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「何にでもチーズ」、SNS世代が注目
2019/9/2 8:31 FISCO
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韓国料理とチーズを組み合わせたグルメがブームになったのは記憶に新しいが、最近では飲料や和食など、チーズが主役の新たなコラボレーションが話題を呼んでいると一部メディアが報じている。どれも濃厚な味わいが魅力で、写真映えすることもあって、口コミで人気が広がっている。「何にでもチーズ」が流行に敏感なSNS世代の合言葉になりつつある。

関連銘柄 5件

森永乳業(2264)東証1部
大手乳業メーカー、クラフトスライスチーズなど
大手乳業メーカー。市乳、乳製品、アイスクリーム等が主力。飼料等も展開。チルド紅茶飲料、チルドデザート等で国内トップシェア。プロダクトミックスの改善図る。食品事業は収益堅調。販管費減。19.3期は営業増益。 記:2019/06/21

六甲バター(2266)東証1部
「Q・B・B」ブランドチーズの製造、販売など
「Q・B・B」ブランドチーズの製造、販売に加え、ナッツ等の食品の販売、チョコレートの輸入販売を展開。19.12期上期はおつまみ需要の拡大でチーズ製品の販売が好調も、人件費や原材料価格の上昇が重しとなった。 記:2019/08/20

明治ホールディングス(2269)東証1部
液体ミルク「明治ほほえみ らくらくミルク」
明治製菓や明治乳業などを傘下に収める持株会社。ヨーグルト市場で圧倒的優位性。プロバイオティクスヨーグルト等が主力。19.3期は増収増益。加工食品事業は堅調。明治エッセルスーパーカップシリーズ等が売上増。 記:2019/06/21

雪印メグミルク(2270)東証1部
大手乳業メーカー
総合乳業メーカー。雪印乳業、日本ミルクコミュニティが経営統合。ロングセラー商品多数。マーガリン等で国内トップシェア。19.3期は増収。飲料・デザート類は売上増。デザートは新商品、リニューアル品が売上牽引。 記:2019/06/21

ラクト・ジャパン(3139)東証1部
乳製品の輸入が主力の食品商社
乳製品の輸入が主力の食品商社。国内輸入の乳製品原料取扱量の30%を占める。アジアでも乳原料の供給やチーズの製造、販売を展開。19.11期1Qの乳原料とチーズは横ばい。食肉加工品とアジア向け乳原料が足踏み。 記:2019/06/21

出典:フィスコイメージ 2


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中国の滴滴、ロボタクシーの運行を発表
2019/9/2 7:48 FISCO
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8月30日、中国ライドシェア最大手の同社が、人が操作しない完全自動運転のレベル4のロボタクシーを限定されたエリアで運行すると発表したことが伝わっている。世界最多の利用者を誇る圧倒的な走行データを武器に、トヨタ自動車<7203>などの自動車大手と連携して自動運転車両の開発から運用、保守サービスまでを手掛ける構想を描いているという。自動運転で主導権を握り、モビリティーサービス分野での覇権を握ることが狙いのようだ。

関連銘柄 4件

ドーン(2303)JQスタンダード
地図情報ソフトの受託開発、ライセンス販売
地理情報を活用したソフトウェアを開発・販売。受託開発が主力だが、自社製品やクラウド関連にも力注ぐ。19.5期は防災関連の自治体向けクラウドサービスが好調。計画比上振れ。20.5期は利益続伸・増配を見込む。 記:2019/07/08

ディー・エヌ・エー(2432)東証1部
交流サイト「モバゲー」を運営。自動運転も手掛ける
ソーシャルゲームのポータルサイト「モバゲー」を運営。EC事業、スポーツ事業等も手掛ける。DeNAトラベルは譲渡。19.3期はスポーツ事業が売上増。ベイスターズの平均観客動員数は好調。ヘルスケア事業も増収。 記:2019/06/21

ジョルダン(3710)JQスタンダード
鉄道経路探索ソフトの開発・販売が主体。移動手配に参入
経路探索ソフト「乗換案内」などソフトウェアを開発。旅行予約サイトやツアー販売も事業領域。北九州市交通局とMaaS(移動手段手配等)の推進を目的とした包括連携協定を締結。19.9期中間期は増収・経常増益。 記:2019/07/23

PKSHA Technology(3993)マザーズ
画像認識・自動対話を可能にするアルゴリズム開発が軸。トヨタと連携
自然言語処理、画像認識、機械学習・深層学習技術を用いた企業向けアルゴリズムソリューションを開発。顧客の課題をコンサルとAI技術で解決。スパークスと共同でファンドも運営。19.9期中間期は大幅増収・増益。 記:2019/07/23

出典:フィスコイメージ 2


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10時03分配信 フィスコ
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材料銘柄

ナルミヤ<9275> 1152円(8/30)

  先週末の8月30日大引け後に、東証2部から東証1部への市場変更を行うことが発表された。社会的な知名度や認知度の向上から、株主の増加による流動性の増大、TOPIXに連動するパッシブファンドからの資金流入といったメリットがある考えられる。


新興市場銘柄

パルマ<3461> 666円 (8/30)

  8月30日の大引け後に株主優待制度の導入について発表している。毎年9月30日現在の株主名簿に記載または記録された株式1単元(100株)以上を保有されている株主を対象として、一律QUOカード1000円分を贈呈するようだ。MACDはシグナルとのクロス示現が意識されてきており、優待制度導入を受けた値動きに注目しておきたい。


テクニカル銘柄

三菱マテ<5711> 2575円(8/30)

