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・はじめに ・それは新型インフルエンザの「から騒ぎ」から始まった ・特例承認の維持と特措法の制定 ・ＧＳＫの増収増益と政治介入 ・「サーバリックス」の営業運動 ・「サーバリックス」運動の問題点 ・「スクワレン」（救われん）の危険性 ・アジュバントの危険性とＧＳＫの隠蔽体質 ・ワクチン医療の限界性と危険性 ・断種ワクチン開発計画 ・医学、薬学の王道に帰れ ・レファレンス 子宮頸がん予防ワクチンの危険性（１） 子宮頸がん予防ワクチンの危険性（２） 子宮頸がん予防ワクチンの危険性（３） 子宮頸がん予防ワクチンの危険性（４） 子宮頸がん予防ワクチンの危険性（５） 子宮頸がん予防ワクチンの危険性（６） ＜【医学、薬学の王道に帰れ】から一部抜粋します＞ 国家が刑罰権を行使する場合は、謙抑性の原則により「疑わしきは罰せず」であり、有罪の証明責任は国家が負う。これに対して、食品と医薬品の有害性、危険性に関しての大原則は、「疑わしきは禁止する」である。 憲法学においては、「二重基準の審査」（double standard test）というものがある。これは、経済的自由権と精神的自由権とを区別し、後者を優越的地位にある権利として、それを制限する法律の合憲的審査に厳格な基準を適用する反面、前者を制限する法律には合憲性を推定し、より緩やかな基準によって審査するというものである。そして、その根拠の一つとして用いられるのが「思想の自由市場の理論」である。これは、経済の自由市場における「有害食品（薬品）」と、思想の自由市場における「有害思想」とを比較して、後者の有害性は自由市場の中で淘汰されて有害性は減少ないしは消滅しうるが、前者の有害性の被害は自由市場の中で淘汰される性質のものではなく、これによる被害は即効的かつ甚大で回復不能なものになるという決定的な差異があるからである。 それゆえ、国民の生命と健康への危険性が疑われる食品や医薬品などについては、科学的根拠に基づいて安全性の証明がなされない限り、その使用、消費、販売、貯蔵、保管などが即時、全面的に禁止される。つまり、具体的には、安全性の疑われるものは、需要者側では「疑わしきは使わず、買わず、食べず」であり、供給者側では、疑われる物の製造、販売、使用の全面禁止である。 従って、国民の側は、その「危険性」の「証明」をする必要はない。国民の側が危険性の疑惑を指摘をすれば、国家の側がその「安全性」の証明責任と説明責任を負い、安全であることの証明と説明を公表しなければならない。ところが、昨今のワクチンに関しては、あたかも危険性が証明されていないので使用できるというような本末転倒の議論がまかり通っていることは由々しい事態である。 しかも、安全性の証明どころか、すでに危険性の「疎明」がなされているのに、「サーバリックス」の接種行為が、この原稿を書いている瞬間も、間断なく実行されている。刻々と不妊化ワクチンが幼い女児に接種され、毎日潰されていく。これは、静かなる戦争である。生物兵器を使った民族殲滅作戦が我が国内で展開されて攻撃を受け続けているに等しい。薬害エイズ事件、薬害肝炎事件の規模と範囲とは比較にならない大規模で全国的なものである。 それゆえ、厚生労働省は、「サーバリックス」の製造販売の承認（薬事法第14条第１項）を直ちに取消さなければならない（同法第74条の2第1項）。同法第14条第2項第3号のイ（申請に係る医薬品、医薬部外品又は医療機器が、その申請に係る効能、効果又は性能を有すると認められないとき。）及びロ（申請に係る医薬品、医薬部外品又は医療機器が、その効能、効果又は性能に比して著しく有害な作用を有することにより、医薬品、医薬部外品又は医療機器として使用価値がないと認められるとき。）に該当するからである。 厚生労働省は、ＧＳＫの「インフルエンザワクチン」の特例承認は勿論のこと、「サーバリックス」の製造販売の承認を取消し、そして、現在承認申請がなされているメルク社の子宮頚がん予防ワクチン「ガーダシル」については、絶対に承認してはならない。これまでの薬害事件と同様の過ちを繰り返してはならない。そして、厚生労働省の過去の過ちを指摘してきた多くの善良な人々が、この問題に目を瞑ってはならないのである。 公開質問状220723公開質問状 その一（全文PDF版）http://kokutaigoji.com/teigen/pdf/220723koukaishitsumon_1.pdf 公開質問状 その一 関連過去記事サーバリックス子宮頸がんワクチンによる民族浄化／弁護士 南出喜久治緊急提言:H22.06.26 危険ワクチン・ストップ作戦 不妊になる危険性を知ってて断種ワクチンを推進する新日本婦人の会 |
