みどりの青空のひとり言

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イメージ 1美里町にあるJA小牛田営農センター管内の乾田直播栽培研究会は7月8日、今年度2回目の現地検討会を開き、町内の水田を巡回して生育を確認しました。
 
同町農業普及改良センターの阿部技術主査は「生育は極めて順調。茎数の増加も平年に比べ安定している」と分析しました。今年は種まき時期の天候が良く、例年より苗立率が高い。今後は分けつの確保と幼穂形成に向けて、追肥の徹底を行うことを確認しました。
 
同研究会は14人が35ヘクタールで「ひとめぼれ」と「まなむすめ」を作付けしています。
 
写真=乾田直播した水田の生育調査をする生産者とJA職員
JAS(日本農林規格)有機や無化学肥料、無農薬栽培に取り組む田尻有機農業研究会は7月4日、大崎市田尻で現地検討会を開きました。会員12人が水田を巡回し、生育状況と今後の肥培管理を確認しました。
 
参加者は、震災の影響で田植えが平年より2週間ほど遅れたが、6月の好天により、生育状況は平年並みで順調と判断。さらに、水稲の葉色を見ながら追肥の量や時期を確認し合いました。
 
JAみどりのの担当職員は「カメムシが発生しやすい水田周辺の草刈りは小まめに」と呼び掛けました。
 
同会は、2009年に水稲の無化学肥料・無農薬栽培に取り組む生産者で設立。現在、20人の会員が約40ヘクタールでJAS有機米やふゆみず田んぼ米などを生産し、首都圏の東都生協などで販売しています。伊藤会長は「生育も平年並みまでに回復し、安心した。肥培管理を的確に行いたい」と意気込んでいます。
 
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写真=水田を巡回する生産者
イメージ 1JAみどりの稲作生産部会鹿島台支部は6月29日、管内の水田で現地検討会を開きました。同部会で行っている生育調査の前年データなどと比較しながら生育状況を観察。ほぼ平年並みの生育で中干しを行っても良いと判断しました。ほ場の栽培タイプ別の生育状況と、新しい除草剤の試験ほ場で効果を確認するのが目的で、会員11人が参加しました。
 
水稲除草剤の試験ほ場も巡回し、雑草抑制の効果がみられました。
 
また、毎年、支部役員で行っていた生育調査や生きもの調査を、参加した役員以外の会員も行いました。鈴木支部長は「今回の参加者を中心に、調査を担当する会員を増やしていきたい」と話しています。
 
写真=稲作の生育調査を体験する稲作生産部会鹿島台支部の部会員
宮城県大崎市鹿島台の本地営農組合は稲作の省力化を目指し、初めて種もみを鉄コーティングした直播栽培に取り組んでいます。専用播種機を新規導入し、飼料用米「まなむすめ」を約10ヘクタールに直播きしました。1年目の今年は基本的な栽培技術を忠実に実践。3年後には栽培技術を確立し、新たな米作りを後継につなぎます。
 
種まき作業は5月10日から始まりました。組合員が鳥の食害などを防ぐ鉄剤でコーティングした種もみを、組合員が専用播種機を使って種まき。10a当たり3.7kgまくように設定し、種まき時間も1ヘクタール当たり1時間と通常の田植えより短縮できました。作業も種もみや除草剤を機械に入れるだけで、オペレーター1人での作業が可能。労力も時間も省ける見込みです。
 
同営農組合には、3年前から大豆を栽培している転作田がありましたが、後作に食用米は栽培できないため、飼料用米の作付けを決意。しかし、組合員から「飼料用米の育苗や田植えなどは、労力やコストがかかる」との意見が出ました。
 
そこで、今年2月にJA全農みやぎが大和町で開いた稲作直播栽培研修会に齋藤秀政組合長らが参加。コーティング方法などを学び、「これならやれる」と取り組みを決めました。
 
齋藤組合長は「鉄コーティング作業は2月頃の農閑期にできる。本来の播種時期は5月初旬で、田植えとかぶらない。なんといっても作業員1人で作業できるのが魅力」と話しています。また、後継者不足にも対応し、担い手に米作りを残すためにはまず省力化が重要と専用播種機の導入も決めました。さらに、コーティング作業は女性でもできると地域雇用も視野に入れています。
 
齋藤組合長は「3年かけて技術を確立し、5年目には後継となる若手に伝えたい。飼料用米で結果が出れば、食用米でも直播きに取り組みたい」と夢はふくらみます。
 
鉄コーティング播種を含む直播栽培は、稲作の省力と低コスト化が期待できる技術として注目を集めています。今年産は、JA、みどりの管内で13団体と40個人が約158ヘクタール(食用米と新規需要米)に取り組む計画で、年々増えています。
 
JA鹿島台営農センターの阿部啓次長は「米価格が低迷する現状を踏まえ、低コストでの栽培が重要課題で直播栽培は有望だ。本地営農組合の取り組みが見本になれば、直播栽培に取り組む生産者もさらに増えるのでは」と期待しています。
 
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写真=専用播種機で種まきをする組合員
JAみどりの田尻有機農業研究会は5月10日、田尻営農センター管内で有機稲作の育苗現地検討会を開きました。「無化学肥料・無農薬栽培」に取り組む生産者の育苗ビニールハウスを回り、生育状況と今後の管理を確認しました。
 
今年は震災の影響で、は種時期が例年より1週間程遅くなったことで、昼夜の寒暖の差が大きく温度管理が難しかった。
 
JA職員は、被覆期間が長かったことや換気作業が不十分だったことで徒長気味の苗が見られたが、全般的には順調に生育していると判断。さらに「雑草に負けない稲を作るためには丈夫な苗を育てなければいけない」と話し、田植えまでかん水とハウス内の温度管理を徹底するよう呼び掛けました。田植えは今月下旬から始まる予定です。
 
「水田では雑草との戦いが始まる。初期に除草対策をし、雑草に負けない米づくりをしたい」と意気込んでいます。
 
 同管内では、それぞれの地域性や土地、環境に適した化学肥料や農薬を使わない有機農業に取り組んでおり、栽培方法はさまざま。研究会は、その有機稲作を続け、後世に継ぐために生産拡大と技術の向上と普及を目的としています。
 
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写真=育苗ハウスを巡回する会員ら

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