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「地震や津波は大丈夫でしたか」「復興、頑張ってください」―。
ＪＡみどりのが東京の百貨店・銀座三越で７月２８日に行った地場産食材を販売する「みのりみのるマルシェ」で、消費者からたくさんの激励を受け、放射能の風評被害を心配していた職員を喜ばせました。
地域農業の担い手に出向くＪＡ担当者（愛称ＴＡＣ＝タック）らが食材をＰＲしましたが、消費者からは放射能を懸念する声はほとんどなく、震災からの復旧・復興を励ます声が多かったとのこと。
販売員としてＰＲに努めた同ＪＡ営農企画課の職員は「放射能低減対策などの資料を事前に準備していたが、ほとんど使うことがなかった」と、驚いていました。同課の課長は「ＴＡＣが聞いた消費者の生の声を担い手に伝えることで、生産意欲の向上に期待したい」と話しました。
このイベントは、全農営農販売企画部ＴＡＣ推進課が企画しているＪＡ全農情報誌「アグリフューチャー」との連動企画で、ＪＡみどりの版を７月上旬に発行したため開いたもの。１２，０００部発行し、うち４，０００部を都内の全農系列店舗にフリーペーパーとして配布しています。東北のＪＡでは初の取り組みです。
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