断種ワクチン
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【断種】子宮頸癌予防ワクチン計画の危険性【不妊】 ｹﾞｽﾄ 若狭和朋 http://player.stickam.jp/player/mediaPlayer/180198549-ja you tube アメーバビジョン zoome スティッカム ニコニコ動画 ニコニコ動画（静止画） ・はじめに ・それは新型インフルエンザの「から騒ぎ」から始まった ・特例承認の維持と特措法の制定 ・ＧＳＫの増収増益と政治介入 ・「サーバリックス」の営業運動 ・「サーバリックス」運動の問題点 ・「スクワレン」（救われん）の危険性 ・アジュバントの危険性とＧＳＫの隠蔽体質 ・ワクチン医療の限界性と危険性 ・断種ワクチン開発計画 ・医学、薬学の王道に帰れ ・レファレンス |
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子宮頸がんは予防できる時代へ だって・・・ （関連動画） 子宮頸がん予防ワクチン接種に対する公費助成の実現に向けて、同ワクチンの接種を推進する以下１２団体が平成２２年５月２８日に民主党幹事長に対して要望書を提出しました。【出席議員】今野東副幹事長、仁木博文衆議院議員、山崎摩耶衆議院議員、岡本英子衆議院議員【参加団体（５０音順）】医療構想・千葉、子宮頸がん征圧をめざす専門家会議（子宮頸がんゼロプロジェクト）、子宮頸がん予防ワクチン接種の公費助成推進実行委員会、市民のためのがん治療の会、社団法人ティール＆ホワイトリボンプロジェクト、社団法人日本産科婦人科学会、財団法人 日本対がん協会、特定非営利活動法人 子宮頸がん啓発協会Think Pearl、特定非営利活動法人 子宮頸がんを考える市民の会、特定非営利活動法人 日本婦人科腫瘍学会、＊らんきゅう＊卵宮〜子宮がん・卵巣がん患者による患者のためのサポートグループ〜、卵巣がん体験者スマイリー |
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・はじめに ・それは新型インフルエンザの「から騒ぎ」から始まった ・特例承認の維持と特措法の制定 ・ＧＳＫの増収増益と政治介入 ・「サーバリックス」の営業運動 ・「サーバリックス」運動の問題点 ・「スクワレン」（救われん）の危険性 ・アジュバントの危険性とＧＳＫの隠蔽体質 ・ワクチン医療の限界性と危険性 ・断種ワクチン開発計画 ・医学、薬学の王道に帰れ ・レファレンス 子宮頸がん予防ワクチンの危険性（１） 子宮頸がん予防ワクチンの危険性（２） 子宮頸がん予防ワクチンの危険性（３） 子宮頸がん予防ワクチンの危険性（４） 子宮頸がん予防ワクチンの危険性（５） 子宮頸がん予防ワクチンの危険性（６） ＜【医学、薬学の王道に帰れ】から一部抜粋します＞ 国家が刑罰権を行使する場合は、謙抑性の原則により「疑わしきは罰せず」であり、有罪の証明責任は国家が負う。これに対して、食品と医薬品の有害性、危険性に関しての大原則は、「疑わしきは禁止する」である。 憲法学においては、「二重基準の審査」（double standard test）というものがある。これは、経済的自由権と精神的自由権とを区別し、後者を優越的地位にある権利として、それを制限する法律の合憲的審査に厳格な基準を適用する反面、前者を制限する法律には合憲性を推定し、より緩やかな基準によって審査するというものである。そして、その根拠の一つとして用いられるのが「思想の自由市場の理論」である。