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涼のブログ
内部被曝の防止・猫・料理などについて書いています。

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APAホテル社長の元谷芙美子






在日でエベンキ族丸出しの顔!!
多くの日本人がAPAホテルの元谷芙美子の巨大看板に吐き気をもよおしました!!

「元谷芙美子 5億円 画像」の画像検索結果

今では【年収5億3000万円】
TVで自慢する元谷芙美子

北陸の貧乏な不動産屋が、バブル崩壊で駅前の土地を買いあさる朝鮮人お得意の手口で
APAホテルをジャンジャン作って金儲け!!


【在日】APA会長 元谷外志雄 

1943年6月3日(73歳)
日本石川県小松市
藤誠志(ペンネーム)
アパグループ代表
家族:元谷芙美子、元谷一志(長男)、元谷拓(次男)
石川県小松高等学校を卒業、慶應義塾大学経済学部に通信制で入学するも、のちに中退。
小松信用金庫に勤める。
労働組合の会合でのちの婦人となる美弥子と出会い、結婚。
26歳のときに退職し、「信金開発株式会社」(のちアパ株式会社)を創業。
現在は、ホテル、マンション事業など14の事業を手掛けるアパグループ会長。 


背乗りの安部晋三や森喜朗と
在日の元谷夫婦はもちろんグル!!





【自作自演】APAの元谷夫婦は在日で、日中戦争の担当です!!

日本と中国の仲が悪くなるように、わざと中国のホテルに南京大虐殺の本を置いていたんでしょう!!

済州島の石原慎太郎と韓国人の橋下も日中戦争担当の在日工作員です!!

だから石原慎太郎が「尖閣諸島ガ〜〜!!」と騒いだとたんに中国が作戦通り尖閣諸島を乗っ取りました!!

安倍たち自民党の朝鮮派閥「清和会」がやたらと
沖縄に行って「中国ガ〜!」「チベットガ〜!」と騒いでいるのも、
日本と中国の仲を悪くさせて、中国に日本攻撃の口実を与えるためです!!


日本人の皆さん、反日の朝鮮人にだまされないで下さい!!





アパホテルの書籍 広がる波紋…中国では|日テレNEWS24

ホテル事業をチェーン展開するアパホテルの客室に置かれている書籍をめぐって波紋が広がっている。書籍は、旧日本軍が一般市民を含む多くの中国人を殺害したとされる“南京事件”を否定する内容で、中国で反発の声が高まっている。


「アパホテル 書籍 画像」の画像検索結果


■“南京事件は虚構”動画が話題に

 発端は中国のサイトに投稿されたある映像だった。アパホテルに滞在中、南京大虐殺を否定する本があり衝撃を受けたという内容の動画だった。その後、この投稿者の女性は、ホテルに入り本を購入している。

 女性が購入したのはアパホテルの客室に置かれ、フロントでも販売されている『理論近現代史学2』。“本当の日本の歴史”と書かれた本だ。そこに、南京事件は虚構だという趣旨の記載があった。


■中国のネット上で反発

 南京事件を否定する内容が書かれた本が客室に置かれていることは、問題だとして投稿されたこの動画は、これまでに約9000万回以上視聴されている。また、中国のネット上では「アパホテルに宿泊すべきではない」などと、宿泊のボイコットを呼びかける声が相次いでいる。

 中国の国営メディアも、本の内容は南京事件などの歴史を否定するもので、反発の声が上がっていると伝えた。


■CEOが書いた書籍

 本を書いたのは、アパグループのCEOである、元谷外志雄さん。藤誠志というのはペンネームだ。元谷外志雄さんは、アパホテルの社長を務め、テレビ番組にも数多く出演する元谷芙美子さんの夫でもある。

 日本に来ている中国人の観光客に話を聞くと、こう答えた。

 「周りの日本人はみんな親切。(本は)単なる個人的な考えであってほしい」

 「公開謝罪をした上で改めてくれれば、今後もあのホテルに泊まりたいと思う」


■中国政府の反応は

 南京事件について、日本政府は殺害や略奪行為などがあったことは否定できないが、被害者の具体的な人数を認定するのは困難との立場だが、中国政府は30万人以上が殺害されたとしている。

 中国外務省は「一部の日本の勢力が歴史を正視せず、歴史を否定し歪曲(わいきょく)しようとしている」と述べたうえで、「日本政府は正しい歴史観を国民に教育し、アジア隣国と国際社会の信頼を取り戻すことを促す」と批判している。


■旅行代理店HP“条件にあうホテルはない”

 反発が高まる中、中国最大手の旅行代理店のホームページでは、“東京のアパホテル”と検索すると、条件にあうホテルはないと表示される。旅行代理店の担当者はこう話す。

 「今はありません。予約できません。全部取り下げた。CEOが南京大虐殺など否定したことを本で書いたからです。他の代理店でも同じ対応だと思います」


■撤去は考えていない

 反発が広がっていることに、アパホテル側はコメントを発表した。

 「著者が数多くの資料等を解析し、理論的に導き出した見解に基づいて書かれたものです。本書籍は特定の国や国民を批判することを目的としたものではない。日本には言論の自由が保証されており、一方的な圧力によって主張を撤回するようなことは許されてはならないと考えます」(原文ママ)

 こうコメントした上で、書籍を客室から撤去することは考えていないとしている。









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