 
1.地震予知情報が持つべき基本的な要件
 「地震発生日を、連続した1週間以内の幅で指定しなければならない
 「地震の発生場所は、震源域の外側50km以内の誤差でなければならない
   誤差半径(km)=50+(√1000 ^(予想マグニチュード÷3))÷60
 「予知する地震の規模は、M6.0(±0.5)以上でなければならない
 「震源の深さが100kmを超える地震は予知の対象とはしない」 
 
2.地震予知情報の成功率
 「発生地震に該当する地震予知情報の割合と、
  地震予知情報に該当する発生地震の割合との積が、
  50%を超えた場合に地震予知成功とする
 
 
 
地震予知の定義を見直しましたが、「地震予知に成功した」と雑誌やTVで紹介されるものは数多ある中で、新しい地震予知の定義を満足するものは、どこにもありません。
この地震予知の定義を満足する地震予知が出てきた時に、改めて検証を行います。
それまで、この分野から離れることにします。
(ほんの1週間前にも同じようなことを言っていますが、気にしないでください)
 
 

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地震予知の定義 7

地震予知の定義 1」、「地震予知の定義 2」、「地震予知の定義 3」、「地震予知の定義 4」、「地震予知の定義 5」」、「地震予知の定義 6」で、地震予知とは何か、地震予知に求められる必須条件とは何か、を考えてきました。
その結果を、以下のようにまとめてみました。
 
1.地震予知情報が持つべき基本的な要件
 「地震発生日を、連続した1週間以内の幅で指定しなければならない
 「地震の発生場所は、震源域の外側50km以内の誤差でなければならない
   誤差半径(km)=50+(√1000 ^(予想マグニチュード÷3))÷60
 「 予知する地震の規模は、マグニチュード6.5以上でなければならない
 
2.地震予知情報の成功率
 「発生地震に該当する地震予知情報の割合と、
  地震予知情報に該当する発生地震の割合との積が、
  50%を超えた場合に地震予知成功とする
 
 
今回は、実際の地震予知情報にあてはめ、どのように判定するのか、説明したいと思います。
 
前半では、串田氏の地震予知を例に、「1.地震予知情報が持つべき基本的な要件」の適用方法を確認しました。 
後半では、早川氏の地震予知を例に、「2.地震予知情報の成功率」の適用方法を確認します。 
 
 
2012年には、M6.5以上の地震は7回発生していました。その内、5回は、東北地方の太平洋側で発生していました。
この5回の地震について、予知成功率を解説します。
ですが、早川氏は、M6.5以上の地震予知を行っていません。
ですので、早川氏が東北地方の地震予知を行った17件について、全てM6.5以上を予測したものとします。
 
イメージ 1
 
実際に発生した地震の中で、12月7日17時31分の地震は、同日17時18分の地震の余震と思われるので、対象から外します。
 
これらを踏まえて検証すると、以下のようになります。
 
 実際の地震に対する予知の成功率
  実際に発生した地震(余震を除く) 4件
  該当する地震情報がある地震    3件
  成功率             75%
 
 発表した地震情報の予知の成功率
  発表した地震情報        17情報
  地震情報に該当する地震の数    3件
  成功率             18%
 
 総合の地震予知の成功率
  75% × 18% = 13%
 
本来、全国を対象にして117件(2012年のみ)も地震予知を出している早川氏の地震予知情報を東北地方の17件に絞り、M5クラスを対象にしているものをM6.5に読み替える荒業を使って計算したのですが、それでも地震予知成功率は13%でした。
地震予知の基準では、この確率が50%以上でなければなりません。
 
地震予知の道は、まだまだ遠く険しいようです。
 
 
今後は、本blogの原点に立ち戻り、地球温暖化と食糧自給率向上について、過去の記事の修正・更新などを含め、行っていくつもりです。
 

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地震予知の定義 6

地震予知の定義 1」、「地震予知の定義 2」、「地震予知の定義 3」、「地震予知の定義 4」、「地震予知の定義 5」で、地震予知とは何か、地震予知に求められる必須条件とは何か、を考えてきました。
その結果を、以下のようにまとめてみました。
 
1.地震予知情報が持つべき基本的な要件
 「地震発生日を、連続した1週間以内の幅で指定しなければならない
 「地震の発生場所は、震源域の外側50km以内の誤差でなければならない
   誤差半径(km)=50+(√1000 ^(予想マグニチュード÷3))÷60
 「 予知する地震の規模は、マグニチュード6.5以上でなければならない
 
2.地震予知情報の成功率
 「発生地震に該当する地震予知情報の割合と、
  地震予知情報に該当する発生地震の割合との積が、
  50%を超えた場合に地震予知成功とする
 
 
今回は、実際の地震予知情報にあてはめ、どのように判定するのか、説明したいと思います。
 
 
2014年11月8日±2日に近畿地方でM7.8±0.3の地震が発生する
串田氏が昨年7月に出していた地震予知情報です。
 
まず、期間は全体で5日間ですから、7日間以内なので問題ありません。
地震の規模はM7.5〜8.1ですから、M6.5以上なので問題ありません。
また、地震の規模の幅は±0.5以下なので、問題ありません。
M7.8では誤差半径は約182kmとなるので、滋賀県を中心とする近畿地方とする地震予知情報は、概ね問題ないでしょう。
 
これに対し、早川氏と村井氏の地震予知情報は、当たるように細工しているため、まるで駄目です。
当たるように細工している部分を、地震予知の基準との比較で見てみましょう。
 
イメージ 1
 
早川氏の場合で、地震予知の基準よりも300倍くらい甘くなっています。
村井氏は、地震の規模を明確にしていないので、計算できない部分がありますが、早川氏と同規模の地震を対象にしているなら、地震予知の基準より2000倍くらい甘くなっていることになります。
 
私が、以前から「当たらぬなら当ててみせよう方式」と言ってきたのは、このように地震予知を甘く設定していることを指しています。
 
 
さて、今回はここまでとします。
次回は、成功率について、実施例を説明します。
 

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