  8月26日2492円と29日2499円でダブルボトムを形成。先週末は7月25日を直近ピークとして下降を続けてきた5日移動平均線が上向きに転換したほか、終値は5日線を上回った。パラボリックも陽転しており、底値からの反転トレンド開始を示唆している。


テーマ銘柄

住友不動産<8830> 3995円(8/30)

  今年最高値4718円を付けた3月22日から6カ月後の信用取引の絶対期日が接近している。取組倍率は0.83倍(8月23日現在)と低水準にあるが、株価は8月6日の3771円をボトムに反転基調に入っており、踏み上げ期待が高まりやすい。不動産大手の中で有利子負債比率が高く、日銀による追加緩和観測を背景とした長期から超長期ゾーンの金利低下メリットが大きい。


本日の投資戦略

  先週末8月30日の米国市場は、NYダウが41.03ドル高の26403.28の一方、ナスダック総合指数が10.51pt安の7962.88と、高安まちまち。シカゴ日経225先物は大阪日中比35円安の20655円と緩んだ。週明け9月2日早朝の為替は1ドル=106円00-10銭と、先週末の大引け時点比で約30銭の小幅円高。本日の東京市場は弱含みが予想される。円高が任天堂<7974>やトヨタ<7203>など輸出セクターのマイナス材料となるものの、日本時間で今夜にあたる2日の米国市場が休場のため売り方にも力が入らず、下げ幅は限定的だろう。中国・上海株が底堅く推移すれば、村田製<6981>、東エレク<8035>、キーエンス<6861>など電子部品や設備投資関連銘柄は下値を切り上げていく展開が予想される。また、日経平均の定期銘柄見直しの結果が今週中に発表されるとみられ、カカクコム<2371>、ZOZO<3092>、エムスリー<2413>、任天堂<7974>といった採用候補銘柄が思惑的に買われる場面もありそうだ。一方、強気の投資判断や目標株価の引き上げが観測されたルネサス<6723>、伊藤忠<8001>などに注目。

出典:フィスコ イメージ 2


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先読み作戦指令室=バナーズ:再開発が収益化、20年にかけての上値余地は大きい
9時34分配信 モーニングスター
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バナーズ(3011)の将来の上値余地は極めて高そうだ。

 不動産利用(賃貸)、自動車販売(ホンダ車販売)、楽器販売(日本で唯一のダブルリード楽器の専門店)の3事業で展開。

 20年3月期連結の営業利益は1億5500万円(前期比11.2%減)、最終損益は1600万円の赤字(前期5100万円の黒字)、期末配当は2円(前期末2円)の見通し。

 最終損失予想となっているのは、本庄市の商業施設の再開発計画にかかる特別損失(建物解体費用等)の計上予定のためだが、埼玉県本庄市の第2期新築工事は20年5月竣工、群馬県高崎駅近くに建設する6階建てオフィスビルは同年3月竣工、「21年3月期には当該再開発工事の全てが完了し、この再開発にかかる全商業施設の稼働開始を予定している。このことにより建物老朽化による修繕費用の発生などのリスクがなくなり、また再開発着工前の17年3月期の収支実績を上回る見込み」(第1四半期=4−6月期決算短信)としている。株価は110円台のもみ合いだが、16−17年の株価は安値182円、高値294円となっており、現在の株価水準の2−3倍に近い。つまり20年にかけて上値余地は大きいと判断できよう。年初来高値は140円(7月19日)。PBRは0.7倍台と割安感も。

◎注目株関連情報は投資の参考として情報提供のみを目的としたものであり、株式の売買は自己責任に基づき、ご自身で判断をお願いします。

出典:モーニングスター社イメージ 2


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シンデン・ハイテックス、フジタコーポレーションなど
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<3131>シンデン・ハイテックス株式会社 
大和証券投資信託委託株式会社 
株券保有割合      5.42%  →  4.36%    報告義務発生日 2018/03/15 
  
<3370>株式会社フジタコーポレーション 
株式会社JFLAホールディングス 
株券保有割合      20.41%  →  15.79%    報告義務発生日 2019/08/28 
  
<3727>株式会社アプリックス 
株式会社フラッグシップアセットマネジメント 
株券保有割合      9.99%  →  9.14%    報告義務発生日 2019/08/23 
  
<3966>株式会社ユーザベース 
みずほ証券 株式会社 
株券保有割合      12.34%  →  10.98%    報告義務発生日 2019/08/23 
  
<3966>株式会社ユーザベース 
新野 良介 
株券保有割合      23.44%  →  22.87%    報告義務発生日 2019/08/23 
  
<4398>株式会社ブロードバンドセキュリティ 
持塚 朗 
株券保有割合      10.51%  →  9.12%    報告義務発生日 2019/08/22 
  
<6628>オンキヨー株式会社 
エボリューション・テクノロジー・メディア・アンド・テレコミュニケーションズ・
ファンド(Evolution Technology, Media and T
elecommunications Fund) 
株券保有割合      7.19%  →  3.77%    報告義務発生日 2019/08/23 
  
<6862>ミナトホールディングス株式会社 
若山 健彦 
株券保有割合      -%  →  5.59%    報告義務発生日 2019/08/22 
  
<7049>株式会社識学 
安藤 広大 
株券保有割合      50.20%  →  49.21%    報告義務発生日 2019/08/26 
  
<7803>株式会社ブシロード 
木谷高明 
株券保有割合      61.46%  →  60.18%    報告義務発生日 2019/08/23 
  
<8938>LCホールディングス株式会社 
普済堂株式会社 
株券保有割合      -%  →  31.22%    報告義務発生日 2019/08/30 

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