これは、経済の自由市場における「有害食品（薬品）」と、思想の自由市場における「有害思想」とを比較して、後者の有害性は自由市場の中で淘汰されて有害性は減少ないしは消滅しうるが、前者の有害性の被害は自由市場の中で淘汰される性質のものではなく、これによる被害は即効的かつ甚大で回復不能なものになるという決定的な差異があるからである。 それゆえ、国民の生命と健康への危険性が疑われる食品や医薬品などについては、科学的根拠に基づいて安全性の証明がなされない限り、その使用、消費、販売、貯蔵、保管などが即時、全面的に禁止される。つまり、具体的には、安全性の疑われるものは、需要者側では「疑わしきは使わず、買わず、食べず」であり、供給者側では、疑われる物の製造、販売、使用の全面禁止である。 従って、国民の側は、その「危険性」の「証明」をする必要はない。国民の側が危険性の疑惑を指摘をすれば、国家の側がその「安全性」の証明責任と説明責任を負い、安全であることの証明と説明を公表しなければならない。ところが、昨今のワクチンに関しては、あたかも危険性が証明されていないので使用できるというような本末転倒の議論がまかり通っていることは由々しい事態である。 しかも、安全性の証明どころか、すでに危険性の「疎明」がなされているのに、「サーバリックス」の接種行為が、この原稿を書いている瞬間も、間断なく実行されている。刻々と不妊化ワクチンが幼い女児に接種され、毎日潰されていく。これは、静かなる戦争である。生物兵器を使った民族殲滅作戦が我が国内で展開されて攻撃を受け続けているに等しい。薬害エイズ事件、薬害肝炎事件の規模と範囲とは比較にならない大規模で全国的なものである。 それゆえ、厚生労働省は、「サーバリックス」の製造販売の承認（薬事法第14条第１項）を直ちに取消さなければならない（同法第74条の2第1項）。同法第14条第2項第3号のイ（申請に係る医薬品、医薬部外品又は医療機器が、その申請に係る効能、効果又は性能を有すると認められないとき。）及びロ（申請に係る医薬品、医薬部外品又は医療機器が、その効能、効果又は性能に比して著しく有害な作用を有することにより、医薬品、医薬部外品又は医療機器として使用価値がないと認められるとき。）に該当するからである。 厚生労働省は、ＧＳＫの「インフルエンザワクチン」の特例承認は勿論のこと、「サーバリックス」の製造販売の承認を取消し、そして、現在承認申請がなされているメルク社の子宮頚がん予防ワクチン「ガーダシル」については、絶対に承認してはならない。これまでの薬害事件と同様の過ちを繰り返してはならない。そして、厚生労働省の過去の過ちを指摘してきた多くの善良な人々が、この問題に目を瞑ってはならないのである。 公開質問状220723公開質問状 その一（全文PDF版）http://kokutaigoji.com/teigen/pdf/220723koukaishitsumon_1.pdf 公開質問状 その一 関連過去記事サーバリックス子宮頸がんワクチンによる民族浄化／弁護士 南出喜久治緊急提言:H22.06.26 危険ワクチン・ストップ作戦 不妊になる危険性を知ってて断種ワクチンを推進する新日本婦人の会 |
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http://www.youtube.com/embed/a-C_Xfi58jE&hl=ja_JP&fs=1 http://kokutaigoji.com/teigen/h220626.html http://kokutaigoji.com/teigen/h220624.html http://mamoru0210.blog48.fc2.com/blog-entry-41.html http://www.youtube.com/watch?v=ixa4DciC-vI http://www.youtube.com/watch?v=8nRV-KNdRdY http://www.youtube.com/watch?v=7mlbMEhjM0I http://peevee.tv/v?6sfpbd