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友人S結婚(2012/02/13)

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 一昨日、東京都浜松町の世界貿易センタービルへ27組目の結婚式に行ってきました。
S君とは、予備校にて苦楽を共にした仲で、私は薬学部、彼は獣医学部へと別々の道を歩んだにも関わらず、現在でも親しくしてもらってる友人の一人です。本当におめでとう御座います。
 
  彼は大学で研究者をしており、今後研究したり、論文を書いたりする際にも相談にのってもらおうと思います。
 
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 2011年12月30日の毎日新聞の赤間清広記者の記事です。
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 「社会保障と税の一体改革」に伴い、家計にどの程度の影響が出るのか。大和総研が復興増税などの影響も織り込んで試算したところ、15年の実質可処分所得(収入から社会保険料などを差し引いた額)は今年に比べて4〜9%減少する見通しだ。その半分程度は、消費増税の影響という。
 「夫婦と小学生の子ども2人の現役世代」「単身の現役世代」「年金生活者の夫婦」を比較すると、最も打撃が大きくなるのが「夫婦と子ども2人の現役世代」だ。
 日本の平均に近い年収500万円のケースでは、11年比で31.4万円所得が減少する。年間300万円超を消費に回すと想定すると、消費税の5%増税で16.7万円の負担が増えるほか、来年6月から始まる住民税の年少扶養控除廃止(11年比6.6万円の負担増)や子ども手当の制度変更(同5.4万円の負担増)の影響が大きく、民主党政権が柱の一つに掲げてきた「子育て世帯支援」に逆行する形となっている。
 年収別では、新たな子どものための手当で所得制限の対象となる1000万円世帯の影響が最も大きく、年71万円の所得減。可処分所得は11年比で9.2%減少する。年収300万円世帯の減収幅も同8.5%と大きい。一方、単身世帯では、所得減少の要因の8割超を消費増税が占め、可処分所得の減少幅は約5%となる見通しだ。
 年金生活者も、夫婦合算の年収が240万円のケースで16.3万円の所得減となる。このうち10.3万円が消費増税の影響だが、残る6万円は年金の「特例水準」解消に伴い、これまでもらい過ぎていた年金の支給額が減るためだ。年収360万円のケースでも22.7万円の所得減となる。
 試算は15年1月から消費税が10%に引き上げられたと想定し、復興増税、12年度税制改正、「税と社会保障の一体改革」で実施が固まった社会保障改革や消費増税の影響などを織り込んで、11年と比較した。所得税の最高税率引き上げや給付付き税額控除など制度の概要が流動的なものは除外した。
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 増税は致し方ないかもしれませんが、これではますます少子化が進んでしまいます。もう少し、負担割合の見直しが必要ではないでしょうか。私は、借金返済も景気回復も子供を増やすことが一番の解決策かと思います。子供の成長には20年ほどの投資が必要ですが、その後50年(20歳〜70歳まで)税金を納めてくれることを考えると、十分なリターンが見込めます。まずは、子供を育てやすい環境を整え、子供を増やし、将来の日本の支え手を増やすことが最重要だと考えます。
 
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 先日、佐賀バルーンフェスタに行ってきました。佐賀バルーンフェスタは、嘉瀬川河川敷をメイン会場に行われるアジア最大級を誇る熱気球国際的なフェスティバルです。私と息子にとって、今回が初体験となりました。妻曰く、「うまかもん市場」等、年々規模が拡大しており一日では回りきれない程でした。今年回りきれなかった分は、来年以降の楽しみにとっておこうと思います。
 
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 写真は「バルーンさが駅」と言って、バルーンフェスタの時のみ設置される仮設の駅で、マニアの方の中では有名な駅だそうで、この日も駅と電車の写真を撮ってる人の姿を見かけました。
 
2011佐賀インターナショナルバルーンフェスタ 大会
 
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 先日、亭主関白協会の天野周一会長の講演を聴いてきました。
タイトルは「亭主力」。天野会長曰く、亭主力とは妻や子供達から笑顔を引き出す力のことだそうです。世の中の亭主は遅かれ早かれ、奥さんの尻に敷かれることとなる。どうせ、尻に敷かれるのであれば、如何に上手に尻に敷かれるかというものでした。上記の進化年表の通り、亭主の家庭内生存率は年を重ねるに連れて下がって行くそうです。この生存率を少しでも高める為の秘策を伝授して頂きました。
 
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 まずは妻に愛の言葉をかけて奉仕することが大切なのだそうです。(最初は口先だけで良いそうです、気持ちはそのうちついてくるとのこと。)妻に気持ち良くなって頂き、サーバントリーダーシップを目指すことが大切なのだそうです。その為の、言葉が亭主関白協会の根幹を成す上記の三原則なのだそうです。
 
 さあ、全国の亭主の皆さん、同志となり亭主力を高めあっていきましょう!
 
追伸:来年春より、天野会長の著書「亭主力」を原作にしたTVドラマが放送予定なのだそうです。楽しみです。
 
 全国亭主関白協会↓
 
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 先日、結婚2周年を迎えることができました。昨年の結婚記念日は、息子誕生のドタバタで何をしていたのかさえ思い出すことが出来ません。これではイケないと思いまして、今年の結婚記念日はちょっとしたイベントを設けました。
 
 妻と息子と一緒に、福岡の博多湾を運航するレストランシップ「マリエラ」にランチを食べに行きました。息子にとっては初の乗船となり、興奮していました。
 
 絹婚式の記念品として「月の土地」を2エーカー(サッカーグラウンド2面分程)購入し、妻にプレゼントしました。
実用価値はゼロですが、夢のある商品です。そのうち、天体望遠鏡を購入し覗いてみたいと思います。下記の写真が土地の権利書です。
 
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月の土地…
月の土地を販売しているのは、アメリカ人のデニス・ホープ氏。 (現アメリカルナエンバシー社CEO)
同氏は「月は誰のものか?」という疑問を持ち、法律を徹底的に調べました。すると、世界に宇宙に関する法律は1967年に発効した宇宙条約しかないことがわかりました。
この宇宙条約では、国家が所有することを禁止しているが、個人が所有してはならないということは言及されていなかったのです。
この盲点を突いて合法的に月を販売しようと考えた同氏は、1980年にサンフランシスコの行政機関に出頭し所有権の申し立てを行ったところ、正式にこの申し立ては受理されました。
これを受けて同氏は、念のため月の権利宣言書を作成、国連、アメリカ合衆国政府、旧ソビエト連邦にこれを提出。
この宣言書に対しての異議申し立て等が無かった為、LunarEmbassy.LLC(ルナ・エンバシー社:ネバダ州)を設立、月の土地を販売し、権利書を発行するという「地球圏外の不動産業」を開始しました。
 
ルナエンバシージャパン↓
 
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