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６月７日の『毎日新聞』夕刊掲載の浜田宏一エール大学名誉教授のインタビューが同紙のWebサイトで読める。その末尾（http://mainichi.jp/feature/news/20130607dde012020005000c4.html ）で，記者の「壮大な実験と言えるアベノミクスが失敗に終わったら、どうしますか。」という質問に対し，浜田教授は「学者としての責任の取り方、それは公の場で自分の考えの誤りを認めることです。ただし、私たちが責任を問われるなら、今までリフレ政策に反対していた学者や経済評論家、デフレを放置した日銀幹部も総ざんげすべきです。経済を好転させられなかったのだから」と答えている。記事によると浜田教授は「このときばかりは語気を強めた。」そうだが，残念なことであるが浜田教授は大きな思い違いをされている。
「大胆な金融緩和」によって，大した費用も副作用もなしでデフレが脱却でき，なおかつ経済が好転すれば，誰もが大歓迎だ。そういう妙薬があったらいい，という願望は日本のデフレを考える経済学者は皆もっているが，実際にそういう妙薬が存在するかどうかは別の問題である。
妙薬がなければ，妙薬があると言っていた人間だけが間違っている。
妙薬を見つけられなければざんげしろ，という言い分は，妙薬が存在することが前提でなければ成立しない。妙薬はないと言っている人間にはとんだ言いがかりである。
デフレ脱却の妙薬への願望が強すぎると，それは経済学（者）への失望と批判に転換する。妙薬がないことを喜んでいるのか，という批判まで経済学者が受けたりするが，そういうことではない。非伝統的金融政策は効果が弱く，短期間で物価を上昇させるだけの力はもたない（現状の文脈では，２年間で消費者物価上昇率を２％にすることはできない）。それでも時間をかけてデフレから脱却することを目指して，粘り強く金融緩和を継続しようと，これまでやってきた。
簡単な道があると思いこんで，その道をいつまでも追い求めていては，結局は道を間違うことになる。
（参考）
「特集ワイド:続報真相 アベノミクスはピンチですか 「教祖」浜田宏一・内閣官房参与に問う」
http://mainichi.jp/feature/news/20130607dde012020005000c.html
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