http://vision.ameba.jp/watch.do?movie=2758448 http://zoome.jp/tomofumi/diary/1 ニコニコ動画 http://www.stickam.jp/video/180123693 http://thinker-japan.com/PDF/a4_thinker_mini_book_vol2.pdf http://tamekiyo.com/documents/healthranger/hpv.html http://tamekiyo.com/documents/mercola/hpv.html http://www.thinker-japan.com/hpv_vaccine.html 去る２４日に、私は、日本の子供の未来を・守る会の顧問として、同会会長と連名により、そのＨＰで、危険ワクチン・ストップ宣言を出しましたところ、大きな反響があり、グラクソ・スミスクライン株式会社の子宮頚がん予防ワクチン「サーバリックス」を接種すれば完全永久不妊となる危険性が著しく高い断種ワクチンであることの認識を多くの方々と共有することができました。そして、さらにもっと少しでも多くの方々にこの危険性を認識していただき、日本の隅々まで、この断種ワクチン接種を阻止するための運動を展開して行きたいと思います。このまま捨て置くものか、という強い気概を持って、前回の「危険ワクチン・ストップ宣言」に引き続き、こんどは法的見解を含む専門的な事項であることから、同会の立場とは別に、あくまでも私個人の主張として、「危険ワクチン・ストップ作戦」を提言いたします。 この作戦というのは、日本にあるグラクソ・スミスクライン株式会社（渋谷区千駄ヶ谷４−６−１５ ＧＳＫビル）に対する抗議デモや、サーバリックスの製造・販売を中止するように申し入れをなすとともに、厚生労働省、全国の自治体、政党その他の政治団体、国会議員や地方議員に対する公費助成中止、接種中止の請願、陳情、要望、抗議、それに、現場の医療機関や学校関係者などにこの危険性を知らせ、このような断種ワクチンの販売承認の取消を要望し、公費助成は勿論のこと、販売や接種をさせない活動を展開することです。そして、危険性を告知せずに、単に厚生労働省の認可を受けているから安全なものであるという程度の説明しか行わず、あるいは危険性についての説明を全くせずに接種を実施している病院、診療所、医師、看護師、保健所、学校長、担当教師、保護者会、ＰＴＡ、教育委員会など医療と学校の関係者全般に対して、女児の保護者を中心として接種阻止の運動を広げ、接種をさせないための断固とした対応が必要となります。 それに加えて、危険性があることの充分な説明をせずに騙されて既に接種させられた女児とその保護者、成人の婦女など、詐欺医療による被害者（接種被害者）に協力してもらって、危険性を知らずに接種するに至った経緯とその実態調査を行い、この詐欺医療に加担した関係者の実名とその具体的な活動内容を明らかにした上で、訴訟提起を含む糾弾活動を展開することです。 ところで、完全永久不妊となる高い危険性があるとしても、具体的に接種によって不妊その他の副作用の発生という現実の結果が生じたか否かという点で議論するとなると、なかなか容易には決着がつきません。それは、いまの訴訟制度では、不妊の結果となった事実を証明する責任は、接種を受けた接種被害者の側にあり、接種を実施した接種加害者の側は、そのことを口実として自らの責任を回避してくるからです。 そして、また、この断種ワクチン接種によって完全永久不妊という結果が確定してから訴訟を提起するとなると、その結果発生に至るまでに長期間を要し、時すでに遅しとなります。しかも、その長期に亘るその後の生活歴からして、他の薬物投与などによる影響が全くなかったことや、この断種ワクチンと不妊との間の相当因果関係などを立証することは困難となることが予測されるからです。 そこで、このような視点ではなく、もっと別の視点から、不妊の結果発生を待つまでもなく訴訟を提起し、あるいはその準備のための糾弾行動を可能とする方法をここに提案したいと存じます。それは、危険性の充分な説明を受けずに接種することになったことを理由に慰謝料請求をすることです。