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Wall Street Japanに東京工科大学教授の尾崎弘之さんが、2010年は実質的な電気自動車(EV)元年で、自動車メーカー以外のEV関連産業として特に動きが活発なのは、電池業界であるという論を載せている。
 
確かに、ブルーエナジー(ホンダとGSユアサ)、オートモーティブ・エナジーサプライ(ルノー、日産、NEC)、パナソニックEVエナジー(トヨタとパナソニック)、日立ビークルエ ナジー(GMと日立グループ)など合弁事業が目白押しになっている。
 
さらに、三洋電機、東芝、米コンチネンタル、米A123システムズ、韓国LG化学、韓国SBリモーティブ、韓国サムソンSDI、独ボッシュ、加マグナ・インターナショナル、中国BYDなど多数の電池メーカーが、リチウムイオン電池をEVメーカーに提供しようとしている状況にある。
 
身の回りのPCや携帯などの充電池としてリチウムイオン電池は随分実績を重ねてきているが、つい一寸前の2006年にSONYPC用電池の発火事故で25000万ドルの賠償を払うという事故があった。
 
EV用の場合は、PC用が6個くらいのセルから構成されているのに対し、80個程度が必要になり、電気回路のショートや衝突事故によって、電池が異常加熱あるいは発火するリスクが高くなるため、当面、自動車メーカーはこの安全性対策の面から内製化を優先した戦略をとっているようだ。
 
今後EVの時代が立ち上がり本格的に内燃エンジン車をリプレースしていくには、この電池の問題はまだ課題が多いようで、リチウムイオン電池もパワー不足のため、リチウム空気電池や貴金属電池など次世代技術の研究も盛んに進んでいる状況にある。
 
また、新たなアプローチとして、タイヤの中にモーターを入れる「インホイールモーター」という慶應義塾大学発の技術が紹介されているが、インホイールモーターを採用することによって、部品点数が減ってクルマ全体の重量が下がり、モーターから車輪への伝達ロスがなくなるという。
 
先日のCEATECに日産の「リーフ」が展示され見てきたが、いよいよEV元年という実感を味わった。
 
ただし、1世紀近い年月で完成した内燃エンジン車をこれから全面的にリプレースしていくまでは、かなりの長い道のりと、従来の自動車の概念を越える創造的破壊に相当する技術の出現、さらに社会全体が受け入れていくインフラ環境の整備と共に、コスト面、安全性の両面の解決が必要になると感じている。
 
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