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管内では既存の播種機を使っての取り組み意欲が高く、2011年産では栽培面積が県内でトップクラスの227ヘクタールとなっています。しかし、初期の生育確保や除草など、地域に順応した管理がされておらず、収量や品質が不安定な現状を打開しようと検討会を開きました。新たに水稲直播を取り組む予定の農家やすでに実践している営農組合の代表者なら40人が参加しました。
除草対策について、古川農業試験場水田利用部の浅野上席主任研究員が、難防除雑草種として多年草のオモダカやクログワイなどを挙げ、「多発すると発生が長期に及ぶ。(畑地の状態で)効果的な初期剤の体系処理で行わなければ完全防除が困難」と説明しました。
さらに、栽培ポイントと新技術として、独自開発をしたプラウを使った広畝成形同時播種と播種後の畝間通水により、無通水に比べて出芽揃いの促進に効果があった事例を紹介。「プラウは麦や大豆栽培にも活用ができ、共有化でコスト低減もできる」と提案しました。
同センターの阿部主任主査が管内に設けている直播栽培の試験圃の結果や栽培農家の作業日誌から割り出した作業時間や費用について説明。作業時間は移植に比べて10a当たり5時間45分も短縮されたことを報告。費用面は、10a当たり480kgの収量で移植栽培と同等の所得になると示しました。
総合討議では、参加者から「昨年、水抜き後の8月にイボクサが多発し、稲の生育や収量に影響した。その対応策を考案してほしい」といった声があがりました。
同センターの及川所長は「稲作の低労力化として直播技術は必要になってくる。栽培技術、除草対策を含めて生産者をバックアップできるよう指導を徹底したい。収量が安定すれば定着してくるのでは」と期待しています。
写真=汎用プラウを使った新技術を紹介する古川農業試験場水田利用部の浅野上席主任研究員
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