危険性について具体的で充分な説明を受けていれば当然に接種しなかったのに、その説明がなされなかったことから、安全なものであると信じて接種を受けることになり、その接種の結果、もしかして不妊症になるのではないかという、自己が望まない結果が生じる可能性を背負ったままの不安な生活をこれからずっと強いられ、それが将来における結婚とその生活設計にまで陰を落とすことになってしまったことの精神的苦痛（不安継続の苦痛）を理由とした慰謝料請求（訴訟）です。 つまり、これは、不妊症となったことを理由とするものではなく、不妊症となる危険性について告知せず説明しなかったという、接種加害者側の告知義務違反、説明義務違反を理由とする慰謝料請求ですから、立証は極めて容易です。この慰謝料の請求は、訴訟を提起しなくても勿論できます。節度を持って行うのであれば、任意に接種加害者側と個別的に交渉することができるのは当然のことですし、訴訟前に節度を持って請求等を行うことも許されます。 そして、その訴訟の被告（請求の相手方）となる接種加害者側は、この危険性を認識しながら十分な告知と説明もせず営利目的で「サーバリックス」の認可を得て販売し続けているグラクソ・スミスクライン株式会社、そして、この危険性を知りながら認可した厚生労働省その他の政府関係者、これを推進してきた自民党、民主党などの政治団体とその手先となって推奨活動をしてきた政治家（野田聖子、仁木博文など）、危険性の調査もせずに請願や陳情を鵜呑みにして地方議会で公費助成に漫然と賛成した地方議員、国費助成の請願に協力した国会議員、断種ワクチン接種でこれまでに利益を得ている病院、診療所などの医療機関、医師、看護師、危険性について検証せず安全であるかの如く喧伝してきたマスコミなどです。 しかも、このような訴訟は、医療過誤訴訟というような専門的なものではありません。医療の専門的な知識がなくても、弁護士に依頼しなくても本人だけで充分にできます。この断種ワクチンには不妊その他の副作用の危険性があることを主張し、それを裏付ける資料（インターネットでも容易に入手できます）を提出することと、その危険性について被告の接種加害者側が具体的で詳細な告知と説明をしなかったこと（これについては具体的で詳細な告知と説明をしたことの主張立証責任が接種した側にありますので、接種被害者である原告側が立証する必要はありません）を主張するだけで、医療知識について素人であっても誰でも本人だけで訴訟ができるのです。 この訴訟については、集団訴訟として弁護士に依頼して行うのではなく、民族滅亡を阻止する行動の勇気と志のある一人一人の接種被害者が自覚的に個別的に訴訟を提起していただきたいものです。接種被害者が沢山集まって一つの集団訴訟を提起することもよいのですが、一人一人の接種被害者のそれぞれが個別に提訴することによって、何百、何千、何万件の訴訟が全国の裁判所に係属することになり、そのことによって、裁判所にこの問題の深刻さを強く受け止めてもらう切っ掛けとなるはずです。 もちろん、このような裁判だけでなく、もっと広い運動として、接種加害者側に対して告知義務違反や説明義務違反を指摘して責任を迫る合法的で論理的な様々な運動の態様と方法がいくらでもあるはずですので、皆様も創意工夫してみてください。そして、これらの運動を間断なく継続して行けば、この断種ワクチンを国外に追放することが必ず実現できると確信して私もこれらの運動を実践して行きますので、皆様方もよろしくお願いいたします。 平成２２年６月２６日 國體護持塾 塾長 弁護士 南出喜久治 （関連動画） 女の子が不妊になる危険性を知っていて、平気で危険ワクチンを推進する無責任団体：新日本婦人の会 http://www.youtube.com/watch?v=m6Z12F6ozuM http://www.youtube.com/watch?v=J7Y4pMjAFCo http://www.youtube.com/watch?v=leLZPGN6ZT8 ニコニコ動画 http://ameblo.jp/hakkouichiu/entry-10572521341.html |
